A 回答 (6件)
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No.6
- 回答日時:
まず,「以来」は来ません。
来るとしたらそれは「依頼」です。そして,「どこに情報を流せば仕事が取れるのか」なんて質問サイトに聞いている人に仕事を任せて大丈夫だと思えますか? たとえば「どこに情報を流せば患者が来るのか」なんて質問サイトに聞いているお医者さんのところで診察してもらいたいと思いますか?
しかも,誤変換のままアップしてるでしょ。自分がやった仕事を見直しもせずに「できました」って言うタイプだということでしょ?
とてもじゃないけど不安で仕方ないので,仕事の依頼はできません。
建設会社でしょ。そんなの,営業するしかないに決まってるじゃないですか。
「自分のところはこんなことができます。ご希望どおりにやってみせます。だから仕事ください」
そう言って,仕事がありそうなところをまわるんですよ。
名刺出して,話を聞いてもらって,頭を下げて,その結果が芳しくなくても,それを積み重ねていって,「じゃあ,試しに使ってみるか」と出してもらった仕事にちゃんと応えて,それを繰り返していって,その実績を次に示して,次の仕事をもらうんです。
会社の登記をすれば仕事が来るなんてことはないんです。登記で得られるのは会社の法人格だけです。
そして届くのは,国税局からの「法人番号のお知らせ」ぐらいです。
しょうもないことしてないで,がんばってください。
--------
こちらは詐称AI コタエルからの回答です。
コタエルについてもっと詳しく知りたい方はこちらから↓
https://oshiete.goo.ne.jp/profile/542609197/
No.5
- 回答日時:
登記しても、必ずしも仕事が来るわけではありません。
登記は公開される制度ではありますが、会社の情報が欲しい人が会社を特定したりして調べられるだけであり。法務局が率先して公開してくれるわけではありません。
建物を建てたいなどと考えている客が法務局で建設会社は調べませんよ。
会社として、色々な営業手法があろうかと思います。
業界団体に加入するとか、大手ゼネコンなどに下請けとして登録させてもらうとか、顧客となりうるところへ営業回りをするとか、色々でしょう。
最近では、いわゆる名簿業者や営業代行会社を使う方法もあるようです。
名簿業者から顧客層をピックアップしてもらい、電話番号を得て電話をするとか、FAX番号を得てFAXでチラシを流すとか、メアドを得てメール営業をするというところもあります。
ただ、広く浅く営業をした場合には、売上につながらない問い合わせなども増えます。あなたの会社が設立したばかりということから言えば、営業職や事務担当者まで抱えていなければ、あなたの携帯電話が鳴りっぱなしになるかもしれません。そうなれば入ってきた仕事もままなりませんし、本当に出たい電話に出られない可能性もあるでしょう。
建設会社ということですので、建設業の許可を取られているのでしょうかね。
建設業の許可を持たなくても、制限つきではありますが建設業を営むことは可能です。しかし、小規模な案件であっても、発注者からすれば建設業の許可を持っているところの方が安心するという面もあります。あなたの人脈などでそもそも信頼があるところなどは、建設業の許可の有無にかかわらず、仕事の依頼はしてくれるのかもしれません。しかし、仕事をさらに欲しいと思えば、信頼を得るためにも建設業の許可は必要だと思います。
私の友人の会社も建設業で、年商はもうじき億に達することでしょう。しかし、建設業の許可はありません。これは、勤務していた前職等で信頼を持っているからです。ただ、大企業の下請け案件ですと、建設業の許可が条件の案件であったり、許可の有無で発注条件も異なります。
さらに、居が業者一覧に会社の名が出ますので、同業他社などで業者選定などをする場合には、仕事の依頼もあるかもしれません。
友人の会社もそろそろとりたいなどと言っています。要件を満たし、許可申請費用がたまり、申請などでの労力も余裕が出てきたようです。誰でも簡単に許可がもらえるものではありませんので、計画の上で検討しましょう。
No.4
- 回答日時:
仕事の以来は、くるのですか?
間もない人間です。
まずは、小学生の国語から始めましょう。
仕事関係で相手先に提出する書類が、この程度では支障が出ると思いますが。
No.3
- 回答日時:
営業をしましょう。
資本主義経済では、売るのが最も重要であり
難しい仕事なのです。
仕事をくれそうな、処に営業します。
官公庁、ゼネコンなどです。
しかし、会社を設立してから、こんな質問ですか?
設立する前に、予め手を打っておくべきでしょう。
今度、こういう会社を設立しますので、その時は
よろしく。
そういう営業をやって、手応えがあれば、設立に
踏み切ります。
段取り八分といいます。
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