先日、小さい地震がありました。
私の家は全く揺れなかったのですが、近くにすむ親戚の家は揺れたそうです。
最初は地盤がいいから揺れなかったんだということでした。
ところが最近、地盤が悪いから揺れを地下で吸収して上には揺れが伝わらなかったんだと言われました。
そのような場所は液状化現象が起きると言われ、とても心配になりました。
ちなみに家を建てるときの調査では良い地盤ということだったのですが。
やはり地盤は悪く、液状化現象がおきやすいのでしょうか。
よろしくお願いいたします。

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A 回答 (4件)

地盤が悪いと、揺れが小さい場合もあります。


また、地盤が悪いと揺れが大きくなる場合もあります。

固い岩盤などの良い地盤だと、地核の揺れそのものがストレートに家に伝わります。
悪い地盤だと、間にバネが入っているようなイメージになります。
バネの固有の振動周波数数よりも短い周期(早い揺れ)の地震だと、バネが揺れを吸収して家の揺れは小さくなります。
固有の振動周波数に合った周期だと、非常に揺れが大きくなります。

ですから、地盤が悪い所では、揺れが小さくなる場合が多いけれど、例外的に揺れが大きくなる場合もある、と考えてください。

やはり、地盤は地質的な調査をしないと分からないでしょう。
別にボーリングなどの金のかかる調査ではなくても、歴史的に埋め立て地なのか、それとも山を削った跡なのか、などを調べるだけでも、かなりの精度で地質がわかります。

なお。数百年以上昔に自然に川の流れで積もった土の地面でしたら、液状化の心配はほとんど無いでしよう。
火山灰が積もった土地でも、数百年前なら問題はないはずです。
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この回答へのお礼

どうもありがとうございました。
よくわかりました。

お礼日時:2003/11/01 21:43

逆説的な証明をします。



コンピュータセンターなど重要な建物を建てる場所を
選ぶ際に一番重視されるのが地盤の良いところです。

今やコンピュータも遠隔操作が可能になったので通勤の
考慮は2の次にされています。

地盤が良いところの方が地震の被害が少ないと言うのが
専門家の見解です。被害が少なくいの根拠は揺れが少ない
からです。

例外は直下型地震です。これを見分ける方法は断層の有無
です。断層地図が脚光を浴びているのはこの為です。
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地盤と揺れの大きさとの関係は他の方が答えてるので...



液状化は、細かい均一な砂から構成されたゆるい地盤が
地下水位が高い状態の時に、地震などによって揺さぶられると発生しやすくなります。
液状化の判定については、地盤構成や砂粒の大きさ
地下水位等について調査してみないとなかなか判断できません。
また、粘土などの軟弱層だからといって液状化を起こすわけでもありません。
(軟弱層なら建物の基礎地盤としては問題ありますが)

揺れの大きさと液状化は(多分)あまり関係ないんで、
さほど気にすることはないでしょう。
が、造成地(盛土)・埋め立て地で地下水が多い場所だったら
念のためちょっと注意した方がいいかもしれません。
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この回答へのお礼

埋立地ではないと思うので液状化は大丈夫そうです。
どうもありがとうございました。

お礼日時:2003/11/01 21:55

地盤が悪いと揺れが酷くなり地下に水脈などがあれば液状化現象が起きて


建物が倒壊する事があります。この現象で有名なのが新潟地震で
鉄筋コンクリートで作られた集合住宅が多く倒れました。

また、地盤が悪く大きな被害が出た例としてメキシコ地震の際の
メキシコシティーが上げられます。同市はすり鉢状の岩盤の上に
川が運んだ堆積層の上に町が作られ、丁度ボールに水を入れて揺
すった時の様に周辺の震度よりも大きな揺れになったことから
大きな被害が出ています。

ですから、地盤がしっかりしているところは弱いところよりも揺れが
小さく安全です。
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この回答へのお礼

はやくにご回答いただきどうもありがとうございました。

お礼日時:2003/11/01 21:56

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Q地盤改良後の土地売買について

地盤改良後の土地売買について

先日、公共機関で販売の土地を契約したのですが、当団体では水田だったところを地盤改良して地耐力が50KN/m2で整備してあるとパンフレットに記載されているにも関わらず、ハウスメーカーでサイディング試験をしたところ20KN/m2しかないという結果が出て、地盤改良費に120万円かかるということでした。
パンフレットに記載してあるので、安心して契約したのにと納得がいかず公共機関に説明を受けましたが、2001年国土交通省告示第1113号のとおり整備しており、問題はないという回答でした。。。ハウスメーカーの結果がおかしいという話も出ました。

ただ納得がいかず調べたところ、
告示では,「“基礎の底部から下方2m以内で荷重1,000N以下で自沈する層が存
在する”もしくは“基礎底部から下方2mを越え5m以内で荷重500N以下で自沈する
層が存在する”場合には,沈下などの地盤変形を考慮して,建築物に有害な損傷
や変形が生じないことを確かめることが義務づけてられている.」(地盤工学会,
地盤調査の方法と解説,287ページ)

との内容でしたが、試験結果で基礎の底部から2m以内で自沈する層が3箇所存在しています。
そのことも話をしましたが、「告示に基づいて改良しており、結果は問題ない。試験結果で自沈する層が出てても保証する義務はない」との回答でした。

私は素人で、あまりよくわかりませんが、なんだか納得がいきません。
どこか相談する窓口を知っている方など、どなたか教えていただければと思います。よろしくお願いします。

※地耐力の記載がおかしいとも話ましたが、「弁護士にも確認してOKが出て記載している」とのことでした。

地盤改良後の土地売買について

先日、公共機関で販売の土地を契約したのですが、当団体では水田だったところを地盤改良して地耐力が50KN/m2で整備してあるとパンフレットに記載されているにも関わらず、ハウスメーカーでサイディング試験をしたところ20KN/m2しかないという結果が出て、地盤改良費に120万円かかるということでした。
パンフレットに記載してあるので、安心して契約したのにと納得がいかず公共機関に説明を受けましたが、2001年国土交通省告示第1113号のとおり整備しており、問題はないと...続きを読む

Aベストアンサー

1.>地盤改良して地耐力が50KN/m2で整備してあるとパンフレットに記載
・地耐力まで表示している物件は先ず無い。契約書に明記されていない。保証していない。契約書で、保証なし、パンフレットの記載だけで、自己責任もありますね。土地は、品質保証、同瑕疵担保、地盤保証などいずれも対象でありません。アンテナを張り調査、最終的に合意して購入するシステムです。無論、宅地造成認可、造成工事、地盤改良工事(業者との契約、施工管理、検査)、公的検査をへて、完了検査を受けています。私の推測ですが、土地の販売増進のため、PRとして、(開発業者販売の場合は地盤改良を大々的に宣伝Pしているのが実態、但し地耐力数値までは記載無し、地盤改良工事を施工していること、その土木工事内容の一軸圧縮強度50KN/m2を(改良体の設計基準強度、設計に際し採用する圧縮強度、、改良体から切り取ったコア供試体の強度試験により得られた材齢が28日の供試体の圧縮強度の数値)を言っているのではないか。この数値を地耐力との表現で記載したのではないでしょうか。通常は、地耐力は長期許容応力度ですね。
・地盤改良設計図、設計書、試験結果報告書、施工計画書、品質管理報告書について、公的機関に公開を要請して、明確にすることですね。複写して、土木の地質技術者、設計コンサルタント、地質調査会社(協会)、地盤改良会社(協会)、大手ゼネコンの土木専門技術者、土木専攻の大学生、役所に勤務する土木系技術者(地質に詳しく経験を充分積んだ技術者)に内容を精査していただく事が重要である。
2>メーカーで試験をしたところ20KN/m2結果が出て、改良費に120万円かかる。
・敷地内で何箇所実施したものか。最低でも3箇所くらい必要である。報告書の内容について専門の土木技術者に精査してもらったか。依頼して精査、公共機関の報告書と比較する必要がある。追加の試験の実施が必要か否か。許容応力算定について、公的機関と同じ、計算式、土質乗数を使用しているかについても照査する必要がある。違う乗数を使用すれば結果は違いが出る。調査解析の責任技術者によって乗数は違いがある。
3.>パンフレットに記載、公共機関に説明を受けたが、2001年国土交通省告示第1113号のとおり整備しており、問題はないという回答でした。ただ納得がいかず調べたところ、云々、自沈する層が3箇所存在し。話をしたが、「告示に基づいて改良しており、結果は問題ない。試験結果で自沈する層が出ても保証する義務はない」との回答でした。
「告示に基づいて改良しており、結果は問題ない。」の意味は表現に違いがあると思う。第1113号は、地盤の許容応力度、云々であり、改良云々でない。結果とはセメンと系固化材を用いて改良された改良体の改良について一軸圧縮強度50KNは得られているとの結果を言っているのではないか。1113号との整合が出来ていない。(再度、質す必要がある。1113号の許容応力を出した式など、及び長期許容応力の算出計算の結果についても、長期許容応力は設計基準強度の1/3、本来は50KN×1/3?が地盤の地耐力、長期許容応力を記載すべきでないか?)
「自沈する層云々、保証する義務は無い」第1113号抜粋「地震時に液状化するおそれのある地盤の場合又は(3)項に掲げる式を用いる場合において、基礎の底部から下方2m以内の距離にある地盤にスウェーデン式サウンデイングの荷重が 1kN以下で自沈する層が存在する場合若しくは基礎の底部から下方2mを超え5m以内の距離にある地盤にスウェーデン式サウンデイングの荷重が500N以下で自沈する層が存在する場合にあっては、建築物の自重による沈下その他の地盤の変形等を考慮して建築物又は建築物の部分に有害な損傷、変形及び沈下が生じないことを確かめなければならない。」については、「液状化すると判断した地盤、云々は、変形及び沈下が生じないことを確かめなければならない。」ことから、液状化なし、(3)項式を使用しない場合はその必要が無いと判断できる。(建築構造物の設計段階での検討課題でもあり地盤造成完了段階で、技術的な評価は出ない、保証はないとの判断だと思います。
4.相談する窓口は土木の地質技術者、設計コンサルタント、地質調査会社NET、(協会)、地盤改良会社NET(協会)、大手ゼネコンの土木専門技術者、土木専攻の大学生、役所に勤務する土木系技術者。
5.>「弁護士にも確認してOKが出て記載している」とのことでした。
手回しが早過ぎますね。過去に強力な問題の提起があったのでしょうね。問題のため弁護士がかかわったか。その内容について、文書公開を依頼です。公務員倫理規定の説明責任義務に違反です。打合記録は録音も含め確実に記録を、あいては弁護士と協議済ですね。

1.>地盤改良して地耐力が50KN/m2で整備してあるとパンフレットに記載
・地耐力まで表示している物件は先ず無い。契約書に明記されていない。保証していない。契約書で、保証なし、パンフレットの記載だけで、自己責任もありますね。土地は、品質保証、同瑕疵担保、地盤保証などいずれも対象でありません。アンテナを張り調査、最終的に合意して購入するシステムです。無論、宅地造成認可、造成工事、地盤改良工事(業者との契約、施工管理、検査)、公的検査をへて、完了検査を受けています。私の推測ですが、...続きを読む

Q液状化現象

 地震がおき、万が一液状化現象が起こった場合、どのような建物が一番強い(被害が少ない)んでしょうか?
ex)コンクリート、木造etc.
教えてください。よろしくお願いします。

Aベストアンサー

土木の専門ではないものですから用語は知りませんが…。

円錐形の大きなブロックを逆にしたものを基礎の全面に埋めて,液状化しても土壌が動かないようにしてから,ベタ基礎にするのが一番良いようです。

これで一般の住宅はほとんど被害が防げるようです。かって地震があった地帯ではこの方法は知られていますが,かなりお値段が高いようで安くなれば広まるのではないでしょうか。

Q杭の式なのか地盤の式なのか?

直接基礎の極限鉛直支持力(学会指針)
Ru=qu・Aの
単位面積当たりの極限鉛直支持力度quですが
qu=ic・α・c・Nc+iγ・β・γ1・B・η・Nγ+iq・γ2・Df・Nq

それに対し

地盤の許容応力度(告示)
qa=○/3(icαCNc+iγβγ1BNγ+iqγ2DfNq)

で、極限か許容かの違いでベースの式はほぼ同じです。

ここからが質問ですが、
単位面積当たりの極限鉛直支持力度quは
杭の極限支持力度ですか?
それとも
地盤の極限支持力度ですか?

Aベストアンサー

(A)地盤の極限支持力です。

 杭基礎の場合は、地盤の極限支持力+杭の周面摩擦力が杭の極限支持力になります。
 地盤の極限支持力ではなく、N値だけから求めた杭先端支持力を用いることが多いです。

 杭の支持力は、地盤から求めた極限支持力と杭体の極限支持力を比較し、
 どちらか小さいほうを杭の支持力として用います。

参考URL:http://www.tec.fukuoka-u.ac.jp/tc/labo/road/geotech/kougi/h19/jibankougaku/jibankougaku_20070424.pdf

Q砂漠化は温暖化の影響でしょうか?だとすると極地は緑地化して行くのでは

記憶が確かではないのですが、現在年々緑が失われて砂漠が広がっていくとのことらしいのですけれども、それが温暖化のためと説明されていたような気がしました。もしそれが正しければ、温暖化によって、極地のツンドラ地帯が緑化して行っている筈です。
だとしたら、結局フィフティーフィフティーということで、地球上の緑は一定なのではないでしょうか?

Aベストアンサー

私の答え・・・50:50にはならない

 前の回答者様がとても簡潔で分かりやすいご回答をなさっていますので余談のようになってしまいますが、少し違う観点から説明させて頂きます。

 最近話題の「温暖化」では、過去100年間で1~2℃前後気温が上昇しました。それによって沙漠化が進んでいるのも事実です。
 
 ですが、はるかなる地球史を考えた場合、この気温上昇は別におかしくありません。かつて恐竜の時代には今よりも平均気温が7℃ほど高かったと考えられていますし、サハラが昔は緑豊かな土地でその後緑が北上したように、このくらいの気温の変化はいつでもどこでも起こり得ます。ある地域で環境が変化したら、その地域に生息していた生物たちはより住みやすい土地へと移動していき、別の土地からその地域に適応できる生物がやってくるのです。
 
 では、今の温暖化~沙漠化は何が問題なのでしょうか。それは、『100年間で』というところなのです。前述のサハラの変化は、数千~数万年の移行期を経ており、移動能力の低い植物でも十分沙漠の侵食から逃れることができました。ですが現代の温暖化のスピードはあまりに速すぎ、問題の地域の植物が極地方まで逃げ切ることはできません。もともと極地方で適応していた植物も、温暖化で逆に住みにくくなるわけですから、増えることはありません。

 従って、温暖化→沙漠化→緑地減少→温暖化の悪循環が加速してしまうわけです。もちろん沙漠化から逃げ延びて極地方で新たに適応する植物もいるでしょうが、悪循環の方が強いのではないでしょうか。

 更に余談ですが、今から二千年弱ほど未来では、日本では南からの暖かい海流が弱まるため、逆に寒冷化するかもしれないという説もあります。温暖化とその寒冷化がうまく組み合わさっていけば、日本あたりでは微妙にいい感じに落ち着くんではないかと楽天家の友人は言っていましたが、どうでしょうね。(^_^;)

私の答え・・・50:50にはならない

 前の回答者様がとても簡潔で分かりやすいご回答をなさっていますので余談のようになってしまいますが、少し違う観点から説明させて頂きます。

 最近話題の「温暖化」では、過去100年間で1~2℃前後気温が上昇しました。それによって沙漠化が進んでいるのも事実です。
 
 ですが、はるかなる地球史を考えた場合、この気温上昇は別におかしくありません。かつて恐竜の時代には今よりも平均気温が7℃ほど高かったと考えられていますし、サハラが昔は緑豊かな...続きを読む

Q地盤調査について

建築確認申請時の地盤調査データーの必要性についてご回答願います。
法20条2号によりる構造計算を必要としない場合、法20条1号にの構造方法に関する基準には適合させるのですが、適合範囲令36条~令80条の3までのうち、基礎に関する規定は令38条になるかと思います。
構造計算の必要なしとする場合は、令36条2項1号に適合させるため、令38条3、4項により告示第1347号による地盤の許容応力度を確認する必要があると解釈してよいのでしょうか?
以前35m2ほどのプレハブ車庫の確認申請を提出する際に、担当建築主事に「地盤調査データーが必要では?」と確認したとき、「小規模建物なのでデーターは必要ない」との回答をもらい、?と思い確認の意味もあり質問させていただきました。
私自身の考えは小規模であっても、地盤調査をするべきてあると思いますが、SS試験でも5~8万は費用が掛かります。
義務であるのならば、建築主も納得せざる得ないと思いますが、あくまでも任意という事なら、こちらから強制させることは出来ません。
こちら側からは説明のみと言うことで実施に関しては、建築主の判断に任せることになります。
実務者の方でこのような場合どうなさっているか、またはどうしたらよいかアドバイスを宜しくお願い致します。

建築確認申請時の地盤調査データーの必要性についてご回答願います。
法20条2号によりる構造計算を必要としない場合、法20条1号にの構造方法に関する基準には適合させるのですが、適合範囲令36条~令80条の3までのうち、基礎に関する規定は令38条になるかと思います。
構造計算の必要なしとする場合は、令36条2項1号に適合させるため、令38条3、4項により告示第1347号による地盤の許容応力度を確認する必要があると解釈してよいのでしょうか?
以前35m2ほどのプレハブ車庫の確認申請を提出する際に、担当建築主...続きを読む

Aベストアンサー

北国の設計屋さんです。
物置や自家用車庫、納戸のような小さい平屋建物は、必要無いです。
でも、将来的に増改築の計画に備えて、事前にSS式試験をしておく事をお薦めします。
計測できる空地のある内に行えば、後が楽です。
測点ポイントのデータは、2~3mずれていても、地耐力の大幅な相違は、微々たるものです。
10~15m間隔で行えば必要なデータは、揃えられます。
施主に提言するのは一向にかまいません。
最終的には、施主様の判断でしょう。
言わない事の方が、将来的に問題が発生します。
建築士法も改正されて、施主への説明が必要となります。
ちなみに私の出入りの業者は、SS試験を4箇所一式3万でやってくれます。
ご参考まで

Q液状の生ゴミの処理方法について

 庭のある家に住んでいますが、液状の生ゴミ(米のとぎ汁・らーめんの残り汁・煮物の汁など)を庭に捨てた場合の環境への負担はどうですか。量にもよると思いますけど。今のところ下水に流すか、生ゴミ処理機に投入するかしています。ただ後者の場合、機内のチップが泥のようになって底にたまり、悪臭を出すので、定期的にメンテナンスする必要があり、面倒なものですから。

Aベストアンサー

実は、家庭から排出される汚物(し尿)、汚水(生活雑排水)のうちで、最も環境に負荷が大きいのが、こういった排水です。
庭に捨てる場合は、有効に分解できる有用微生物が生息している環境ならば、ある程度の排水を捨ててもかまいません。
ただし、お尋ねにある中でラーメンと煮物の汁は塩分が多く含まれるので、環境負荷は大きいといえるでしょう。
また人工甘味料、調味料が含まれているので土中の微生物だけでは分解できません。
一方、米のとぎ汁は適量の範囲ならば「リンサン分」の栄養素となります。
ただし、生の状態ですので土壌の分解の能力を超えて流すと、害虫の発生を誘発します。

生ゴミ処理機の大敵は水分ですので、混入することは避けましょう。

下水が完備されているのならば、下水管に流し、下水処理場で分解処理することが現状ではお薦めです。

敷地に余裕があり。土壌への還元速度にも余裕がある場合を除いて、下水処理以上に環境負荷を軽減する方法は、一般家庭ではありません。
せめて、家庭菜園などでとぎ汁を使ったり、洗い物などの洗剤の代わりとして代用して洗剤を減らすなどの付加価値として活用する方法を考えてください。

実は、家庭から排出される汚物(し尿)、汚水(生活雑排水)のうちで、最も環境に負荷が大きいのが、こういった排水です。
庭に捨てる場合は、有効に分解できる有用微生物が生息している環境ならば、ある程度の排水を捨ててもかまいません。
ただし、お尋ねにある中でラーメンと煮物の汁は塩分が多く含まれるので、環境負荷は大きいといえるでしょう。
また人工甘味料、調味料が含まれているので土中の微生物だけでは分解できません。
一方、米のとぎ汁は適量の範囲ならば「リンサン分」の栄養素となります。
...続きを読む

Q排煙の緩和 告示1436号について

31m以上の建築物の2階に店舗を計画する場合に、告示1436号4号ハは適用できますか? 
それとも告示1436号4号ニの緩和が適用ということになるのでしょうか?(31m未満の階も含め建物すべてに告示1436号4号ニを適用する)

Aベストアンサー

建築物の防火避難規定の解説
によれば
告示1436号4号ハは
見込みの通り31m超の建物の31m以下の部分も含む
と解釈してますね
告示1436号4号ニは
31mを超える部分のみ対象と解釈してます。

解説本によればですが。。

確かに条文だけだとややこしいですね
高さ三十一メートル以下の建築物の部分

Q地盤沈下について

関空は沈んでいるようですが、
ランドマークタワーなど重い建物は沈まないのですか?
また、ピサの斜塔みたいに倒れないんですか?

Aベストアンサー

 地盤沈下は、地殻変動や地下の空洞の陥没などの原因もありますが、ほとんどは地盤の圧密による沈下が原因です。圧密という現象を簡単に説明すると、土の粒子と粒子の間の水分が外力によって外に押し出されることにより土の粒子間の距離が小さくなるため、体積が減少することです。
 埋め立て地や地下水位の高い軟弱地盤での土木工事では圧密による不等沈下対策が非常に重要なポイントとなります。
 対策工法としては、ボーリング孔を掘ってそこからポンプで強制的に排水したり、予め重し代わりに盛り土をするなどして圧密沈下を促進して沈下を安定させる方法や、セメント等を地盤に注入して地盤自体を固めてしまう方法、あるいは道路等を作る場合、基礎に発泡スチロール等軽量な素材を用いて地盤への加重そのものを減らす工法、またNo.1の方が回答されているように重要構造物については十分な地耐力をもった強固な地盤までパイルを打つ等などさまざまな工法があります。
 関西空港はもともと海上というもっとも地盤条件の悪いところに埋め立てられた施設ですから当時の最新の技術を複合的に駆使して建設されていると思いますが、それでも沈下を全くさせないということは技術的に不可能です。このため、空港ビルには不等沈下に対応するため、構造物のクツに当たる部分に構造物を水平に保つための調整装置が取り付けられているはずです。昔のレコードプレーヤーにはぐるぐる回して水平を保つねじ式の足がついてましたがあれを想像してもらえればいいかと思います。
 ところで、関西空港は設計時に想定した沈下よりも早い速度で沈下が進んでいるということはテレビで見たことがあります。今後どのような対策がとられるのか興味のあるところです。
 一方、ランドマークタワーも臨海部に建てられているので地盤条件としては悪い部類に入るのだと思いますが、あれほどの大きなビルですからパイルは「これでもかっ!!」というぐらい入念に打ち込んでいるはずです。ただ、周辺の道路とか、屋外駐車場とか、公園とか大きな構造物が載らないような場所では地盤沈下対策もそこそこしかやっていないでしょうし、もちろんパイルなども打っていないはずですから、ランドマークタワーに比べればはるかに沈下速度は速いはずです。
 臨海部のホテルの玄関などを良く観察してみてください。玄関の車寄せが少し盛り上がっているのを見かけたりしたことがありませんか?これは、車寄せはホテルの建物と一体的にパイルを打っているから沈下しにくいのに、周りの緑地帯や駐車場の沈下が大きいため、相対的に建物が抜け上がっているようにみえるためです。このような建物の外側にある階段や洗い場の裏に隙間があったら覗いてみてください。中はスカスカです。これは地盤沈下が建物の直下で進行しているものの、建物自体はパイルで支えられているのでちょうど建物が竹馬に載っているような状況にあります。まあ、即建物の安定性に深刻な影響を与えるものではないですが・・・

 地盤沈下は、地殻変動や地下の空洞の陥没などの原因もありますが、ほとんどは地盤の圧密による沈下が原因です。圧密という現象を簡単に説明すると、土の粒子と粒子の間の水分が外力によって外に押し出されることにより土の粒子間の距離が小さくなるため、体積が減少することです。
 埋め立て地や地下水位の高い軟弱地盤での土木工事では圧密による不等沈下対策が非常に重要なポイントとなります。
 対策工法としては、ボーリング孔を掘ってそこからポンプで強制的に排水したり、予め重し代わりに盛り土をす...続きを読む

Q緊急告示病院の定義

病院のHPなどを見ていると
「救急告示」や「緊急告示」を受けていたりする
病院があります。

自分なりに調べたところ
「救急告示」については、ようするに救急車で搬送される患者を受け入れられる
病院であるようだということがわかりました。
(「救急病院等を定める省令」って法律?をみました)

でも、「緊急告示」についてはわかりませんでした。
どなたか定義を教えてください。

また、これらの告示を受けていることで
その病院が信頼できる病院であると判断してもよいものなのでしょうか。
(たとえば、施設が充実している、医療スタッフが充実しているなど)

Aベストアンサー

 「緊急告示」は「救急告示」の誤用であろうと思われます。
(例)
http://www.kawasaki.kanagawa.med.or.jp/content4-1.html
「救急告示」は、まず、保険所に申請し、申請を受けた都道府県が次の4つの条件を満たしているか否かを審査し、承認するかどうかを決定します。
1.相当の知識及び経験のある医師が常時診療に従事していること。
2.手術室、麻酔器、エックス線装置、輸血及び輸液のための設備、その他事故の負傷者の医療を行うために必要な施設、設備があること。
3.救急車が入りやすいこと。
4 空きベッドがあること。

参考URL:http://www.geocities.co.jp/SweetHome-Brown/4651/syoukai.htm

Q樹木によるCO2吸収について

光合成でCO2は植物に吸収されます。
どのくらいの量が吸収されるのでしょうか?
植物の種類、樹齢、環境などによって大きくことなることは承知のうえで
あえて えいや!で言って 落葉樹、あるいは針葉樹の普通の街路樹レベル
で 1年間に何グラム?何キログラム?何トン?のCO2を消費してくれる
のでしょうか?
 わかれば出典もお教えください。

Aベストアンサー

http://www.eic.or.jp/library/ecokids/road/ki/happa.html


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