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一物一価の法則
同一の財には同一の価格がつく、ということ。同一の財に2つの異なった価格があったら、たとえばまったく同じ品物が同じ地域にあるAという店では高く、Bという店では安く売っていたら、消費者は安いA店の品を選ぶので、A店の品に需要が集まり、B店の品は売れなくなる。競争はA店の品は引き上げ、B店の品を引き下げるように働くので、均衡においては同じ価格が付くことになる。一物一価を成立させる力のことを、裁定あるいは裁定取引(arbitrage)といいます。
購買力平価説
為替レートの「購買力平価説」の背後にある基本的考え方は「一物一価の法則」です。いま、世界にはただ一つの財しか存在しないとしましょう。たとえば、その財とはマクドナルドのビックマックとしましょう。いまアメリカではビックマックは1個1ドル、日本では100円するとします。このとき、「購買力平価説」に従えば、円とドルとの間の為替レートは1ドル=100円に決定される。いま仮に為替市場では為替レートはたとえば1ドル=80円で成立していたとしましょう。アメリカでは1ドルのビックマックが日本では100円するが、為替市場では1ドル=80円に決定されているとするなら、日本人は80円を払って1ドルを買い、それを用いてアメリカでビックマックを1個1ドルで買う(輸入する)なら、日本で100円で買うより20円得をすることになる。円を売ってドルを買う人が増えるでしょう。またアメリカのビックマック生産者(マクドナルド)は日本でビックマックを販売すれば、1個につき100円で販売し、それを1ドル=80円でドルに換えれば、1個につき1.25ドルと、アメリカで売るより25セント儲かるので、ビックマックは日本で販売し(輸出し)、そうして得た円を売ってドルを買おうとするのでドルへの需要が増し、為替市場では1ドル=80円から1ドル=100円への方向へと円安・ドル高が進むでしょう。したがって、均衡においては、為替レートは各国通貨(日本の円、アメリカのドル)が同じ購買力を持つように定まるというのが為替レートの購買力平価説です。
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