1950年代の米国株価はどうやって調べることができますか？

銘柄は、IBMとスタンダード・オイルを調べたいと思っています。

No.1 ベストアンサー 回答者： satoumasaru 回答日時： 2022/04/09 16:49

自治体の図書館、または大学の図書館でレファレンスサービスを利用してください。

なお自治体の図書館の場合は、分館は業者に丸投げ（指定管理者制度）をしていることがありますので、本館でお尋ねください。

千葉市の図書館の例です。

レファレンスサービスとは（千葉市図書館）
https://www.library.city.chiba.jp/reference/inde …

No.3 回答者： のなつぺ 回答日時： 2022/04/10 15:13

1950年代と言いますとす70年ほど経過しており、まさに戦後でいまのような株式市場のシステムがなく、もちろん記録も普通の証券会社では分からないと思います。

３０年ほど前まではネット検索できても７０年ですとさすがに記録は図書館にしかないと思います。

No.2 回答者： cobra921212 回答日時： 2022/04/09 19:04

次の表は1950年から2003年IBMとスタンダードオイル・オブ・ニュージャージーの成長率を比較したデータです。

いずれも株を投資する際に、一度は見るような主要なデータですが、売上高・配当・利益どれをとってもIBMがスタンダードオイルを上回っています。それぞれの会社が属している業界についてみても、IBMの業界は成長している一方で、スタンダード・オイルの業界はこの間縮小していることがわかります。

成長率 　　　　　　IBM　 スタンダードオイル 優位な企業
一株当たり売上高 12.19% 　　　8.04% 　　　　IBM
一株当たり配当 　　　9.19% 　　　7.11% 　　　　IBM
一株当たり利益 　　10.94% 　　　7.74% 　　　　IBM
業界成長率 　　　　　14.65% 　　-14.22% 　　　　IBM
しかし、シーゲルの調査では、上記全ての成長率がIBMが上回っていながらも、1950年から2003年まで得られる投資リターン（配当を全て再投資した場合）はIBMよりも、スタンダード・オイル・オブ・ニュージャージーのほうが多かったことがわかりました。

投資リターンの内訳をみると、株価の上昇率ではIBMのほうが上回っていたものの、配当利回りは大きくスタンダードオイルが上回っており、結果トータルでみたときにリターンが大きいのはIBMではなく、スタンダードオイルという結果が出ています。

リターン 　　　　　IBM 　　スタンダードオイル 優位
株価成長率 　　　　　11.41% 　8.77% 　　　　　　IBM
配当利回り 　　　　　2.18% 　5.19% 　　　　スタンダードオイル
トータルリターン　　13.83% 　14.42% 　　　　スタンダードオイル
さて、IBMのほうが成長しているのにどうして、スタンダードオイルのほうがリターンが大きくなるのでしょうか。シーゲルによれれば、「IBMのほうが株価が割高だったこと」と「スタンダード・オイル・オブ・ニュージャージーのほうが配当が大きかった」という2つの原因があります。

株価が割高かどうかを調べる指標のひとつに株価収益率(PER:株価を一株当たりの利益で割った値)があります。このPERが大きければ割高、小さければ割安を意味するのですが、IBMのほうがPERが高い、つまり割高でした。また、配当から得られるリターンもIBMよりスタンダード・オイル・オブ・ニュージャージーのほうがよかったため、配当を再投資して積み上がっていくリターンがIBMよりスタンダード・オイルのほうが大きかったのです。

1950年から2003年までの株価収益率と配当利回り（平均値）
指標 　　　　　　IBM　 スタンダードオイル 優位
株価収益率(PER) 26.76 12.97 　　　スタンダードオイル
配当利回り　 2.18% 5.19% 　　　スタンダードオイル
投資家は成長する勢いのいい企業を買おうとするけれど、みんなが成長する企業を投資すると株価が割高になって、結果低成長企業のほうがリターンが大きくなることがあるという罠にハマることがあります。シーゲルはこれを「成長の罠」と呼びました。

マッキンゼーよる株リターンに関する調査
シーゲルが過去のデータを調査して「成長の罠」を導き題したのは2003年までのデータでしたが、その2年前にコンサルティング会社のマッキンゼーの2人、リチャード フォスターとサラ カプランの２人が書いたベストセラー「創造的破壊―断絶の時代を乗り越える」の中で、シーゲルの主張とは真っ向から異なる以下の結論を出しています。

現在のS＆P500が仮に、指数が構成された1957年当時の銘柄だけで構成されていたなら、ここまでの運用成績は、実際の運用生成に比べて年率20ポイント低くなる

つまり、シーゲルが推す人気のない高配当な銘柄ではなく、上場して間もない配当もないような新興小型企業を組み込まないと年率20%も株の成績が悪くなると言っています。

2001年までのデータでマッキンゼーの2人が導いた「小型企業を組むこむべし」という結論が、2年後の2003年にシーゲルが検証してみたらそれは間違っていただけだったと済ますこともできますが、気になるのはこの2年間に何があったかです。

投資経験と教養が豊かな読者は既に気づいているかもしれませんが、2001年から2003年はドットコムバブル（インターネットバブル）が弾けた年でした。

インターネット・バブル wikipedia

ITバブルは1999年から2000年にかけてIT関連の銘柄の株価が軒並み上昇し、十分な業績もない新興IT企業もつぎつぎ上昇して高騰する動きが見られていました。

だからこそ、ITバブルが弾ける前のデータを用いたマッキンゼーの2人は、配当を出さなくても期待先行でどんどん株価が上がるIT銘柄が多い新興企業を組み込まないとリターンが小さくなると結論づけたのでした。

そうなるとITバブル崩壊直後の2003年までのデータを検証したシーゲルの結論が、なぜ生活必需品や製薬会社関連の企業ばかりリターンが高いと結論づけたかも納得が行きます。生活必需品と製薬会社はITバブルなどの不況の影響を受けにくいためです。

そして、ITバブルの影響を強く受けたシーゲルの理論をそのまま、どの時代にも適用させるには少しばかり無理があることにも気づきます。では、シーゲルの理論のどこにどのような手を加えればいいでしょうか。

ここからは、2000年代のITバブルから2010年代のGAFAの躍進の中身を見ていき、1950年から2000年に躍進したシーゲル銘柄と、GAFAに共通する点がなかったか探っていきます。その共通点こそが、1950年から2003年までのシーゲルの研究結果を2010年代まで適用可能なものにしてくれる要素だからです。