中途採用の募集で申し込みたい会社があるのですが、
以前、自己破産していると合否に関係あるのでしょうか?
結構、大きな会社なんですが。
人事で調べたりするのでしょうか?

A 回答 (4件)

調査するかしないかはその会社次第です。

会社の規模の大小は関係ありません。とりあえず応募するだけしてみたらどうですか?もし調査しなければラッキーですし、調査されてもそこまで調べられていない場合もありますし、万が一そうだとわかっても採用されるかもしれませんよね。
だから一応応募だけしておいてはいかがですか。
    • good
    • 0

先の方と違ってますが、入社試験を受けて、合否が決まるまでの間に、中小企業でさえ、データバンクに問い合わせます。

中途採用なら尚の事。。。
大企業なら必須じゃないですか?採用時の保証人も要るかも知れませんし。。。
自己破産は分ってしまいますので、マズイですね。
ifumiさんが自己破産になる原因を作られたのでしょうか?
それともどなたかの保証人になられたのが、原因か?
それによっても事情は変わってきますよ。れっきとした理由があれば話す、という方法も一理です。
自己破産の手続きを簡単に考える方も居ますが、認められた=社会的信用の消失が伴なう事を充分ご承知ください。結婚後、住宅ローン・子の学費ローンを組む際にも影響があるかも知れません。記録は10年間残存するらしいですが、宣告を受けてから、10年を数えるのか?そのあたりは詳しくないですが。。。
ifumiさんには、そうせざるを得なかった事情があったのか、なかったのか、わかりませんが。
調べない会社も、存在しますが。。。
    • good
    • 0

基本的には調査はしません。


公務員なんかだと調査されるのかも知れませんが、
一般的な企業では普通調査しないでしょう。

調べたわけではないですけど、民間の営利企業でそんなことを
調べるのは法律違反なんじゃないんですかねぇ
    • good
    • 0

自己破産を調査するかどうかは、会社によって異なるので何とも言えません。

しかし、仮に採用前にその事が判れば、間違い無く不採用でしょう。酷な回答ですが、それが世の中の一般的常識とお考え下さい。
    • good
    • 0
この回答へのお礼

さっそく、回答ありがとうございます。

お礼日時:2001/01/11 16:06

お探しのQ&Aが見つからない時は、教えて!gooで質問しましょう!

このQ&Aを見た人が検索しているワード

このQ&Aと関連する良く見られている質問

Q中途採用がメインの会社で新卒を採用する理由は?

中途採用がメインの会社で、時々新卒を採用する理由、もしくは、その意図をご存知の方いましたら教えてください。

Aベストアンサー

完全に自社育ちの生え抜き・幹部候補生ってことでしょうね。
いろいろな人がいるから伸びるって考えでしょう。

Q中途採用と、社員募集の違いはなんですか?

社員募集のネット情報見てましたが、ただ単に社員募集と、中途採用募集の違いはなんでしょうか?
見ていると、中途採用の方がかなり厳しく受ける条件に対して資格や学歴がとわれていますが、私は既卒で、社会人なのですが、そこまでのキャリアがないので、
単に社員募集と載っている方を受けたいのですが、これは新卒採用の場合のみでしょうか?

後、契約社員と正社員の違いを教えてください。

Aベストアンサー

中途採用、というのは言い換えると「経験者募集」です。

経験者ということははたちそこそこではなく多少年を取っているということになります。
どこかで似ていて別の勤務についたことがあることが必要です。

社員募集、という言葉はそういう限定的な意味で縛れるわけではありません。一般用語です。
ただ、中途採用と併記される場合は、新入の意味になります。
新入は未経験者ということであり、業務は教えるぞという意味になります。
未経験でも構わないから採用し、その代り仕込むと言うことになります。
もちろん実際入社後やって見ると育てても危ないと思われることもあるので、試採用期間を設定します。

経験者にも良しあしの両面があります。
いいのは技術的にすでにできあがっているところです。
悪いのは、よその会社の癖がついていることがあることです。
自社には自社のルールがあるのですけど、なかなかそれになじまないで知っている様式にこだわることがあるのです。
そういうとき、面倒なトラブルにしたくないから、試採用期間を設定します。

まあ、しっかり育てて会社をどんどん成長させていくという気持ちなら新人を多めにします。
しかし、中途採用で悪いということと同じことが自分の社でもあり得て、自分のところのローカルルールが唯一正しいと思い込む危険があります。
それは実は命取りになります。
同じDNAの血だけでチーム構成すると近親的副作用がでてきてまずいことが発生することがあります。
そこで、中途採用の人を入れて、血が近親的作用で悪い効果を及ぼさないようにします。生え抜きだけで育てるとお坊ちゃまお嬢様だらけになるからです。

契約社員、というのはある期間だけお願いすると言う契約です。大体やる仕事がきまっていてそれが終わるまで、ということになります。
勤務時は正社員と全く同じことになり、待遇としても社会保険や厚生年金、雇用保険労災すべて同じものが保証されます。
しかし、お願いしている仕事がクローズするとき契約終了となります。社員でなくなるのです。

突然客先から特別な仕事を依頼されたときなどには、契約社員を募集し、ぴったりした人がみつかったら依頼します。

会社にとって正社員よりいいところは、不要になったと思ったとき解雇しないでいいところです。
会社理由解雇にすると、会社の信用に影響し、政府の助成金の対象外になったりしますので。
契約社員なら、不要になる、というのと契約終了、がぴったりリンクします。
退職金は出せませんが、雇用保険を払い続けますから、ブランク時に多少のカンフルをすることができます。

いるときだけお願いできる人が居てくれると大変助かります。
もちろん、自分の社のためにその人がハウスでこもってくれる保証はありませんから、次に必要な時に声が欠けられないかもしれません。

それがいやだったら、もし仕事がなくて何もかせいでくれなくてもかまわない、という考えで正社員になってもらうのです。
仕事がなくて売上が得られなくても給料を払う覚悟があれば、いざというときはいつも控えている保証がありますので、ビジネスに切れ味が出ます。

今の比較でおわかりだと思いますが、正社員のほうが、契約社員より給料は低めになります。

中途採用、というのは言い換えると「経験者募集」です。

経験者ということははたちそこそこではなく多少年を取っているということになります。
どこかで似ていて別の勤務についたことがあることが必要です。

社員募集、という言葉はそういう限定的な意味で縛れるわけではありません。一般用語です。
ただ、中途採用と併記される場合は、新入の意味になります。
新入は未経験者ということであり、業務は教えるぞという意味になります。
未経験でも構わないから採用し、その代り仕込むと言うことになります。
もち...続きを読む

Q 現在、普通郵便局の中途採用募集がほとんど無いようなのですが、特定郵便

 現在、普通郵便局の中途採用募集がほとんど無いようなのですが、特定郵便局は職員を募集
しているのでしょうか。それとも、郵便局で採用された方が特定郵便局へ配属されるのでしょうか。

Aベストアンサー

普通局、特定局という区別は民営化時になくなりました。
現在では、まとめて採用後に内務社員は採用時に旧特定局を回りながら配属先が決定していきますので、旧普通局や旧特定局を選択する権限はありません。外務社員は直接旧普通局へ採用となります。
ちなみに旧普通局を渉外要員配置局、旧特定局を渉外要員非配置局と現在は呼びます。

採用の現状は年度ごとに異なるものなので、昨年度は大幅に採用が多かったために今年度は控えめに募集しているのが現状です。それと原則は中途採用の試験は外務以外はしていないのが現状です。もしくはアルバイトから社員に上がる部内試験が年度中途で行われています。

Q中途採用の入社日の会社の入り方

中途採用が決まったのですが、入社日は会社の内線に電話してから中に入るべきでしょうか?

Aベストアンサー

すぐに回答が欲しいということは、2月1日(月)入社など、
今からだと、人事に確認が取れない状況だと推測してお答えすると、

入社手続きでやり取りをしていた人事の採用担当を
会社の内線で呼び出すのが一般的だと思います。

たいていは、部署または全社員の前で、
挨拶の言葉を求められると思いますので、
1分以内で話せるように考えておくといいですよ。

Q公務員採用試験(中途採用試験等)の年齢制限について

公務員採用試験(中途採用試験等)の年齢制限について

公共職業安定所にある民間企業の求人票は、おそらく労働法上の要請から、(実際には高年齢者を採用する気はないにしても)表記上は、「年齢不問」「60才以下」等、かなり年齢制限が緩くなっていますが、

労働法を熟知しているはずの、公務員採用試験(『中途採用者選考試験』『経験者採用試験』等と称するもの)が、公然と年齢制限(『40歳以下』等)できるのは何故か、法的根拠等を教えてください。

Aベストアンサー

 経緯はよくわかりませんが、法律上の根拠規定は雇用対策法第37条第2項ではないかと思います。

http://law.e-gov.go.jp/cgi-bin/idxselect.cgi?IDX_OPT=1&H_NAME=%8c%d9%97%70%91%ce%8d%f4%96%40&H_NAME_YOMI=%82%a0&H_NO_GENGO=H&H_NO_YEAR=&H_NO_TYPE=2&H_NO_NO=&H_FILE_NAME=S41HO132&H_RYAKU=1&H_CTG=1&H_YOMI_GUN=1&H_CTG_GUN=1(雇用対策法)
■雇用対策法第10条
 事業主は、労働者がその有する能力を有効に発揮するために必要であると認められるときとして厚生労働省令で定めるときは、労働者の募集及び採用について、厚生労働省令で定めるところにより、その年齢にかかわりなく均等な機会を与えなければならない。
■雇用対策法第37条第2項
 第6条から第10条まで及び第5章(第27条を除く。)の規定は、国家公務員及び地方公務員については、適用しない。

http://law.e-gov.go.jp/cgi-bin/idxselect.cgi?IDX_OPT=1&H_NAME=%8c%d9%97%70%91%ce%8d%f4%96%40&H_NAME_YOMI=%82%a0&H_NO_GENGO=H&H_NO_YEAR=&H_NO_TYPE=2&H_NO_NO=&H_FILE_NAME=S41F04101000023&H_RYAKU=1&H_CTG=1&H_YOMI_GUN=1&H_CTG_GUN=1(雇用対策法施行規則第1条の3)

http://www.mhlw.go.jp/bunya/koyou/other16/dl/index03_0001.pdf(リーフフレット:厚生労働省)
(http://www.mhlw.go.jp/bunya/koyou/other16/)
http://www.mhlw.go.jp/qa/koyou/kinshi/qa.html(労働者の募集及び採用における年齢制限禁止の義務化に係るQ&A)
http://homepage3.nifty.com/hamachan/chikounennrei.html(5・6)
http://www.mhlw.go.jp/shingi/2007/06/s0622-5.html(4 資料No.12「附帯決議5」)
http://www.sangiin.go.jp/japanese/gianjoho/ketsugi/166/futai_ind.html(厚生労働委員会:雇用対策法及び地域雇用開発促進法の一部を改正する法律案に対する附帯決議 (平成19年5月31日)(PDF) )
http://www.mhlw.go.jp/shingi/2007/07/s0720-6.html
http://jitsumuj.weblogs.jp/jjchief/2008/02/post-cff5.html
http://rodo.info/modules/yybbs/viewbbs.php?start=15&bbs_id=8(雇用対策法「年齢制限採用の禁止」規定の趣旨は何処へ?)
http://oshiete.goo.ne.jp/qa/850386.html(類似質問)
http://law.e-gov.go.jp/cgi-bin/idxselect.cgi?IDX_OPT=1&H_NAME=%8d%91%89%c6%8c%f6%96%b1%88%f5%96%40&H_NAME_YOMI=%82%a0&H_NO_GENGO=H&H_NO_YEAR=&H_NO_TYPE=2&H_NO_NO=&H_FILE_NAME=S22HO120&H_RYAKU=1&H_CTG=1&H_YOMI_GUN=1&H_CTG_GUN=1(国家公務員法)
http://law.e-gov.go.jp/cgi-bin/idxselect.cgi?IDX_OPT=1&H_NAME=%92%6e%95%fb%8c%f6%96%b1%88%f5%96%40&H_NAME_YOMI=%82%a0&H_NO_GENGO=H&H_NO_YEAR=&H_NO_TYPE=2&H_NO_NO=&H_FILE_NAME=S25HO261&H_RYAKU=1&H_CTG=1&H_YOMI_GUN=1&H_CTG_GUN=1(地方公務員法)
http://www.roudou-kk.co.jp/archives/2007/06/post_32.html

 経緯はよくわかりませんが、法律上の根拠規定は雇用対策法第37条第2項ではないかと思います。

http://law.e-gov.go.jp/cgi-bin/idxselect.cgi?IDX_OPT=1&H_NAME=%8c%d9%97%70%91%ce%8d%f4%96%40&H_NAME_YOMI=%82%a0&H_NO_GENGO=H&H_NO_YEAR=&H_NO_TYPE=2&H_NO_NO=&H_FILE_NAME=S41HO132&H_RYAKU=1&H_CTG=1&H_YOMI_GUN=1&H_CTG_GUN=1(雇用対策法)
■雇用対策法第10条
 事業主は、労働者がその有する能力を有効に発揮するために必要であると認められるときとして厚生労働省令で定めるときは、労働者の募集...続きを読む


人気Q&Aランキング

おすすめ情報