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二重譲渡の場合、Cは所有権をBに対抗できませんが占有権まで失ったわけではありません。
CはAを代理人として間接占有しています。
よってAはBのみならずCの為にも間接占有してることになります。
Cは占有回収の訴えにより動産の返還請求ができますが、あくまでDに対しAに返還せよと求めうるにとどまります。自己の下への返還請求はできません。
なぜなら、占有回収の訴えにおける「返還」とは侵奪された物の占有を取り戻させ、侵奪前の占有を回復させることと定義されます。そして、本件における侵奪前の占有とはAを代理人としたCの間接占有の態様だからです。
以上のようにCは占有回収の訴えによっても直接自己の下へ返還請求できないため、仮に善意無過失等192条の要件を具備しても直ちに所有権を取得できることにはなりません。
判例の立場なら占有改定の善意取得の場合、現実の引渡しが必要なので
AからCへの現実の引渡しが必要となります。
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