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会社の仕事を終えてから、アルバイトでもしようかとおもってます。
基本どこの会社もアルバイトとかの副業は禁止してるのが当たり前だと思いますが、会社側にアルバイトがバレてしまうことってあるんでしょうか?
例えば、年の収入のとかが多いなどで、年末に何かしらの書類等でバレたり。
教えてください。宜しくお願いします。

A 回答 (3件)

源泉徴収があるでしょ。

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> 基本どこの会社もアルバイトとかの副業は禁止してるのが当たり前だと思いますが、



憲法で職業選択の自由は保障されていますから、どこの会社も「原則として」禁止となっているハズです。

まずは、会社に業務内容、担当業務を増やして残業させてもらうよう、繰り返し相談してください。
あるいは、生活が厳しいので賃上げを相談とか。
相談の内容、日時、場所、担当者の部署、役職、氏名などはガッツリ記録しておきます。

そういう問題解決のための努力(請求)を行ったが、自身の責でなく、会社の都合によって問題が改善しなかったため、「やむを得ず」アルバイトしてたとかなら、一定の免責を主張できます。

> 会社側にアルバイトがバレてしまうことってあるんでしょうか?

バレる前提で行動する方が良いです。
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すでにこの手の質問は多いですよ。



会社で住民税の特別徴収(給与天引き)をしているような場合には、所得金額と住民税額が住所地の役所より会社へ通知があります。詳細なチェックを行わなければわからないかもしれませんが、同一給与額などの人がいるような場合、住民税額が大きく違えばおかしいと見るでしょう。

アルバイトをした場合、本業と合算での確定申告(所得税)が通常必要となります。これを怠ったりすると、何かしらの問い合わせを税務署からされる場合もあるでしょう。間接的な質問であっても疑いの目となればばれる要素がどこかに出るかもしれません。

アルバイトの内容次第でばれる可能性が変わりますが、アルバイト先も企業ですから、顧客も取引先もあるでしょう。他の従業員もいるでしょう。
あなたの会社に関係する人がどこで会うかわかりませんよ。あなたのことを良く思わない人がいれば、会社にチクられる可能性もあるでしょう。

私は零細の会社の役員で、前職は税理士事務所の職員です。
従業員の関係する書類は詳細にチェックしています。副業を行ったことで、会社・顧客に損害を与えられることは、他の従業員にはデメリットしかありませんし、会社側はすべての損害を賠償してもらえることは少ないですから、リスク回避としてチェックします。

会社の規定は変わることは多いですよ。この不景気で給与カットしているような場合には会社もリスクが少ないと思われるようなアルバイトであれば、認めることも多いでしょう。しっかりと筋を通した方が動きやすいですよ。
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