会社用の年間休日カレンダー作成についてお聞きします。
4月~翌年3月までを1年間としていますが、どこのサイトを見ても、1月~12月まで、
もしくは、2年間のカレンダー作成があるサイトは見かけるのですが、4月~翌年3月までの
サイトが見つかりません。
エクセルで作成すれば良いのですが、作成するサイトがあれば、見やすいし、今後の
統一性もあるので、サイトを探しています。

どなたか 御存知ないでしょうか?

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A 回答 (1件)

こよみのページ 


http://koyomi8.com/
こよみのページ>万年カレンダー
別の年を表示したい場合は西暦年を変更し「指定年のカレンダー表示」をクリック!
「開始月」変更で会計年度など、1月以外の月から1年分のカレンダーも、
週初の曜日を任意とする表示も出来ます。(表示形式:縦の月数×横の月数も指定出来ます)

表示されたカレンダー部分をコピーし、エクセルに貼付て加工・修正(罫線、色の変更、セルの幅高さ、列行の挿入・削除等)が自由に出来ます。



申助(しんすけ)雇用調整助成金自社申請支援ソフト
http://www.maize.co.jp/subsidy/download2.html
申助>「年間休日カレンダー作成ツール」をダウンロード(エクセル・無償)します。
四月開始で二年間のカレンダー表示です。(現在H27年度まで作成出来ます)

操作パネルで「開始年度と休日曜日指定」を設定します、設定した開始年度の四月開始で二年間のカレンダーが表示されます、年間及び月間出勤日数も表示されます。
休日表示日の数字を右クリックすると出勤表示に変わり、出勤表示日の数字を右クリックすると休日表示に変わります、年間及び月間出勤日数も変わります。
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この回答へのお礼

ありがとうございました。
助かりました。

お礼日時:2012/11/24 08:19

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参考URL:http://office.microsoft.com/ja-jp/templates/CT011653371041.aspx

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よろしくお願いします。

Aベストアンサー

原則は期間対応ですが、下記、法人税法基本通達で、「1年以内に提供を受ける役務に係るものを支払った場合において、その支払った額に相当する金額を継続してその支払った日の属する事業年度の損金の額に算入しているときは、これを認める」とありますので、支払時に一括経費とすることも可能と思われます。

(短期の前払費用)
2-2-14 前払費用(一定の契約に基づき継続的に役務の提供を受けるために支出した費用のうち当該事業年度終了の時においてまだ提供を受けていない役務に対応するものをいう。以下2-2-14において同じ。)の額は、当該事業年度の損金の額に算入されないのであるが、法人が、前払費用の額でその支払った日から1年以内に提供を受ける役務に係るものを支払った場合において、その支払った額に相当する金額を継続してその支払った日の属する事業年度の損金の額に算入しているときは、これを認める。(昭55年直法2-8「七」により追加、昭61年直法2-12「二」により改正)

参考URL:http://www.nta.go.jp/shiraberu/zeiho-kaishaku/tsutatsu/kihon/hojin/02/02_02_02.htm

原則は期間対応ですが、下記、法人税法基本通達で、「1年以内に提供を受ける役務に係るものを支払った場合において、その支払った額に相当する金額を継続してその支払った日の属する事業年度の損金の額に算入しているときは、これを認める」とありますので、支払時に一括経費とすることも可能と思われます。

(短期の前払費用)
2-2-14 前払費用(一定の契約に基づき継続的に役務の提供を受けるために支出した費用のうち当該事業年度終了の時においてまだ提供を受けていない役務に対応するものをいう。以下...続きを読む

Q映画などの無料ダウンロード方法

映画などの無料ダウンロード方法
チャーリーとチョコレート工場などを無料でダウンロードしたいで無料ダウンロードできるサイトややり方を教えて下さい。
よろしくお願いします。m(__)m

Aベストアンサー

2010年の1月1日より、改正著作権法が施行されました。
これにより、音楽・動画などの著作物を権利者の許可無くアップロードしたものを
ダウンロードするだけで犯罪となります。
ただし、ストリーミングは対象外なので、動画サイトなどに違法アップロードされたものを
見ても大丈夫です…が、やはりきちんと買いましょう。

参考URL:http://d.hatena.ne.jp/nakakzs/20090518/1242657559

Q私は、今年の4月に、新社会人として就職しました。1月までアルバイトして

私は、今年の4月に、新社会人として就職しました。1月までアルバイトしていたので、会社から、前アルバイト先の源泉徴収票を持ってくるようにしました。

しかし、提出するのを忘れてしまい…今月の給料で、年調過不足が足されていました。


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困ってます。お願いします。

Aベストアンサー

新社会人で書き込みを行うぐらいですから、パソコン操作やインターネットは大丈夫ですよね。

1月の中旬ぐらいには、国税庁のHPで確定申告コーナーが利用できるでしょう。そちらで、2枚の源泉徴収票をもとに入力し、必要項目入力後にカラープリンターで印刷すれば、確定申告書の作成は可能です。

申告は郵便でも可能です。印刷した申告書を管轄する税務署(印刷時に表示されるでしょう)へ捺印の上郵送すれば、申告したことになります。

税務署などでは、控の作成はしてくれません。税務署の用意しているカーボン式の申告書へ手書きするか、控の印刷も行うなどをし、郵送であれば返信用封筒、窓口提出であれば控持参での受付印を貰うようにしましょう。
控は必須ではありませんが、今後のためにも残される方が良いでしょう。

Q音楽の無料ダウンロード

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・・・ ex. 11月分が 12月○日に振り替えられる
2. ある月の請求分が前月に先に振り替えられる(引き落とされる)
・・・ ex. 11月分が 10月○日に振り替えられる

この場合、帳簿(出納帳)には、請求月、振替月(支払月?) どちらの所へ支出として書くのが一般的なのでしょうか?
統一されていれば、どちらでもかまわないのですか?

Aベストアンサー

出納帳の支出欄には、預金引落しの場合、引落日(振替日)で記入するのが一般的です。出納帳は現預金の動いた日付で記入するものだからです。そのうえで、摘要欄に使用月を記入することをお勧めします。

なお、納税額計算のときは原則として、使用月ベースで年間合計額を出すことになります。そのため、摘要欄に記入しておくことをお勧めする次第です。ただ、毎月定額を前払いするもの(家賃など)、毎月おおむね定額で発生するものなどは、引落日ベースでの年間合計でも差し支えありません。

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Aベストアンサー

そこまでは無料にして体験してもらって、これ以降は有料との事で大嫌いな商売ですね。そうゆう商売の仕方を禁止にしてほしいですよ。

Q決算時、損金として計上出来ない部分は翌年に繰越出来ませんか?

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Aベストアンサー

>交通費や接待費などがかさみ、経常は大赤字なのですが、交通費などを損金として翌年に繰り越すことはできませんか?

今年の決算が赤字なので、今年の費用の一部を来年に回して、来年の節税にために利用したい、と誰もが考えるところですが、会計上も税務上も、それはできません。

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つまり、今年は大赤字の決算のまま確定申告します。そして、来年の決算で、来年の黒字を今年の赤字と相殺するのです。(白色申告の場合は、この相殺が出来ませんけど)そうすれば利益が少なくなるので節税効果がありますね。

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資本金1億円以下の会社の場合、交際費の制限は、360万円だったと思いますけど。

QYouTubeから音楽無料ダウンロードについて

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またコンピューターが人の脳を超えたら、YouTubeから音楽を無料ダウンロードした事が必ずばれて、何年後か近い将来に警察に逮捕される事ってありますか?

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 考え過ぎです。毎日1億回も視聴されているYouTubeを監視出来るわけがありません。違法ダウンロードが事件としてニュース報道された番組を見た事がありますか。そういうニュースは見掛けませんよね。

 違法ダウンロードを摘発するのは難しいのが実情です。現在の防止方法は、プロテクトをかけて、ダウンロード出来ないようにする方法ですが、それ以外の対策を取った例はほとんど無いだろうと思います。

 違法アップロードは警告を受けた後で削除され、アカウント停止で終わりのようです。違法ダウンロードを把握して訴追した事件は聞いた事が無いですね。よほど組織的にDVDやBDの違法アップロードとダウンロードを大量におこなった場合を除いて、警察の摘発までには至らないのではないでしょうか。

 そもそも現在の著作権法が前近代的で、著作権者の利益しか考えておらず、ユーザーの不利益に対する配慮に欠けているので、プロテクトを付け過ぎたBDレコーダーの販売不振などの弊害が出ているようです。

 YouTubeは基本的にダウンロードしても問題ありませんし、ダウンロード出来ない場合は違法だと判断すれば良いだけです。

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Q初年度赤字決算の会社は翌年度も法人税は0円?

初年度赤字決算の申告をした会社は翌年度利益が上がったとしても法人税は払わなくてよいのでしょうか?前年度の申告や経営状態で判断されると聞きましたが・・教えてください。

Aベストアンサー

青色申告の会社であることを前提として回答します。

初年度決算の所得が赤字の会社は、初年度の法人税はゼロです。この所得の赤字は2年目以後に繰り越すことができます。2年目以後、決算所得が黒字の年度は、その黒字額を初年度から繰越した赤字額で相殺できます。その結果、その年度の法人税は安くなったりゼロになったりします。

なお、(初年度の赤字に限らず)決算所得の赤字は、その後7年間に限り繰り越すことが出来ます。


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