情報公害なのでは？

知らなくてもいいことまで知らされすぎる苦痛を「情報公害」といっていいでしょうか。
たとえば、米国の大学で弁護士を目指してる男性の最近の動向とか
新紙幣で渋沢翁が採用されたら隣国の一方が非難してきた、とか
知らされても、なんにもいい気持ちがせず、不快にさせられてしまうだけです。

どうでもいいようなことを「なんでも知らされ過ぎる」のは、
情報公害ではないでしょうか？

質問者からの補足コメント

• あ、すみません
  新紙幣の渋沢翁のことで非難してきてるのは、隣国の政府ではなくて
  隣国のメディアでしたね
  失礼しました

    補足日時：2019/04/10 07:04

No.2 ベストアンサー 回答者： tanzou2 回答日時： 2019/04/10 05:53

それは言えてますね。

知りたくもないのに、勝手に耳に
入ってくる。

防ぐには目をつぶるしかない。
電脳を、テレビを観ない。
新聞を読まない。

外出するな、と同じようなもの。

まさに公害です。

この回答へのお礼

ありがとうございます
とくに最近の隣国のニュースは、気分のよくないものが多いと思います
なにかわざと反感をあおられているようで、若い世代にはよくない気がします

お礼日時：2019/04/10 07:00

No.3 回答者： tyataro2 回答日時： 2019/04/10 15:20

隣国の芸能情報とか政治家の意見など知りたくもないし迷惑、この国には公にそんな情報を流すほど隣国の人間が住んでいるのでしょうか。

隣国の政府の流す情報や言い訳を、隣国のメディアが日本に捏造して流すというヤラシイ戦術がありありと分かります。
然し姑息すぎる隣国も制裁如何では、このような事は出来なくなるでしょう。

この回答へのお礼

ありがとうございます

>隣国の芸能情報とか政治家の意見など知りたくもないし迷惑、

なんかニュースで流れる話は、古い世代の戦争にまつわる恨みとか
蒸し返して嫌がらせみたいな話が多くて...

お礼日時：2019/04/10 15:30

No.1 回答者： utsushimoyu 回答日時： 2019/04/10 00:33

これは、「言論(表現)の自由」と「公共の福祉」のトレードオフの問題ですね。

公共の福祉を理由に、人権(ここでは言論・表現の自由)をどこまで制約してもいいのか？　ということになり、制限して良いかどうかは最高裁の判例に依る・・みたいです。

この回答へのお礼

ありがとうございます

お礼日時：2019/04/10 05:51