日本の航空会社について

パイロットを目指している高校三年生です。これからアメリカの大学に入学して免許などをとる予定なんですけど、アメリカの大学を卒業した後日本の航空会社に就職するのは難しいですか？
もちろん授業は全部英語なのでそこから日本の会社に行くのは少し厳しいですよね？
ちなみに育ちもアメリカです。

No.2 回答者： kantansi 回答日時： 2022/10/23 12:43

コロナの期間を除き、基本的に世界中でパイロットは不足している状況です。

　日本の航空会社もかなり以前から外国人のパイロットを採用していました。　ただし、自社のパイロットと言うことではなく、全て海外の派遣会社経由です。　

国内の航空会社にとって、自社パイロットの訓練費用は一人当たり最低一千万円以上、副操縦士や機長になるまでに会社が負担する額は億単位になるともいわれています。

パイロットを一人育てるのにはそれほどお金がかかるものですが、航空業界全体が価格競争に苦しんでいる現在では、自社でパイロットを養成するのではなく、自費でライセンスを取得した人を採用する航空会社が次第に増えています。

そして、今後この流れはさらに加速していくのではないかともいわれています。

パイロットは毎年定年退職者が出ており、とくに団塊の世代が続々と退職している昨今では、需要と供給のバランスが合わずに人材不足が大きな課題となっています。

しかし、こうした人材不足を補うために、若手を大量に採用してゼロから育成しようとすると莫大なコストがかかってしまうのです。

こうした時代の流れを受けて、国土交通省は平成27年にパイロットの年齢の上限を「68歳未満」に引き上げました。

心身ともに健康で、高い技術のあるパイロットであれば、60代になってもまだまだ活躍することが可能です。

航空会社が「コスト削減」を謳っている今、日本でも自社養成にこだわらず、自分でさまざまな道を探っていく人が次第に増えつつあります。

とくに、海外はフライトスクールの数も多く、日本よりも訓練費用が安く抑えられるのが特徴的です。

海外で取得したライセンスは日本でも一部書き換えなどをして使えるため、積極的に航空留学を目指す人もいます。

更に、現在では、格安航空会社（LCC）や低価格をウリにした大手航空会社の子会社など、航空会社の数が増えています。

よって、国内外を問わず自分でライセンスを取得した人や、外国人のパイロットの需要は、国内の航空会社でもますます増えていくでしょう。

No.1 回答者： ddeana 回答日時： 2022/10/23 09:57

いままではアメリカの大学で操縦免許を取ったとしても日本での就職になんのアドバンテージもありませんでした。

なぜなら日本のパイロット免許への書き換えが必要となるので、そのための計器飛行証明に関して日本国内での訓練や実技試験の受験が必要になり、かなりの費用が余分にかかるのと実際パイロットとして働くまでの時間のロスがあったからです。
英語能力は残念ながら就職のプラスにもマイナスにも働きません。

しかしコロナ禍と2030年問題もあり、ついに2021年JALが外国籍のパイロットを海外の派遣会社から採用開始し、別枠で在外邦人や在日外国人パイロットの採用枠も用意しはじめました。
※2030年問題
https://gendai.media/articles/-/63933

ICAO（国際民間航空機関）締結国のライセンス保持者も対象なのであなたがアメリカの大学かフライトスクールで必要な免許を取れたならば可能性はあります。ただし、基本は免許書き換えが不要な国内での有効ライセンス保持者優先なので、ディスアドバンテージがあることは覚悟しなければなりません。
それでも航空業界の状況の変化によって、海外派遣会社に登録すればいままでよりも日本の航空会社のパイロットへの道が開けたことに変わりはありません。あとはこまかくその時々の状況をチェックしてチャンスがあるならチャレンジということになります。