気違い・悪人・犯罪・洗脳・朝鮮カルトの創価学会政治部である公明党の代表の山口那津男が何を

公明党の山口那津男代表は４日に東京都内で開かれた党の新年仕事始め式で、４月の統一地方選について「これからの世界の流れや日本の行く末が、この１年にかかっている。そう心得て、団結して統一地方選を勝ち越え、次の戦いの布陣を整えていきたい」と語った。「全力で全員当選を目指す」と重ねて述べた。

１月下旬に開会する通常国会に関し、物価高などに対応するため「来年度予算案の早期成立を図らなければならない」と強調。「社会全体として賃上げが着実に行われていくことが重要だ」とも指摘した。


という事ですが、不都合な人々や裏切者等を潰すために暗殺や冤罪投獄等も含めて数々の犯罪を行いまくってきた気違い・悪人・犯罪・洗脳・朝鮮カルトの創価学会政治部である公明党の代表の山口那津男が何を正月からブラックジョークを嚙ましているんだ、

と思うのは、人類国民の味方でもある私ロンリーフリーマンだけでしょうか。

カルト信者もカルト議員も、一刻も早く集団自決して地獄に帰れですがね。

No.1 ベストアンサー 回答者： 新選組 回答日時： 2023/01/04 22:58

＞公明党の山口那津男代表は（中略）「これからの世界の流れや日本の行く末が、この１年にかかっている。

そう心得て、団結して統一地方選を勝ち越え

犯罪集団の創価学会が必死こく理由はいくつか理由はありますが、

①今世界は大きく動いており、アメリカは莫大な負債と経済危機で数年以内に没落するといわれ、西欧諸国はロシアへの経済制裁が仇となってエネルギー不足や食料不足に陥り衰退しています。
間もなく始まるロシアや中国を中心とした世界的政治に、日本は合流しようとしているのだと思います。
今の日本は戦前回帰し、創価学会、公明党、自民党+支持者が先頭に立って、ファシズム、独裁、超監視社会、全体主義など、中国や北朝鮮を思わせる独裁国家へと牽引しています。
日本を本物の独裁国家にして、カルト（創価統一）や独裁者（自民党と関係者）が頂点に君臨する国にする「戦い」は今年が山場だと思っているのでしょう。

②公明党の得票数は１０年前と比べて３割近くも減り、熱心な信者は高齢化して鬼籍に入り、組織力は確実に低下しています。
だからこそ創価学会は国家転覆、テロ、言論弾圧、報道弾圧、敵対者の弾圧・殺傷、世論誘導をして起死回生を図ろうとしたのでしょうが、博打に出たテロ犯罪の勝敗も今年中に決まるとみていると思われます。

③今月、野党や政治活動家が中心となって、信濃町で「創価学会解散デモ」が決行されます。
国家の信用に関わる創価学会が起こした超大スキャンダルを隠し、「創価学会批判を許さない社会」をより一層推進するためには、創価学会が組織力、集票力、政治力、協力者を増やさなければならないため、組織拡大の必要性を改めて宣言しているものと思われます。

回答としては以上です。
が、日本という国が絶対に隠しておきた以下の１０項の隠蔽も目的に含まれていると思われます。
参考に過去に投稿を掲載しておきます。

独裁制や反社会性の目立つ自公政権は、日本以外の国では絶対にやらない異常な行為、違法な行為を恒常的に行っており、
自公政権の最大の支持母体である創価学会、統一教会、日本会議の信者などは省庁、警察、マスコミ、自衛隊、裁判所などで公職についているため、国の内部から異常な政治・宗教思想を持った者に侵食されて自浄能力が働くなくなっているんですよ。身動きが取れなくなっているといっても間違いではありません。

マスコミは「忖度」という言葉を使って、自民党・公明党や政府の批判を控え、創価学会の犯罪などはまったくといっていいほど報道しません。議員の会見や裁判の判決など、報道すべき「スクープ」ががあるにも関わらず。

ですから、英語の読める人は海外メディアの記事を読むのですが、そうすると日本の報道と海外の報道の乖離に驚愕し、日本は独裁国家であったことに気が付くわけです。
最近は海外メディアを紹介しているブログも増え、日本の危機的状況を憂う情報発信も増えたので「覚醒」した人は増えてますよ。
日本が隠したい情報はなにかというと、

①　自公政権は統計データ（お金の出入り、経済指標、GDP、コロナ感染者数など）を改ざんして公表しており、世界から笑いものにされている。

②　日本政府も自公政権ほどではないにせよ、数々のデータを改ざんし、誤ったコロナ感染症情報を意図して発信しているため、やはり世界から笑いものにされている。

③　ミスインターナショナルに選ばれた吉松育美氏は、暴力団とのつながりが指摘されている芸能プロダクション「バーニング」の周防社長の右腕といわれている創価学会員の谷口からストーカー、セクハラ、ミス出場を妨害するなどの被害を受けたことで裁判を起こしたため、世界中のマスコミは「ミス吉松はヤクザに宣戦布告をした」と大々的に報道したが、日本のマスコミは完全に沈黙。この異常な対応にネット掲示板は炎上し、日本のマスコミの異常さが世界に知られるきっかけとなった。
「ミス吉松　谷口」で検索を。

④　日本のマスコミは、日本は世界から一目置かれていると報道しているが、実際はかなりディスられている。
昨年フランスの国営放送は、「お笑い日本」というタイトルの番組で、日本の異端さや異常な国民性を批判しました。
2014年、ニューヨークタイムズは「自公政権に民主主義が芽生えるのは当面先になると思われ、日本と比較すると韓国や香港が先進国に思える」と報道。
2000頃は、フランスの国営放送、BBC、ニューズウィーク、ワシントンポストなどが、創価学会をオウム真理教と同列に扱い、「国家を腐敗させる危険なカルト教団が与党入りして、国民に不安が広がっている」と報道したが、日本もマスコミは両番組に一切触れていない。

⑤　１０か国政府、議会、団体からカルト指定、反社会的勢力認定を受けている創価学会が作った政党「公明党」は与党になっている。
同様に多くの国からカルト指定されている統一教会は自民党とズブズブで、党本部には統一教会の壺が置かれている。

⑥　本来は存続してはいけない前科数十犯で数百件も敗訴している超超反社会的な犯罪集団（創価学会＝公明党）が与党になり、こういう問題をまったく報道しないマスコミ、言論人の異常性は日本最大の問題といっていい。国家の存続に関わる大問題です。

⑦　自民党はカルト教団である統一教会と、犯罪集団 創価学会＝公明党と連立政権してます。
自民党は、カルト、過激派、原発利権ゴロ、Dappi（自民党のネット工作部隊）などをパートナーにしている反社会的組織です。
安倍晋三は国会で１０８回の嘘答弁をしたり、モリ、カケ、サクラなどの政治的犯罪の多さ、ノンキャリアに政治犯罪を加担させて自殺に追い込んだり、海外への60兆円もの税金をばらまくなど、自公政権の底が抜けたと各誌は大盛り上がり。
いい加減、自民党などという正体隠し団体を政治組織として偽装するのではなく、稲川会・住吉会・山口組・神戸山口組と正式所属を公開してから立候補すべきという声が多い。

⑧　こうした理由が重なり、創価学会や自公政権は国家転覆やテロ犯罪を起こすことになります。
起こるべくして起こった歴史に残る重大犯罪ですが、日本のマスコミも行政も言論人も保守も批判をしませんし、自ら口にすることもありません。
日本は反社会的勢力や反日勢力に乗っ取られていた証拠になりましょう。

2017年に創価学会や仲間のカルト、自民党および支持者、在日などが結託してテロを起こし、ネットに釣りネタや合成写真などをアップロードすると、その情報に触れた人は火病を起こしたみたいに激高し、足を踏み鳴らし、顔を真っ赤にして憤怒し、面白いぐらいに釣られています。

そして、釣られた人を煽って、犯罪集団（創価学会、公明党、自民党、在日、その他カルトなど）にとって邪魔な人を攻撃するよう誘導し、誹謗中傷、名誉棄損、冤罪でっちあげ、暴力犯罪をやらせています。

自公政権を批判したり、テロ犯罪をやめるよう声をあげると、同調圧力、政治的圧力をかけ、警察などを動かして弾圧をしているから、中国やロシアと変わらないのでは。

やっていることはバカバカしいのですが、与党が犯行の中心となり、国家までもが犯罪にかかわっている時点でＮＧでしょう。

カルトや与党は、できるだけ法律に触れないように殺人、略奪、誹謗中傷、教団や政党の宣伝をすることに頭を働かせて、国民を煽って犯行に加担させているのですから、テロ政権と認定されるべき存在です。

政治活動家や各団体が駅前や国会前で「創価学会は嫌がらせやストーカーをするな、ジェノサイドに反対する」と街宣やデモをやっているのだから、国は耳を傾けて対処しようよ。

警察が機能しなくなり、「与党が犯罪をやろうと呼びかけているから」「みんながやっているから」などと集団心理を用いて大衆を煽動すると、ここまで異常になれるんだな、というデータは取れたと思います。

日本の戦争犯罪は世界の歴史に残るでしょうし、テロ犯罪に関わるあらゆる証拠資料や創価学会の犯罪歴などは裁判所、マスコミ、海外諸国、ネットなどに晒され、日本は真っ二つに割れ、日本終了の引き金になるでしょう。


⑨　アメリカは莫大な負債と経済危機で数年以内に没落するといわれ、西欧諸国はロシアへの経済制裁が原因でエネルギー不足や食料不足になり衰退しています。
日本という小さな枠組みでみれば、ただの「国家の自殺」ですが
大枠でみると、既存の民主主義や国家の秩序を破壊し、間もなく始まるロシアや中国を中心とした世界的政治に合流しようとしているのだと思います。
日本は北朝鮮や中共と親和性の高い、非文化的で知的水準の著しく低い民族だということは証明されているし、文化的にも中国やロシアと仲良くできそうですね。
今後勃発するであろう、日本のテロ犯罪の裁判や、これの証拠類をメディアが報じることによって起きるハレーションなどで、日本と世界の歴史は大きく変わっていくと思われます。
あらゆる点で、既存の日本は破壊され、北朝鮮や中共と同等の存在になるか、貧しい貧困国家に転落することを示唆していると思います。

⑩　日本が目指しているところは、東側諸国（中国、ロシア等々）が世界を動かす社会になるので、日本は中国をモデルとする体制をつくろうとしている可能性が大。
超監視社会、ポイント制度、ネット検閲、独裁、ファシズムを実現するための前準備をしているといえます。

とりあえず、政治家や官僚などから得た情報と、告発書に書かれている情報をまとめて、日本が隠しておきたい情報を暴いておいた。