下記のような問題に悩んでいます。回答・解決法を知っている方よろしくお願いします。
ある製品を100個作ります。どうしても不良品や不適合品が数個発生します。
この不良を不良率として数値で表しています。
計算は100個のうち2個不良の場合は、2/100×100=2%。2%の不良となります。
製品はロット単位で作られ、ロットの数は100個であったり1000個のもあります。

ある日、苦情がありました。「不良個数が同じ2個なのに不良率の値が全く違う。」というものです。
つまり、2000個のうち2個不良の場合は、0.1%の不良。
100個のうち2個不良の場合は2%の不良。

同じ2個でも0.1%と2%では印象が全く違います。この数値は発表されるので2%となると注目を集めますし、原因の調査対象に上げられ徹底して改善対応を求められます。
現場としては、同じ不良個数で状況が違う事に納得がいかないようです。
私にも説明を求められました。しかし、これらの計算はロット単位であり、理解を得るように上手く説明できませんでした。

このような場合は仕方ないのでしょうか。また、このような状況に対応する計算方法はあるのでしょうか。教えてください。
以上

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A 回答 (2件)

 不良率は統計データですから、サンプル数が少なくなるほど当然誤差が大きくなります。

ただし、正しくないわけでも有りません。
100個のうち2個不良が発生し、それは不良率2%で有ったということは事実です。だからといって、2000個作ったら40個不良が出ることやもう一回100個作ったら2個不良が出ることの確率が高いというほどのデータでは無いことを理解しておくことは前提になります。
 その上で、その不良率データは品質管理のためにつかっているものでしょうから、2%というたまたま高い不良率が出たわけですが、これはサンプルが少ないから誤差で問題無いとやり過ごすのではなく、やはりその不良の真の原因を追究した後に、問題の有無をはっきりさせることが重要だと思います。
 生産数が少ないときは、たまたまできの悪い作業者がやったとか、精神集中度が低かったとか、温度管理が十分まだできていなかったとか、生産数が少ないことで今までに隠れていた不良の原因が見えてくる場合も有りますので、きちっと原因を究明すべきだと思います。

この回答への補足

>不良率は統計データですから、サンプル数が少なくなるほど・・
>100個のうち2個不良が発生し、それは不良率2%で有ったということは事実です。
今回の質問は、私も現場が何を訴えているか理解できませんでした。
計算式から言ってもロットの数量が、式で言えば分母が違えば結果も異なります。しかし、その結果は事実です。現場が訴えているのは「100個でも1000個でも不良は2個でしたよ」と言うのを%で表してほしいと言うことでした。
例えば「100個の時、2個不良で2%の不良。1000個の時、2個不良で2%の不良」としたいとの事。言葉を失いました。ロット全ての数量を同じであれば問題有りませんが、数量はロットによって異なるのでそうもいかない。
ロット単位で考えれば問題は無いですが、全体を見て、数量の異なるものを同じ数量として算出する方法なんてあるのかなと言う質問でした。

補足日時:2007/02/09 13:17
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この回答へのお礼

お礼遅れました。
回答ありがとうございました。私も勉強して現場に納得のいく説明をしたいと思います。
もし、回答補足に該当する計算式、解決方法がありましたらご教授下さい。

お礼日時:2007/02/14 13:44

> 2000個のうち2個不良の場合は、0.1%の不良


> 100個のうち2個不良の場合は2%の不良
何が理解できないのかが理解できません。

> 同じ2個でも0.1%と2%では印象
印象という定性的なことではなく、定量的に違います。

> 現場としては、同じ不良個数で状況が違う事に納得がいかない
最初の100個を製作し2個の不良品が発生したら、その後の1900個の製品を製作するまでは『1個の不良品も作らない』という奇跡的な生産ができるのでしょうか? もしできるなら、最初から その気合で製作すれば『最初の100個を製作した時に発生する不良品は最大でも1個しか発生しない』はずです。
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Aベストアンサー

あくまで参考マデ。
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そこで今後の相続税対策を想定し、事業実態のある会社の価値が高まる前に資産管理会社の株式を自己株として100%保有したいと考えております。
つまり、A社のオーナーであり、代表取締役である(B)が資産管理会社(A)に自己株式を100%譲渡し、(A)は金庫株として100%保有するということになります。

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(2) (1)が実現したとして、(A)が自己株を100%金庫株として保有することは可能か?
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以上、よろしくお願い致します。

個人(B)は資本金100万円の資産管理会社(A)の株式100%を保有しており、その資産管理会社の代表取締役(B)として登記をしております。
その資産管理会社(A)は事業実態のある会社(C)の株式を25%以上、保有しております。

そこで今後の相続税対策を想定し、事業実態のある会社の価値が高まる前に資産管理会社の株式を自己株として100%保有したいと考えております。
つまり、A社のオーナーであり、代表取締役である(B)が資産管理会社(A)に自己株式を100%譲渡し、(A)は金庫...続きを読む

Aベストアンサー

専門家ではないので、思いついたことを少し書いて見ます。


発行済み株式の100%をA社が買収して金庫株にすると、株主がいなくなりますから、株主総会が開けません。従って株主総会での決定事項、たとえば取締役と代表取締役の選任ができませんし、決算の承認もできません。

また、現取締役の任期が切れると再任できません。従って取締役がいなくなりますから、金庫株の売却ができなくなります。
会社の経営の重要事項も決定できなくなります。

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また、発行済み株式を全て買収すると、資本金の額が0円になってしまいますから、自動的に解散させられる可能性があります。
この場合、おそらく法務局からの訴えにより裁判所が解散命令を出すことになるのでしょうが、これに対して異議を申し立てる権限のある取締役がいませんから、異議申し立てができず、解散ということになってしまうと思います。

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以上、どなたも回答をお寄せにならないので、思いついたことを書いてみました。

専門家ではないので、思いついたことを少し書いて見ます。


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また、現取締役の任期が切れると再任できません。従って取締役がいなくなりますから、金庫株の売却ができなくなります。
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