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アメリカで日本の輸入業者の買い付け輸出業を営んでいますが,今回,リストラに遭った人たちに対し,小社のPRをし,新しい顧客を作りたいと考えております。

たとえば,営業にいて,売れる商品・買う相手はつかんでいるが,いろいろな理由で(英語,代理店,高い輸入価格など),アメリカのメーカーと直接取引できないので,独立できないと言うようなかたがたです。

どのような方法で,このような人たちに商社の存在を知らせる事ができるのでしょうか。 かなり特殊な業界なので,対象になる産業も、消費者向けから工業資材まで含むので,PRのターゲットを絞りきれない状態にあります。

小社の存在価値は高いと信じています。又,この不景気の中で、独立せざるをえない人たちにも、何とか、手を差し伸べたいとも思います。

また、個人輸入のレベルから,事業として起業したい人たちにも、PRしたいのです。

何とか,お力を下さい。

A 回答 (2件)

なるほど、性別や現在就業中か否か、


は不問なワケですね。

とすると、まぁ予算にもよりますが
ラジオCMの投下、電車中吊り広告、
なども検討の価値はあろうか、と。

また経済誌・業界紙へのリリースも
効果が見込めるかも…。
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この回答へのお礼

ありがとうございます。

そうですね,リリースは考えていませんでした。 インターネットにも,リリースを受けているところがありました。

アドバイス,ありがとうございました。

お礼日時:2002/07/10 19:32

質問文冒頭にある様に「リストラされた方」をターゲットとされるなら


3~50代の男性がメインと言えなくもないわけで
とするとスポーツ新聞への広告投入は、多少の効果が期待できるかもしれません。
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この回答へのお礼

早速の,アドバイス,ありがとうございます。

ただ,現存お客様の中には,結構,女性の方もいるので、出来る事なら,両方にアッピールしたいのです。

たとえば,今働いているところで,アメリカから,今,入手しているけど,買い手をつかんでいるので,独立したあと,アメリカから何らかの形で,買えれば、利益を自分のものに出来ると,考えている人たちが対象になると思います。

ありがとうございました。

お礼日時:2002/07/08 16:35

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