現在、入院保険を検討しています。
検討しているものは月5000の保険料で入院一日一万円が出る
内容のものです。
妻は若く健康なうちに保険に入った方が良いと言うのですが、
私は死亡保障だけで、入院保険はいらないのではないかと思っています。
それは以下のような話を本で読んだことに起因します。
■月間の医療費の負担額は上限8万円程度で、それ以上は国(市区町村?)が負担してもらえる
■病床数不足により一回の入院あたりの入院日数が近年非常に短縮化
されているetc
月々5000円とはいえ、払い続ければ200万円になります。
これを負担額上限の8万円で割ると約2年分の医療費に
相当します(超単純計算ですが…)
果たして自分が計2年以上入院することがあるのか…、
確率、可能性の話になってしまいますが想像がつきません。
よく「白血病の治療にはお金がかかる」などと聞きますが
いくら手術代など医療費がかかっても上限を超える部分は
負担しなくてすむのではないのですか?
それらを踏まえると入院保険に入るくらいなら投資に回して
増やした方が有意義に思います。
皆様はどのようにお考えですか?
私は保険会社に不安心をあおられているような気がしてならないのですが…。
皆様のご意見をお聞かせいただけますよう、宜しくお願い致します。
No.1
- 回答日時:
> それ以上は国(市区町村?)が負担してもらえる
ホント?勝手にいいように思い込んでない?ここから確認したほうがいいんじゃないの?
病気だからって自動的に補助してくれる仕組みなんてあるの?
No.2
- 回答日時:
保険は 貯蓄や投資と同じ価値観で比較しない方がよいと思います。
保険に対しても、年齢や職業、また環境などによっても 必要なものが違ってはきますが…。
死亡保障が職場でもかなりしっかりケアされる場合は、逆に死亡保障は少な目にして 万一の入院 手術に備えてみるという考え方もあるかと思います。
いずれにせよ
若くて元気なうちに適正なものに入っておかれると奥さまも安心かと思います。
確かに 近頃は抗がん剤治療でも入院せずに入院は手術のあと数日のみということもあります。
入院期間は少なくとも、
手術に対しての給付金はかなり助かることもありますよ。トータルで計算されるよりも、
万一の備えでプラスで返ってくると考えてはいかがでしょう?
私もつい先日簡単な手術で入院は4日でしたが、
支払い金額以上の額面の給付金が出ました。
いざというときにまとまったお金を出すのは、正直きついですが
助かりましたよ。
ご自分に何が必要かを見極めて 選択し、入っておくとよいと私は思います。
選ぶときはよいところだけでなく、『但し、~の場合は除きます』というところをチェックしてくださいね。
例えば がんと診断されたら~です、『但し、上皮内新生物は除きます』とか。
大黒柱のあなたが
入院となれば
その間の収入が途絶えますよね。
そのときに 役に立つというくらいの気持ちで。
無駄な税金払うより マシかという考えもあります。
ご自分にかける保険ですから、惜しまず 金額は高くなくても 必要なものをチョイスしてみてはどうでしょうか?
車の保険にも入らない方ですか?
万一の事故や他人への危害も考えると
それも含め、一度
保険のあれこれ調べてみるのもよろしいかと思います。
ご参考まで。
No.3
- 回答日時:
初めまして
そうですね。高額医療制度があるので保険事態私は無意味だと思ってます。さらにいえば死亡保険さえもいらないと思います。
入院保険もよく見えると最高90日間とか180日間とか書いてありますよ。
そうするとあなたの言うとおり、仮に180日間(6か月)だと48万あれば、保険に入っているのと同じ待遇になります。(高額医療制度を使うことにより)
入院したから1万円貰えるのではなく最高1万ですので気を付けてください。そして180日間すべて入院ということも非常に少ない確率です。
よって毎月5000円財形などで8年間で貯蓄するか最初から50万ぐらい銀行に預ければ何かあっても保険に入っているのと同じ待遇になります。
ちなみに私は100万を常に引き出せるようにしています。そうすればたいていしのげ、後は住宅ローンの繰り上げ返済にまわしています。
意外にこのことは皆さん知らないし、保険屋さんも商売あがったりなので言いませんね。
No.4
- 回答日時:
保険診療に関しては 上限80000云々(高額療養費)が該当しますが
入院中のオムツ代とか実費に関しては高額療養費が効きませんので
入院代に加算して請求されます
保険診療分¥80100+実費のもの¥150000 ということもあり得ます
それと入院中は¥80100以上は請求されない(実費云々は置いてといて)としても
通院に切り替わって 抗がん剤治療・未承認の薬、最先端医療などは ¥80100では収まりません(保険診療じゃないものが結構多いです…)
入院時は¥80100以上は請求されませんが
通院では とりあえず全額請求されます(そういう病院が多いです)
20万払っておいて 数ヵ月後に¥80100からの差額が返金される
_を 毎月続けるとなると 差額x返金されるまでの数か月分 が必要になります
10万、15万なら払えるかもしれません が 200万とかいう単位だったら
…払えますか?
(貸付とか使う方法もあるにはあるけど 申請できる時期が限定されるようです)
保険診療で使えるのは標準治療だけです。
最先端医療だと数百万単位が普通です=がん保険や入院保険では
その分の保障がついています(契約次第ですが)
あと… 病人だからって 保障はないですよ
自分でトイレに行けて 食事が取れれば 低所得になるだけで保障はありません。
ある程度のことができてしまうと 生活保護世帯よりも貧しい生活をすることになります=収入から医療費が払えるから。
給料が20万だろうが50万だろうが 計算上 食費が¥0になってしまっても
毎月¥80100を捻りだせるようなら(借金してでも)
国はな~~~~んにも補助してくれませんよ!
No.5
- 回答日時:
保険料を払い、保険金を払うと言う基本的なビジネスモデルを考えれば保険は平均的に損をするものであると考える方が自然です(機会費用も考慮に入れればなおさらです)。
この事から例え損をしてでも、備えておかなければならないリスクに備える、というのが保険の本分であると考えます。この視点から考えると、貯蓄の少ない夫婦が子供を生んだ場合等には死亡保険に加入する必要があると考えますが、最大補償額が数十万円~数百万円しかない医療保険は殆どの人に加入する合理性のない商品であるように思えます。
長期に渡っての入院や先進医療は公的保健で保障されない事などは保険販売者の典型的な脅し文句ですが、長期にわたって収入が途絶えるのであればそもそも一日5000円を60日の保険など殆ど足しになりませんし(逆にいうと超長期の医療保険に限っては貯蓄の少ない世帯が加入する合理性はあるかもしれません)、先進医療に関してはがん保険の必要性は説明できても、入院保険のそれはまったくできていません。
また、ある程度の死亡保障に加入しているのであれば入院保険の税制優遇は殆ど期待しないほうが良いでしょう。保険料の年額が10万を超えていればそれ以上の支払いに対しては何の優遇もありませんし、それ以下でも控除率は下がっていきます。
No.6ベストアンサー
- 回答日時:
■月間の医療費の負担額は上限8万円程度で、それ以上は国(市区町村?)が負担してもらえる
高額療養費制度の計算は……
80,100 円+(総医療費-267,000 円)×1%
です。
例えば、200万円の医療費がかかると、自己負担は97,430円です。
現在の手術を伴う場合、または、高価な薬剤を使う入院医療費は、とても高額です
200万円と言う金額は、特別なものではありません。
例えば、携帯電話で一時期有名になったペースメーカーは一個100万円~150万円ほどします。
これに、入院食事代(一食260円)と差額ベッド代、雑費は別途自己負担となります。
また、高額療養費制度は、制度なので、変わることがあります。
事実、平成8年には、63,600円だったのが、徐々に上がって、平成18年から、上記のような計算方法になりました。
200万円の医療費について言えば、10年間で約5割も自己負担が上がったことになります。
■病床数不足により一回の入院あたりの入院日数が近年非常に短縮化されている
療養型ベッド数を政策として減らしているために、入院日数が減っている。
医療技術の発達のために、入院日数が減っている。
この相乗効果で全体として、短期化しているのは事実です。
でも、減っていないものもたくさんあります。
例えば、65歳以上の脳卒中の入院日数は、今でも110日を超えています。
また、厚生労働省の統計の取り方は、
30日入院して、別の病院に転院して、30日入院した場合、30日の入院を2回と数えます。
しかし、医療保険では、同じ疾病・ケガで前回の退院から180日以内の再入院は、継続入院として計算するので、60日の入院を1回と数えることになります。
また、転院が全入院の4~5%あります。
●先進医療の項目拡大、混合診療が認められる可能性がある
現在、混合診療(保険診療と自由診療の混合)は認められていません。
例外は、先進医療です。
先進医療の技術料は自己負担で、他の部分は健康保険を使えます(3割負担、高額療養費制度)。
技術料の多くは数万~10万円程度ですが、中には300万円ぐらいするものもあります。
(固形がんに対する重粒子線療法など)
日本は、抗がん剤の後進国と言われており、がん患者の中には、未承認の抗がん剤を使えるようにして欲しいという声があります。
未承認の抗がん剤を使うと、治療全体が自由診療になるので、数百万もかかりますが、混合診療が認められると、数十万円~百数十万に下がる。
(抗がん剤は、一回10万円、20万円というのは、珍しくもありません)
●保険とは、「万一のとき」に備えるものです。
入院というと身近なことなので、ペイするとか、しないとか、そういう論議が先走ってしまいますが、保険の本来の目的は、万一のときに備えることです。
医療保険は気休め程度で良いというのならば、一回の入院限度日数60日型でも十分ですが、本当に保険でリスクをカバーしようと思うのならば、長期入院に対応した保険出なければなりません。
「長期入院させてもらえない」という話がよく出ますが、ベッドから起き上がれないような重症患者を無理矢理退院させることはありませんし、その状態で長期入院となることが本当のリスクなのです。
●大企業と中小企業、自営業では、リスクが違う。
大企業に勤めていれば、入院途中でクビということはありません。
「病気を理由にクビにしてはならない」という法律を守るからです。
でも、中小企業はそんなことを言っていられません。
なんだかんだといって、辞表を提出させます。
3交代勤務をしていた方が長期入院することになり、会社から言われたことは……
「大丈夫だよ。君の代わりは雇わないから」
つまり、入院中は残った二人が12時間勤務をするということです。
同僚に迷惑はかけられないと、やむなく、辞表を提出したとのこと。
自営業なら、そもそも保障なんてありません。
休業=減収となるのが普通です。
●医療費は貯蓄でカバーする
ということは、正解です。
保険でカバーするというも正解。
問題は、そうと決めたら、そのために何をするか、です。
決めて、何もしなければ、×です。
貯蓄でカバーするならば、どれだけの費用を用意すれば良いのか、考えなければなりません。
それこそ「万一」ということも考えなければなりません。
90日を超える入院は、約5%あります。
180日を超える入院は、約2%あります。
(厚生労働省、平成17年度、患者調査、1上巻第47表 推計退院患者数,在院期間×退院後の行き先×病院-一般診療所・病床の種別別より)
貯蓄でカバーするのならば、180日を超える長期入院をした場合のことも、考えておく必要があります。
これだけ長期になれば、いくら大企業でもボーナスが査定されたりして、収入減となります。看護のための交通費などもバカになりません。
それを考えた貯蓄をしなければなりません。
などなど、色々考えて、ご自分にぴったりの方法を考えてください。
最悪なのは、何もしないことです。
No.7
- 回答日時:
計算通りに事が進むなら、保険なんて必要ないワケ。
あんたの人生計算通りにいってるかい?
計算通りいかない可能性がある(もしくは大きい)から、保険を掛けるんじゃねえの?
データ集めて、知識集めて、計算して、頭良くなったつもりの書き込みしてるやつもいるけど、
机上の空論ね。
保険掛けて損したくなかったら、使えばいいじゃん。
40過ぎて、大腸検査でも行けば、ポリープの一つや二つ見つかるがな。
チョチョイと取ってもらえば、ハイ手術給付金!
もうちっと歳いって、足腰にガタくりゃ手術なり入院なり、何なりとどうぞ。
のーんびり入院して、静養できるわな。
いまの年寄りはね、大手国内生保と、旧郵便局のおかげで、医療保険持っていない老人が大半なのね。
だから、思い切って入院するとかしないワケ。
ま、自助努力だから、お好きにどうぞって感じだけどね。
もし加入するんなら、最低3社ぐらいを比較検討させてくれるとこじゃなきゃダメよ。
そこで、一長一短をよく聞いて、自分でちこっと勉強して選ぶのね。
間違っても○○生命とかの保険会社所属の営業さんから加入しないこと。
FPもダメだね。机上の空論ばっかだわ。
No.8
- 回答日時:
あ、
>データ集めて、知識集めて、計算して、頭良くなったつもりの書き込みしてるやつもいるけど、
机上の空論ね。
これって、No7のrokutaro36さんにあてたわけじゃなく、
この人は、いろんな事象を想定してくれています。
その前の、tooma37にあてたいやみね。
No.9
- 回答日時:
保険は自分に何かあったときに用意できないお金を備えておくものなので入院をしてしまい仕事ができなくなり収入が途絶えたり減ったりしたときに備えておける貯金や金融資産があれば必要ないと思います。
今現在、例えば、ご自身で計算されていた2年分の医療費を今、用意しておければ小額の保険は必要ないですね。しかし、入院費用だけで言えば1ヶ月上限8万円までかもしれませんがその間何日間仕事を休まなければいけなくなるのでしょうか。その分の保障は有給がある内はいいのですが有給を使い切ってしまって一般企業で半年から1年の休業補償(給料の約6割とは言われていますが本当に会社がそれだけ見てくれるかということもあります)期間でお給料が満額でなくなったときに生活できるのかなども考えておくといいと思います(特に営業などの出来高制のお給料場合はもっとシビアだと思いますが)。なので長期の入院や通院、リハビリなどを余儀なくされたときに生活資金にもなるような一時金(年収分くらい)がご自身で用意できれば保険も必要ではないですね。この保障は死亡保障とは異なります
死亡保障は現在持ち家がない場合、例えばご主人が亡くなってしまい、その後の奥様の生活や住居を用意してあげたいと思えば保障は必要だと思います。今現在持ち家があれば死亡保障も必要ではないですね(ローンは名義がご主人の場合、ご主人が亡くなった時点でなくなりますので)。
またご主人が亡くなった後ご主人が厚生年金にご加入であれば加入状況に応じて遺族年金もでますが、国民年金の場合は18歳以下のお子様がいる場合だけとなります。
その他に、奥様も現在お仕事をされているのであれば死亡保障はいらないとは思います。死亡保障にかけるのであればそれを貯蓄に回した方がいいと思います。
最後に経験からですが、がん保険の通院(1日1万円保障・先進医療保障つきのものは入った方がいいとは思いますが・・・(現在のがん治療は最初の入院以外はほとんどが通院治療になってきています)。
No.10
- 回答日時:
>tooma37にあてたいやみね。
まさにいやみですね(笑),ここまで回答の体裁を繕う気すらない書き込みというのも珍しいです。
人生が計算通りにいってるのどうの随分話が大きくなってますが、保険に入る事もそれなりの胸算要があってする訳ですから入らないという判断の元になる計算のみにケチをつけるのは筋違いです。まぁいやみですから筋も何もないんでしょうけど…
それと手術給付金や入院給付金が降りたら医療保険の方が得、というわけではなく一般的に考えれば平均以上に健康状態が悪くて初めて医療保険は得する可能性が高くなります(逆に言うとこういう人ばかりが集まると保険料が高騰するし、得するためには更に不健康にならないといけないわけですが)。
“机上の空論”という言葉はそもそも理を説く能力を持たない人間が理論を攻撃するために使う常套句ですが、それは彼らの根拠の無い発言や、思い込みの説得力を高めてくれるわけではありません。
数十年前から医療保険が存在していたとして老人たちが今以上に安心して医療サービスを受けていたかは解りませんし、仮にそうであったとしても保険料で生活を圧迫され生活全般における安定性や幸福度が低下していればそれは必ずしも有意義とは呼べません。
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