
No.2
- 回答日時:
高圧架空電線路に施設する避雷器に関しては#1さんのおっしゃるとおりなのですが、建物内のSPDに関しましては、別の規定がございます。
2003年より、JISが改訂され、直撃雷も想定した対策が規定されています。これは、避雷針・接地、そして、避雷器(SPD)も使用しての等電位ボンディング(各機器を電気的につなぎ、相対的な電圧の差を小さくすることで、雷の被害を防ぐ)により、直撃雷の被害のほとんどを軽減するものです。
詳細は、下記のリンクが参考になるかと思います。
Wikipedia「落雷」
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%90%BD%E9%9B%B7
Wikipedia「サージ防護機器」
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%B5%E3%83%BC% …
Wikipedia「避雷器」
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%81%BF%E9%9B%B7% …
接地抵抗につきましても、上記の規定を踏まえたうえで検討が必要で、場合によっては非常に低い値にする必要があるかもしれません。
なお、現在では落雷の前兆を検知してブレーカーをOFFにする雷対策機器も製作されており、より強固な対策を施すこともできるようになってまいりました。無停電電源装置などと組み合わせ、停電のリスクを防ぎながら雷対策を行うことも可能です。
なお、雷対策には専門知識が必要です。雷対策専門業者にご相談することをお勧めします。下記のリンクもご参照の上、比較検討くださいましたら幸いです。
http://www.hirakawa.com/sdbphoto/co01.pdf
No.1
- 回答日時:
これは、電技解釈41、42条のところです。
h23,7改訂では37条となっています。
>避雷器の接地抵抗が30オームでも、、、
となっていますが、正しくは電技に設置義務がなく、任意に設置する高圧および特別高圧の電路に施設する避雷器の接地抵抗が30オームでも、、、となります。
理屈は
http://www.jesc.gr.jp/standard/f_standard_1.htm
のJESC2018(2008)を読んでください。
ばっくりいうと、電技解釈で設置義務のある避雷器については保安上問題があるのでA種接地が必要だが、それ以外で任意に設置する避雷器については接地抵抗を30Ωまで許容しましょう。という内容だと思います。
30Ωの理屈は先にあげたJESC2018(2008)に掲載されていますのでそちらを参照ください。
参考URL:http://www.jesc.gr.jp/standard/f_standard_1.htm
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