６０歳の時に貯金は最低どのくらいあれば良いと思いますか？一人暮らしでウチはあるとしたら。ウチを最低限

６０歳の時に貯金は最低どのくらいあれば良いと思いますか？一人暮らしでウチはあるとしたら。ウチを最低限維持するのもお金かかりますよね。あと先祖のお墓を守っていくためのお金も必要だし。。年金は今後どんどん減っていきそうです(-_-#)
１日三食食べてきたとしたら一食は減らさなきゃいけないのか、、周囲もお金持ちの人以外みんな老後を心配しています。仕事だって何でも出来るわけでもないし(-_-#)
まあなんとかなる❗と考えていますが、たまに気分によっては不安になります(-_-#)

質問者からの補足コメント

• 皆さまありがとうございました！(*^)(*^-^*)ゞ

    補足日時：2020/06/29 07:05

No.6 ベストアンサー 回答者： メキシコの爺ちゃん 回答日時： 2020/06/26 06:35

老後になって一番負担がかかるのは、家賃や買った家のローン。

ローンも60歳くらいまでに終わらせていれば、世間で言われるほどお金は使わないです。

その次に金がかかるのは、交際費。仕事を辞めても、昔の仕事仲間と昔の自慢話会の会合、最低でも2万、それに、見栄を張るための衣料も。

食費は、年とともに食も細くなり、しかも、働かない隠居生活となると、腹が減った時に食べるで3食をきっちりとることもなくなります。

今回の武漢コロナ騒ぎで、外出回数も極端に減り、一体いくらあれば1か月がやっていけるのかを身をもって知ることになりました。一人暮らしで、10万円も使っていないです。8万円くらいかな。ひょっとしたら7万円。とにかく急激に貯蓄が増えました。10万円支給など当てにすることもなしどころか、貰う気もなしに。

医療費も、年齢ともによるガタからくる不都合は、どんな名医でも治すことができないので、いかに仲良く共存するかと考えれば、高額治療等などから縁がなくなり、医療費も大したことないです。治らない病気を治そうと医者に泣きつけば、途方もない高額治療になり、苦しみまくって死んで行くことに。

老後はいくらかかるとか計算してる人は、現役労働者で、今の生活が続くとしたらが計算の基本です。65歳をこし、仕事にバイバイしての隠居生活に入れば、少ない年金でも十分にやっていけます。

73歳4か月の、築30年の持ち家で一人暮らしの隠居生活者です。今まで頑張ってきたと、神様からいただいたご褒美余命期間。周りの皆様に感謝しながら、思いっきり楽しんでいます。

No.9 回答者： 天下の極み 回答日時： 2020/06/26 22:27

最低でも2000万円です！

僕の父親(65)は現預金が2000万円程度しか有していませんが、不動産が5億7800万円有しているようです！

No.8 回答者： yambejp 回答日時： 2020/06/26 12:39

独居老人が墓守る心配いらないよ、墓じまいはってるらしいし。

金がないならウチは手放して身軽になったほうがいい
最終的には生活保護あるんだし

No.7 回答者： スリープ 回答日時： 2020/06/26 08:04

急な出費に必要な10万円ぐらいですね

60歳で年金生活をスタートしたとします
それまで生活できるぐらいの収入があったとすれば得られる年金額は月換算で15万円以上です

月に掛かる費用は11～13万円程度なので年金だけで暮らしていけます
将来施設に入ることになったとしても、年金金額で対応できる施設を選べばいいだけですから

No.5 回答者： ksn_t 回答日時： 2020/06/26 06:24

3000万円ですね。

No.4 回答者： goold-man 回答日時： 2020/06/26 05:33

政府が2000万円必要と言いかけて不足と言われて撤回したので3000万～4000万円（相続税の非課税の限度額 3,000万円+相続

人の数×600万円＝相続税の基礎控除額をみると相続人が2名の場合は基礎控除額が4,200万円が妥当）

No.3 回答者： tanzou2 回答日時： 2020/06/26 04:58

６０歳の時に貯金は最低どのくらいあれば良いと思いますか？

　　↑
歳取れば、病気になります。
寝たきりになった場合の準備も必要です。
そうなると、老人ホームなどに入る
ことになりますので、
最低でも２～３千万ぐらいは
必要になると思われます。
特養は、百年待ちと言われるほど
入るのが難しいです。



一人暮らしでウチはあるとしたら。ウチを最低限維持するのもお金かかりますよね。
あと先祖のお墓を守っていくためのお金も必要だし。。
年金は今後どんどん減っていきそうです(-_-#)
　↑
年金は当てにしてはいけないと思います。
将来どうなるか判りません。
持ち家があるなら、それを売って老人ホーム
という方法もあります。
担保にして金を借りることもできます。



１日三食食べてきたとしたら一食は減らさなきゃいけないのか、、周囲もお金持ちの人以外みんな老後を心配しています。仕事だって何でも出来るわけでもないし(-_-#)
まあなんとかなる❗と考えていますが、たまに気分によっては不安になります(-_-#)
　　↑
そういうことです。
だから、今のうちの貯金をしておく
ことです。

この回答へのお礼

ありがとうございます！

お礼日時：2020/06/29 07:04

No.2 回答者： 名無11 回答日時： 2020/06/26 04:28

いくら有れば良いかは答えずらいでしょう。

強いて言えばいら有るほどくらでもと言うことでしようか、なぜなら人の欲望は限りなくあればあるほど使うのが貨幣経済の原理です、だから日本は最低限の生活を生活保護制度で保障してます。そのため大体そのがくかける平均余命が一定のきじゅんとなると思いますが？勿論仕事と健康が有れば不要ですが！

No.1 回答者： اهيمي 回答日時： 2020/06/26 04:15

老後は、通常無職であれば公的年金のみが収入源となるため、不足分は貯蓄で補うこととなります。

その時に必要となるのは、まず生活費です。その次に想定される資金として、介護・療養費、家の修繕費です。

平均的な高齢夫婦無職のモデル世帯（夫65歳、妻60歳）の平均的な月の生活費は26万円に対して公的年金等の収入が21万円となるので毎月5万円の赤字になります。そして、その赤字は貯蓄から賄われ、定年後1,300万円~2,000万円程度の老後資金準備が必要とのことです。

また、先程の高齢世帯の平均的な姿である夫65歳以上、妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯の収入は夫が会社員で妻が専業主婦であったときの年金収入で計算されています。この場合、会社員である夫は厚生年金と国民年金を受け取れますが、専業主婦で夫の扶養に入っている妻は、年金保険料を支払う必要がありませんが、第3号として国民年金しか受けとれません。年金は報酬月額によって決められているため、夫の収入額が高い場合は毎月赤字になる可能性は低いでしょう。

一方、夫婦ともに厚生年金に加入している場合、厚生年金保険受給者平均年金月額平成29年度147,051円となっていることから、夫婦2人で月額294,102円受け支出263,718円であれば充分老後は暮らしていけると考えられます。



生活費は必ず必要となるため想定される不足分は準備が必要です。介護・療養費や家の修繕費は必要になったときに困らないためにも資金を準備しておくかまたは保険でカバーできるようにしておくのがおすすめです。


介護・療養費がかかったときに、全て自分の負担になるのではなく国が費用を負担してくれる制度があります。


65歳以上で、要介護状態、要支援状態になったとき、要介護認定申請をすることにより、介護サービスを1割負担で受けることができます。また、低所得者の場合、居住費や食費に関しても負担限度額と標準的な費用の額との差額が給付されます。


さらに、月々の介護サービスの自己負担額が上限額を超えた場合、超えた部分は還付を受けることができます。

実際には介護費がいくらかかっているかというと、一時的な費用として平均69万円かかり、毎月平均7.8万円（公的介護保険サービスの自己負担費用を含む）、介護期間は平均54.5ヶ月となっています。

したがって、一時的な費用69万円＋月7.8万円×54.5ヶ月＝494.1万円かかる可能性があると想定できます。

入院など医療費が高額になったときには、健康保険制度の「高額療養制度」により、負担限度額以上のお金を還付または事前申請で支払わなくて済むようになります。

また、75歳以上になると自動的に「後期高齢者医療保険制度」に加入し、医療費が原則1割負担となります。（現役並みの所得者は3割負担）

例えば、75歳以上で年収370万円以下であれば、医療費は1割負担となり自己負担限度額は57,600円となります。また世帯で合算できたり、1年間に多数回該当したときには上限が下がるなどの軽減措置もあります。

※2022年度からの新制度では、75歳以上で年収370万円以下の医療費の窓口負担割合が現場の1割から2割に引き上げられる可能性があります。

生活費の赤字分、介護・療養費、修繕費を合計すると3,050万円の資金が老後必要になる計算です。

老後を迎えるときに、平均的に2,000万円以上保有している方が多いです。
これは、定年時退職金が大卒平均1,983万円、高卒1,618万円となっていることから、退職金給付制度がある会社に勤める会社員の方は、プラス1,000万円程度を貯めていると良い計算となります。また配偶者が厚生年金に加入していたり、退職金が平均よりも多い方はこの1,000万円が少なくても済みます。

一方、退職金給付制度がない会社員の方は、この老後資金として利用できる退職金約2,000万円が当然ないため、3,000万円を60歳までに自分で用意しておく必要があります。

さらに、同じく退職金がなくその上国民年金のみしか受け取れない自営業やフリーランスの方は、会社員よりも年金額が少なくなるため、まず国民年金基金やiDeCoの制度を利用して年金額を増やしておくことが大切です。そして、定年がないといえどもずっと働き続けられるか分からないので、老後資金準備は欠かせません。