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通常のHOモデル(ヘクシャー・オリーンモデル)は2×2×2モデル、つまり、2国、2財(=資本集約財と労働集約財)、2要素(=資本と労働)のフレームワークのもとでのモデルだ。
各国は2要素の賦存量が与えられていて、それらの資本と労働を用いて2財を生産し、生産した2財を国際市場で交換する。HO定理とは、相対的に資本が(労働にくらべて)豊富な国は資本集約財に比較優位があり、資本集約財を輸出し、労働集約財を輸入する。逆に、相対的に労働豊富国である相手国は労働集約財に比較優位があり、労働集約財を輸出し、資本集約財を輸入することになる、という主張だ。ストルパー・サムエルソン定理とは、一国において資本集約財の価格(労働集約財)が労働集約財(資本集約財)にくらべて上昇するなら、実質資本レンタル価格(実質賃金)は上昇し、実質賃金(実質資本レンタル価格)は下落する。
リプチンスキー定理は一国において、2財の相対価格が一定のとき、資本賦存量が増加すると、資本集約財の生産量は増加し、労働集約財の生産量は減少する。逆に、労働賦存量が増加するなら、逆に労働集約財の生産量は増加し、資本集約財の生産量は減少する。
ストルパー・サムエルソン定理とHO定理を結びつけると、各国の貿易前と貿易後の要素価格の変化についてつぎのような命題が成り立つ。貿易前にくらべて貿易後は資本豊富国の実質資本レンタル価格は上昇し、実質賃金は下落する。逆に、労働豊富国の実質賃金は上昇し、実質資本レンタル価格は下落する、と(なぜ?)ストルパー・サムエルソン定理をさらに拡張すると、貿易後は両国の要素価格ーーつまり、資本レンタルと賃金率ーーは均等化する。これをサムエルソン・ラーナーの要素価格均等化定理という。
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