プロが教えるわが家の防犯対策術!

ヨーロッパが2035年からガソリン車の販売が出来なくなるんですよね?トヨタは間に合うのでしょうか?水素ってステーションがないと売れないと思いますが?どうなんでしょう?

A 回答 (14件中1~10件)

技術先行で、その「受け皿」が追い付いていないということです。


トヨタ「MIRAI」も、ガソリンスタンド並みにステーションがないと普及しないでしょう。
買ったはいいけど、遠出できないならばガス欠が怖くて使えませんね。
車の値段もまだまだ高いですし。
    • good
    • 0

愚かな政治家どもが全てをEVにすると意気込んでいるが、多分現実にはならないだろう。


充電時間が長いと言うことについては、電圧を800Vにまで上げることで大幅な短縮を可能にするようだが、EVにはまだ様々な課題だらけだからだ。
一番の問題はバッテリーに必要なリチウムの確保だ。リチウムというのはとれる国が極めて偏っている上に、ヨーロッパだけでは無く世界的にEV開発の流れが高まっていると言うことから高騰を続けている。
普通、何でもそうだが普及すれば価格は下がるものなのだが、EVの場合は逆なのだ。リチウム以外にもコバルトと言った希少金属が使われていると言うことも大きなネックだ。
リチウム以外の電池、例えばカリウムを使ったものとか硫黄を使ったものなどが研究されているが、まだまだいつになったらものになるかわからないという状態だ。
要するに、EVの価格は普及すれば普及するほど価格が上がっていくという目も当てられない現実があることに、馬鹿な政治家どもは気がつかないのだ。
燃料電池車に使う水素については、ヨーロッパでは再生エネルギーが50%を超えているところが多く、さらに100%を目指すと言っている。再生エネルギーは、余ったり足りなくなったりと不安定なのだが、余ったときにはその電力で水素を作るということにしているので、むしろ燃料電池車の方が現実的だろう。
燃料電池車は、トヨタの最も強い部分だ。
    • good
    • 0

どうでも良いが、Co2を削減するべく車の製造にまでクチを出してるんでしょ?メイドインジャパンの車が作れなくなるじゃないか。

だって、日本の発電は、火力やらで動かす訳だし、廃車にするにも、電気やガスが必要なんだし、先の事は分からないなぁ。
    • good
    • 0

水素車なら、水素ステーションがなければ売れないでしょうね。


水素を主になっているが、選択肢の1つとして水素もしているなら、電気の選択肢も残っていますからね。確かにトヨタって、ほぼ電気をやっていませんが、ハイブリッド車がありますから、バッテリーを大きくしてモーターのみでやればできないこともないですからね。

今は、電気の動きがあるが、環境に敏感な地域に対して、EVよりももっとクリーンとして、水素を出せば水素がになる可能性も秘めていますからね。
    • good
    • 0

あと10年有る。


技術革新は早いからね。
    • good
    • 0

世界販売トップで先進技術の高い日本のトヨタは既に世界最高水準の技術を搭載できるノウハウはありますが、トヨタが燃料電池車を推奨するのは理由があります。


トヨタはプリウス誕生からハイブリッドで先駆者として世界一で、特許切れの現在でもトヨタがトップです。
EVとガソリンの融合で、ガソリン車製造が禁止となれば内燃機関を持つエンジンを無くすだけです。
既にEVはアメリカや中国が開発競争に出ており、巨大市場が予測されますが、マーケットが拡張することで価格が低下します。
トヨタは燃料電池車で長期的な利益を出す検討をしていますので、他社と違う逆張りを考えています。
また、トヨタの傘下や下請け企業にはガソリン車に搭載する部品を生産している企業が多く、これらの企業の事業転換を支えなければいけないため、すぐにガソリン車を無くす流れとなれば、数百万人の雇用が失われ、企業も破たんするので、時間をかけて代謝させる考えです。
EVはエンジンが無く、ブレーキ系統もモーターに変わるとオイルレスとなり、自動車のメンテナンスもコストが掛からなくなります。
すなわち、自動車メーカーが自身で自身の首を絞める時代が来る懸念を考えているのでしょうね・・。

ガソリン車廃止は電力不足を促し、火力発電で大型のCO²排出の矛盾、原発稼働の将来不安を考えてのことなのでしょうか?
    • good
    • 0

間に合うかどうか?という点でトヨタは困ってないでしょう



むしろev用の発電施設とか充電設備のほうが大丈夫か?という話になります。

EVに関してはPHEV等で電気のみでの走行を当たり前に行っていますから
既存技術の組み合わせを変えるだけでそれなりのレベルまでは既に達しています。
    • good
    • 0

豊田章夫が最終的に狙っているのは、EVでも燃料電池車でもなく、水素を燃やしてエンジンを動かす水素自動車です。

 日本の技術が圧倒的に強い内燃機関とその製造に従事する多くの技術者・労働者を維持するためです。 更に、EVの電池製造過程では多くのCO2が輩出されるし、EVに充電する電気の発電においてもまだまだ多くのCO2が輩出され、EVは実際にカーボンニュートラルには余り貢献しないからです。 水素ステーションの普及が肝要と言う人もいますが、水を電気分解して、ほぼ純粋な水素取り出す、小型水素発生装置も既に商業ベースで販売されており、これを車載用に改良して行けば、水さえあれば水素自動車も燃料電池車も水素ステーション無しで動くことになります。
    • good
    • 1

ヨーロッパでは、植物から作った、バイオエタノール、要するにアルコール燃料が、売られています。

アメリカのレースでも、使われています。
「ヨーロッパが2035年からガソリン車の販」の回答画像9
    • good
    • 0

まず背景には2015年のパリ協定があります。

欧州だけでなく日本も参加していますが、温暖化を防止する取り組みとしてカーボンニュートラル(二酸化炭素の排出と吸収が差し引きゼロになる状態)を今世紀後半に目指すというものです。パリ協定はアメリカではバイデン大統領が就任初日に復帰の大統領令に署名したことで話題になりました。これを受けて欧州、日本、アメリカは2050年、中国も2060年にはカーボンニュートラルを目指すという方針を表明しています。

カーボンニュートラルに向けた動きの一環として欧州が進めているのが自動車の脱ガソリン化です。欧州では一次エネルギー別の発電量が昨年時点で再エネが化石燃料を上回っており、自動車を電力あるいは再エネ由来の水素で動かせばカーボンニュートラルに向けた大きな一歩となるためです。そこで欧州メーカーは、EUの急速な動きに反対意見を出しつつも、欧州内の方針に沿って電気自動車販売拡大の計画を発表しているというわけです。

ここでご認識いただきたいのが、この一連の動きはハイブリッド車で日本に勝てない欧州が日本潰しのためだけに起こしたものではないということです。
パリ協定、およびその前段となる京都議定書は気候変動を防止しようという世界各国の取り組みで、当然ながら欧州自動車産業の都合で始まったものではありません。また各国ともレベルを合わせた2050年カーボンニュートラルに対して、欧州委員会が打ち出した2035年のEUでゼロエミッション車以外の販売を禁止するという方針も自動車の寿命を考えれば違和感のあるものではありません。2050年時点でガソリンを燃やして走る車が大量に残っていてはいくら植林をしてもカーボンニュートラルには到底追いつかないためです。またトヨタが進めている燃料電池車も二酸化炭素を排出しないため2035年以降も販売は認められています。

カーボンニュートラルは自動車だけでなくエネルギーやその他産業まで含めた大きな取り組みで、日本では今まさにこれに向けて急ピッチで動き出そうとしているところです。
自動車産業においては必ずしも電気自動車が唯一の解というわけではありませんが、この世界の動きの中で日本が存在感を示し、また大きな経済成長につなげていくためにも、カーボンニュートラルに向けた道筋を描いて強力に推進していくことが求められると考えています。
    • good
    • 0

お探しのQ&Aが見つからない時は、教えて!gooで質問しましょう!