1966年の男性喫煙者は83.7% ↓ 1990年の男性喫煙者は60.5% ↓ 2018年の男性喫煙

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質問者：ナランハ
質問日時：2025/03/16 14:27
回答数：7件

1966年の男性喫煙者は83.7%
↓
1990年の男性喫煙者は60.5%
↓
2018年の男性喫煙者は27.8%

何でこんなに差があるのですか？
なんか魔法を使ったのでしょうか？

親父は前、タバコプカプカ吸っていたのに2008年で辞めた！なぜだか知らんが。

私は受動喫煙された影響で肺がん診断となり、
18歳の頃、一度肺の手術をしました。

復活した後、親父から　金払って　と言われたことがあり、お金返しました。

これは私のせいでしょうか？

その後、家出した感じです。

Z世代以降に生まれていれば、家族とこんなことにならなくて済んでいました

補足日時：2025/03/16 14:31
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150万円は大金ですよ！！

補足日時：2025/03/16 14:33
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回答 (7件)

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No.7ベストアンサー

回答者：智代子日本ハムファイターズ
回答日時：2025/03/16 17:27

１９９０年ごろ

会社の中で机に向かいながら、タバコを吸いながら仕事をするのが当たり前の社会
歩きタバコ、長距離電車の中、飛行機、病院の中、飲食店
要は全ての場所で喫煙するのが当たり前。
喫煙できない場所は、満員電車の中、それだけだったと思います。

タバコの害の認知が高くなったことが理由だと思います。

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No.6

回答者：はんサン
回答日時：2025/03/16 16:53

1966年ごろだとまだタバコは有害だと認知されてなかったからです。

その後米国中心に研究が進み、今では受動喫煙の問題まで誰もが知るようになりました。
親父様は知らなかったのだから、罪はありません。

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No.5

回答者： virgo_o_99
回答日時：2025/03/16 15:34

タバコ販売事業は、今はJT（日本たばこ産業株式会社）の独占事業ですが、その前は「日本専売公社」という政府直轄の現業特殊事業会社でした。

更に遡ると「大蔵省専売局」という當に国家事業として運営されていたのです。
その端緒は、日露戦争時代の戦費調達事業として始まっています。
つまり、常習性の高いタバコゆえに安定的な収入源として戦争継続のための資金を得るために行われてきたものです。

その国策を掲げているからこそ、「愛国者はタバコを買って御国の戦争を支えよう」とスローガンで洗脳され、成人の喫煙率は極めて高かったのです。

高度経済成長を経て、今度はインフラ整備や産業育成などのための資金源として引き続き主要財源として存続していました。
このように、元々の高い割合の喫煙者の存在こそ、政府の政策的誘導によって押し上げられていた結果だと言えるのです。

その後、1978年4月に「全国禁煙・嫌煙運動連絡協議会」が結成され、 1980年4月7日には「嫌煙権訴訟」が提起されて、喫煙における健康被害について主要メディアも観て見ぬ振りができなくなり、日本における死亡原因となる傷病の第一位が「各種の癌」とされ、日本人の約半数が癌で亡くなるといわれる時代を迎え、癌を発症する主要原因とされているタバコについて、その喫煙者は周囲の非喫煙者の健康を蝕む悪影響を懸念する意識が高まり、厚生政策としても、間接喫煙被害の防止が重要視されてきました。

他方で、ベテラン国会議員（とりわけ有力議員）の中には愛煙家が少なくないので、「嗜好の自由は幸福追求の自由として尊重されるべき」と主張し、タバコの規制には反対が根強かったのです。

そのため、次善の策として、たばこ税を引き上げることで購入価格を押し上げれば、結果的に喫煙者は減るだろうと考え、何度かのたばこ税引き上げが実施されて購入のハードルが上がったことで、現在は喫煙率が下がってきたという経緯です。

かつての高い喫煙率も、今の下がった喫煙率も、魔法ではなく、時代時代の政府の政策的誘導によって導かれた結果なのです。