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 MBAや特殊な資格を持った、大勢の超難解大卒を雇っている割には、なぜJPモルガン や リーマンブラザーズなどは、今回のことを予測できなかったのでしょうか? 

 私は、専門学校卒で 英検3級も取れない頭のよろしくない人間ですが、頭脳派の精鋭たちが、揃いもそろってこんなばかげた自体を予測できないのでしょうか?
 かれらは記憶能力ばかりで、思考レベルが低いのでしょうか?
(アホなのでしょうか?)


 それと、サブプライムの損失は、少なく見積もっても 現状では50兆円規模といわれていますが、今年中には 100兆円クラスの規模にも膨れ上がるものなのでしょうか?

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A 回答 (9件)

某証券に勤めています。



1・正直、全ての会社はわかっていたと思います。
2・彼らは私よりはるかに頭がいい人間です。(私も一般平均よりははるかにできると思っていますが、特に前線の人間は比じゃないぐらい頭がいいです。
証券出身で独立した人も多いですが、そういう人には名だたる人もいます。)

で、どうして回避できなかったか、に関しては推測ですが、2つ上げられると思います。
(個人的にも、どうして彼らがそこまで損失を拡大させたかについてはわかりません。)

・言われている頃にはすでにどうしようもなかった。(複合商品がメインなので、これだけばらすわけにもいかないとか。)
・売り切れる自信があった。

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少しわかりにくいと思いますので解説させて頂きます。
まず、サブプライムローンはどこで損失が発生してるかということですが、
サブプライムローンは当然リスクがありますので、ローンを組む際に保険を組みます(ロイドのような保険会社です。つまり保険を受ける人がいるわけですね。ロイドが実際に受けているわけではありません)。
この保険もリスクがあるので、CDSなどの商品に組み込んでしまい、複合化した商品(ファンドとか債券とかと似たようなもんです)にして売りに出します。
また、損失のメインは、実はヨーロッパで起きてます。
なぜかといえば、このサブプライムローンを組み込んだの主流(取引市場)なのがヨーロッパなんですね。
何が損失かというと、いわゆる風評被害によってこの市場が正常に稼動していないため、売れていないんです。
サブプライムローン自体は、実はそれほど損失が大きくありません。
家も没収できますし、何より返済が滞っている人の割合がそこまで大きいわけではないからです(住宅価格の下落は大きいですけどね)。
何より損失が確定したわけではない!
損失が確定したわけではないのですが、ここをうやむやにして(笑)損失の見込み額を小さめで決算を出したわけですが、
これが金融庁の批判を買ったわけで、どこもサブプライムローン自体の損失割合を20%前後で計上しなおしたわけです。
そうすると、今まで好調だったダウが当然暴落、というわけです。
また住宅価格は今後は短期間では暫く下げが見越されているため、損失額の見直しがあるかもしれないので、損失が膨れ上がるかもしれないんですね。

ただ、中長期的には住宅価格は上昇するでしょう(金利が下がりますので、住宅に手を出しやすくなるわけですね。)から、
ここで出した損失はいずれ挽回できるようになるか、それ以上の利益を得ることが想定されます。
多くの金融機関はこの考えでいることでしょう。
ですから損失を軽く見込んで先延ばしにしてしまいたかったことでしょう。

唯一の問題は、この問題が長期化することでしょう。
問題の長期化とは、地価の上昇がいつまでも起きないこと、です。

今は予測していなかった最悪の状態なわけです。
そうたいした問題でもないと思っていたため、先延ばしにして市場が正常化するのを各金融機関は待っていたのだと思います。
ところが、これだけ大騒ぎされるわ、地価は下がり続けるわ(これは想定内だと思いますが)、騒がれまくって商品が売れないわで物凄く困っているわけです。
今まで商品を買ってくれていた人も、サブプライムローンが組み込まれているだけで投資してくれないわけですから。
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アメリカ深奥部の中枢の考えは、田中さんが、説得力有る。



参考URL:http://tanakanews.com/index.html
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どこの証券会社でも、予想はしていたと思います。


おそらく、どこかの大手が「引き金を引いた」のだと思います。

日本のバブル崩壊でも、どこかの大手が「売り崩した」結果であって、急激な下げが自然発生したわけではありません。

ただ、サブプライム問題は、織り込み済みかもしれません。
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彼らは、別のところで稼いでいますから、特に問題は無いのです。



証券会社は、自己売買と、手数料収入によって成り立つといわれます。

仮に、野村がそれを予測しても、あなた方に教えるだけのメリットも説くには無いわけで、一部の優良顧客にのみ”特別に”教えると思われます。

それゆえ、特に問題は無いわけです。

日本で言うREITになると思いますが、最近は価値が半額になってますが彼らは手数料で成り立っているのであって、額面価値はどうでもいいのです。
彼らは、顧客の損の上に成立する商売と考えれば納得いくかと思います。

もちろん、家のローンの担保に家が入るわけですからとりっぱぐれも無いですね。


更地にして、まとめて大手企業に売りつける方法もあるわけですし。
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この問題が大きくなる半年くらい前から米国の住宅問題はTVの特集番組で取り上げられてましたね。

専門家が気づかないわけないですよね。やはり、楽観していたのでしょう。赤信号みんなで渡れば大惨事。
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予測できなかったか否かという質問は難しいですね。

こういう風に考えたらどうでしょうか。例えば株式市場でもしばらくの間株価が継続して上昇することはよくありますね。ある銘柄を買って上昇して売って、また次の銘柄が比較的簡単に値上がりして儲かるというようなこと。こんなときには手際よく多くの金額を株式投資に向けて、儲けるのが結果的に得策です。ただし、早くしないと株価は理屈のつかないところまで上昇してやがて大きく下がり始めることは大抵の人はうすうす感じているのではないでしょうか。しかし、早くからあきらめて臆病に資金を突っ込まないと1円も儲からないことは事実です。もし投資を商売にしていればなおさらリスクをとらないわけには行きません。誰もがリスクを覚悟していると同時に、ぎりぎりまで市場に入っていないと人並みには儲からないと考えているのです。いつ雪崩が起こるかは直前まで見えません。

ここ数年の世界の金融環境は低金利のもと資金が余剰になって、運用する投資先を探し回っていました。米国投資銀行や投資顧問会社、ヘッジファンドは運用するのが仕事ですから、上昇が見込まれる投資先には人より先に投資するのが自分たちの、そして資金を預けるお客さんっを満足させる利益に通じることは間違いありません。これは最初に書いた株式の例と全く同じで、あるところまでは投資先(株式市場であってもサブプライムローンをベースにした証券化商品の市場でも)は有利な市場であったことは間違いないです。しかし、やがて資金が流入し値段が上がりすぎ、質の悪いものにも資金が入り始めるとピークを迎えるのは確かです。しかし、それが何時になるのかは非常に難しい。投資銀行は他の銀行と競争して投資策を探します。臆病にしていたらお客を取られてしまいます。ヘッジファンドも競争相手が儲けているのを指をくわえて見れているわけには行きません。何処の世界でも同じですが、バスに乗らないと決して儲からないが、どこか途中で降りないとバスは壁に激突するのです。金融業の世界は競争することによってそういう行き過ぎが置きやすい環境にあることは事実です。

米国の中央銀行でもこのリスクが分からなかったわけではないが、低所得者が住宅を得て消費を底上げする環境自体は歓迎していたわけです。問題が生じる前に妙な規制を入れれば大統領選挙の結果にだって影響を与えたかもしれません。

さらにここで、投資銀行や証券界で働く人たちの考え方が大きな鍵になると思います。特に米国の投資銀行などで働くエリートはサブプライムの証券化や投資商品で何十億、何百億円という案件を一人でまとめるとそれに応じた報酬が得られます。夜も寝ないで案件獲得に奔走して成功すれば大きな報酬が確実に手に入ります。社内での出世も年齢と無関係にジャンプできます。そうなると皆リスクを採ることに果敢になるでしょう。先に報酬を得てしまえばよいのです。低所得者のローンに関わった業者の人だって日本に比べこういう評価体系が定着していると考えます。これも仕事をする人のレベルでは全部が相場が行き過ぎやすい条件の一つです。この半面、新しいサービスが早くスピードで普及するインセンティブになっていたのも認めざるを得ません。それはよい面ですが。

一方、日本のメガバンクなどでの人事評価はなかなかそこまで行きません。やはり組織からは抜け駆けできない風土が残っています。しかし、別のメカニズムとしてN証券がサブプライム投資に関連して儲けているという話が聞こえると、M銀行は「うちもそういうことで利益の底上げをしないと、決算が見劣りする」という横並び意識が組織の中にむらむらと頭をもたげます。組織として同業者を横目に見ながら米国などにやや遅れて参入して「みんなで渡れば怖くない」と米国の銀行マンがリスクをとるのとかなり違う、どちらかというとリスクを直視しないような横並びの原理で同じ投資先に手を出します。その結果が今回の日米のサブプライムショックの影響の差だと言えます。日本の金融機関が全く手を染めなかったわけではないのはこんな感じでしょう。それで結果が中途半端になったということではないでしょうか。
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予期できなかったというより、軽く考えていたというべきなのかもしれません。

(今でもまだ重く受け止めていないのかも・・・)

ひまわり証券の堀川氏が紹介していた「アメリカ人は、なぜ楽観的なのか?」という本を読んでみれば、なるほどと思いますよ。
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サブプライムローン問題は、いろんな債権をたくさん集めて、細切れにし、それをいくつか集めて証券化したので、それを買った側も、その中身がなんなのか、よくわからない状態だった、ということができます。


ミートホープの肉を使って段ボール入りの肉まんを作ったようなものだといえますね。

これを買った側は、普通の肉まんだと思っていたということでしょう。

しかし、中には問題発覚から逆張りして数十億円儲けた証券会社もあるようですが。
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経済のしくみはよくわからんのですが、



ヘッジとかいって、増える方にリスクを分散して儲けてたみたいなんです。
まあ、借り手がどんどん借りてくれていた当時はみんな
都合が良くてOKだったんですが。

何かの拍子に歯車が逆回りになりましてね。
減る方にリスクを分散してなかったものですから、
転がるだけ転がってだれにも止められないそうです。

借り手も新しい貸し手がいないものだから破産、
それまで貸していた人も、返してもらえないから大損。
で、そこに出資していた人も、元本割れ。。。。

これから数年間はこの調整で経済停滞ですね。
停滞ですめばいいのですが。
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