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No.1ベストアンサー
- 回答日時:
投資信託がインフレに強いと言っておられる方もいますが、
そのようなことはないと言えます。
では、投資信託の組入れ対象ごとに解説してみます。
まず、株式ですが、
株価は、企業の業績によって上げ下げしますが、
一般で言われているインフレになれば、
売り上げが物価の上昇に伴って増えます。
一般的に考えると、原材料などのコスト代も増えますが、
利益も増えると考えられます。
ただし、それには条件があります。
それは、インフレによって、国内で働く人の給与が上がるなら、
全体の消費が増えますので、企業の業績も良くなります。
けれども、労働市場がグローバル化していると、
賃金が低い中国などで生産されやすくなりますので、
消費地である先進国の労働者の給料が上がりません。
先進国の労働者は、インフレでモノが高いので、
更に節約するようになります。
従って、内需が増えませんから、企業の業績も上がりません。
インフレによって企業業績がよくなり、
株価が上がる時代も過去にはありましたが、
それは、労働市場が国内だけに限られていたという
特殊要因があったからです。
一時的には、インフレによって
株価が上がる場面もあるかもしれませんが、
中長期の視点で見た場合、
株式を組み入れた投資信託が、
インフレ率を上回る上昇をする可能性は低いと思います。
次に債券について言いますと、
債券は、インフレになると、
過去に発行された低い利率の債券は、
魅力がなくなります。
インフレになると、投資家は、
インフレ率よりも高い利息を要求するからです。
つまり、債券を組み入れた投資信託の基準価格は、
インフレによって大幅に下落する確率が高くなります。
もしあなたが、世界的なインフレの傾向が感じているなら、
債券型の投資信託は、決して持っているべきではないと思います。
次の金融危機は、債券の暴落によるものになると思います。
既に、イギリス、ギリシャなど、
世界中でデフォルト懸念があります。
デフォルトすると、利払いが停止されるのが
一般的ですので、分配金が払われないリスクもあります。
高い格付けでも、格付けは過去の格付けですから、
一瞬で、格下げされます。
すると、組み入れた債券が暴落し、
基準価格も大きく下がり、分売金も払われないまま
換金停止の事態も考えられます。
(デフォルトした債券は、売却が困難なため)
次に、リートですが、
インフレになると不動産の価格が上がると思われるのも
国内だけに資金が回っている状況でのみ起こると言えます。
今のように世界的な不景気では、
不動産の賃貸需要は、決して旺盛ではありません。
日本では、700万戸の空き家、空室があり、
都心の商業不動産の空室率も10%に迫ろうとしています。
そのような中で、モノの値段が上がると、
コスト削減に動く企業の方が多い現状です。
人員カットをすれば、オフィスは必要なくなりますので、
オフィスの賃料を下げても空室を埋めたいと思うのが
大家さんの心理です。
世界的に商業不動産の過剰感があり、
それを組み入れたリートの基準価格は、
大幅に下落するリスクがあります。
もちろん、賃料が下げられる可能性も高いので、
分配金も減額させられるリスクも高いと思います。
よって、投資信託でインフレヘッジすることは、
不可能だと思った方がいいと思います。
強いて言えば、不景気でも利益が出せる
ヘッジファンドしかないと思います。
それから、これから来るのは、インフレと騒がれていますが、
不景気のインフレではないかと思います。
十分に気をつけてください。
No.2
- 回答日時:
インフレヘッジを考えるのならば分配が無く、税金は売却時にしかかからない投資信託にした方が良い。
ちなみに、株式が最もインフレに強いと言われますが、それでも信託報酬と税金を差し引くとかなりリターンが落ちます。
ですから、信託報酬ができる限り安いインデックスファンド(ETF)などが良いかも知れません。
なお、外国債券の期待リターンは円金利並みと考えられます(マーケットは効率的だから)。
だから、外国債券の投資信託では信託報酬が1%を超えるファンドは使い物になりません。
>インフレに有効な投信ってあるんでしょうか?
探せば有りますよ!
それも信託報酬が年0.25%程度で特定口座も使えるものが有ります。
401Kにも信託報酬がこの程度の物を探せば有ります。
株式、REITはインフレに強いと思われますが、信託報酬、税金には注意してください。
なお、外国債券は逆に外国でインフレになったら大変です、債券価格が下落するからです。
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