ブラックリストって本当にありますか？

以前介護の仕事をして辞めるときに、会社とトラブルになって、
私はある労働組合を通して交渉（闘争）しました。
その際に、会社の理事長いわく、
”ブラックリストに載せるぞ”　とのこと。

本当に、そのようなブラックリストってあるのでしょうか。
ご存知の方、教えてください。

No.1 回答者： Tann3 回答日時： 2014/03/22 12:46

　「ブラックリスト」って、単に「警戒を要する人物・団体といった対象の一覧表」のことです。

　その会社の「労務関係の要注意人物」のリストに載せる、ということでしょう。あなたの将来の処遇や昇進に影響するぞ、という脅しだと思います。あとあとの処遇に何らかの明らかな差別があるときに、「労働運動を理由に不当に差別されている」と訴えられるように、書面なり録音なりで記録しておくとよいと思います。
　そんなリストがあるかないかは、その会社次第です。「一般論ととして」ということは意味がありません。

　その会社の外側の、たとえば「業界」とか「産業界」、あるいは「裏社会」にそんなリストがあるのかどうかは分かりません。
　ただ、もし会社があなたの情報をそういうところに流したとすれば、「個人情報保護法」に違反しますので、判明したら訴えることができると思います。

No.2 回答者： kamobedanjoh 回答日時： 2014/03/22 13:52

そのようなリストは違法です。

とは言え、全くないとは言い切れません。
公安調査庁とか、公安警察には【公共の安全】名目で、多数の個人情報が違法な手段で集められているとか、聞いたことがあります。
前科者、被差別出身者、近縁の共産党員や過激派など、昔は企業の従業員採用に当たって、警察に身元を照会していたとも云われています。
個人経営の企業で横の連絡はあるにせよ、そのようなリストには正当性がありません。
金融機関では、信用情報が交換されていますが、労働運動の関係までは手を出せない建前です。

No.3 回答者： key00001 回答日時： 2014/03/22 14:56

> 本当に、そのようなブラックリストってあるのでしょうか。

実態や正体は不明だから、ブラックリストなんですよ。

信頼出来る信用調査会社の社員は、「今はそんなモノはありません！」と言うでしょうし、「実はあります！」なんて言うヤツは、秘密を扱う調査会社の社員としては失格で、全く信頼が出来ません。

あるいは、そんなリストが大っぴらに出回ってるなら、そもそも調査会社など要りませんしね。

ただ、個人レベルでさえ、結婚相手の調査などは可能ですから、それなりの企業がその気になれば、調べることは可能だし、調べた結果は調査会社にデータとして残存します。
調査対象が、会社とトラブルを起こして離職した事例などがあれば、残存データには、何らかのフラッグが立てられるでしょうね。
それが即ち、「ブラックリストに載る」と言う、一般的な流れです。

一方では、企業がトラぶった相手従業員を「リストに載せて！」と言うのは、一般的では無く、よほどのコネでもが無いと、調査会社も応じないと思いますよ。

でもまあ違法か合法かは別として、「前職調査」くらいは行う企業も珍しくはないので、その調査が如何なる手段で行われるとしても、その調査が行われた時点で、残念ながら質問者さんの評判はボロボロでしょう。

それが外部の労組などを利用するリスクですから、それを使っちゃった以上、そのリスクは負わざるを得ませんよ。

とは言え、違法の疑いもある前職調査など、全ての企業が行うワケではありませんし、圧倒的少数派ではありますから、さほど実害は無いとも思います。

No.4 回答者： eroero4649 回答日時： 2014/03/22 19:52

ブラックリストっていうのをどう定義づけるかというのはありますけど、例えばクレーム客だとか、要注意人物のリストっていう意味であれば用意してある企業は多いと思いますよ。

ただ、その存在を認めることは決してないでしょうけどね。

私が過去にいた企業でも、要注意人物リストなんかがあって、もし見つけたら速やかに警察に通報して身柄を確保して頂くような人物から、会社として対応を弁護士に任せていて、連絡がきても一切対応せずに「担当者から折り返し連絡をさせます」といって弁護士から「アンタこれ以上連絡すると業務妨害で訴えるよ！」といってもらうような人までありましたよ。

「業界で共有するブラックリスト」ですが、そうなるとますます関係者は口を割らないですが、あります。例えばお金のトラブルを起こした人とかね。どこかのクレジットカード会社とお金のトラブルを起こしたような奴は他のクレジットカード会社も契約したくないわけじゃないですか。それはお互いさまだから、カード会社同士で共有するわけです。そんで、その人が他のカード会社に申し込むと審査でハネるという寸法です。当然本人が「なぜ僕は御社でカードを作れないんですか？」と聞いても「当社独自の判断となり、それは非公開とさせて頂いております」と返答されるという寸法です。まさか「オタク、A社とB社でえらいモメとるやないか。そんな奴ァこちとらお断りだよ」なんていえないですからね。

狭い狭い業界となると、「こいつがオタクんところに来ても関わらないでください」とお知らせを回すところもありますね。某業界の「破門状」ってやつがそれです。「そいつを匿ったらウチにケンカを売っていると解釈しますよ」というわけです。限りなくそういう業界に近いノリの業界だと干されるということはありますよね。例えば芸能人なんてのは大手事務所やテレビ局とトラブルを起こすとどこも使ってくれなくなるなんてことがあります。歌手なんかは、コンサート会場も貸してくれないなんてこともあるようですね。昔はトラブルを起こした落語家がどこの寄席にも出られなくなるとかありました。古今亭志ん生が有名ですね。
介護業界くらいだとそこそこに世間は広いから、その理事長に関係しないところだったら拾ってくれると思いますけどね。ただ、超がつくほどド田舎で、その理事長がその地方で名士とされている人物なら、その地域では干されるかもしれません。