世界平和調和は来るか？米中冷戦化？それとも一気に一つになる運びか？

世界情勢とかは政治の好きな人が詳しいでしょうけど

哲学・思想的に　今がチャンスでは？　と思います。

USAの大統領がリベラルに変わり　習近平も戦争を望むはずがない。

此処で日本がうまく立ち回れば　世界平和もありじゃないでしょうか？

菅さんに頑張ってほしいけど　そういう認識があるのかどうか？

地球も狭くなりました　お互いにわがままは通らないのです。

平和ルネサンスｖ＾＾。ＰＥＡＣＥ２０２０は　コロナとオリンピック延期で冴えませんでしたが

来年こそは世界調和を広げたい　日本主導で。（大風呂敷）

コロナの後に世界平和調和は来るでしょうか？

質問者からの補足コメント

• 

  ちょっと答えを書き過ぎる人がいるのでその人のカキコは質問の回答になっていません
  
  しばしブロックしましたので　この質問はまた何時かやり直します。
  
  みなさんどうのありがとうございます。

    補足日時：2021/01/04 20:26

No.52 回答者： マジカルプリンセス 回答日時： 2021/01/01 00:34

#45

bragelloneさん。

知識や経験というものは、自分を生かすだけの小乗仏教的な考えではなく、他者すら生かすという大乗仏教的な思考に私はあるのですが。

思えば、私も五十代を越え、私には人材育成は現実には不可能でも、お節介、おじさんは若い世代にとって、務まるのではないのか、と思います。

まぁ、それが、実際のところ、若い世代に役立つかどうかは、あまりに、価値意識の変貌の激しい社会を今迎えて、私が若い人たちに役立てるのかどうかは、自信はあまりないのですが。

No.53 回答者： マジカルプリンセス 回答日時： 2021/01/01 01:08

今、朝まで生テレビを観ています。

元日ですが。

菅総理はよく言えば、総理という職責の高さに未だ、不慣れでいらっしゃるのかもしれませんね。

総理の職責の高さとは、菅さんが把握なされている以上に高く、重い職責です。

まぁ、政権発足三か月ですから、私、一個人としては、これからの菅さんに期待したいですが。

世の中、菅政権にありようには、手厳しいですが、それが普通なのでしょうが。

まぁ、私は性悪説よりは性善説の方が好みなので、菅さんも慣れていかれれば、総理の椅子の重さを自覚なされると、期待したいです。

No.54 回答者： マジカルプリンセス 回答日時： 2021/01/01 01:34

パンデミックは今年、令和三年も続くでしょう。

コロナ変異異種もでたとのことですから、ウィルスの毒性は更に増したという感じです。菅さんも総理に慣れていないとか、そういった甘口の評論は世情では通じないのでしょうが、私、一個人としては、贔屓している政党はないのですが、まぁ、国家の一大事として、菅さんが総理として、果たして適任者なのかどうかは不明ですが、菅総理は、衆議院を解散する予定などは聞いた例がないです。

ですが、余りに政権運営のありようが民意からかけ離れ、パンデミックの対応力が欠落しているのであれば、衆議院を解散するか、内閣を総辞職するべきで、次の政権を国民は待っているというのが、菅政権としては、立つ鳥跡を濁さずというものではないでしょうか。

不穏な正月を迎えて、国民の不安はピークに達しているとも思えます。問題は菅さんに続く適任者が果たしているのかどうかという問題もあるのですが。

思い切って、女性を首相に就任させるとか、独逸ではあれだけのヒトラー政権で、難民・移民排斥運動から、現政権では女性で、メルケル首相ですからね。

女性の首相が誕生しても良いですし、ある意味では首相の座としては、国民に対するアピールでもあるので、女性の自殺率が上昇している不穏な社会動静とあって、一気に社会改革に踏み切るとか、日本も何時までも保守的な国家であって、良いとも思えませんが。如何でしょうか。

No.55 回答者： マジカルプリンセス 回答日時： 2021/01/01 01:56

haru さんのご提示になされた、オリンピック・パラリンピック主催が今年行われるかどうかですが、マスメディアを拝見させて頂く限りに於いては、その話はされていないようです。

パンデミックが収束しなく、拡大路線を採っている昨今、今年、オリンピック・パラリンピックを主催可能かどうかは結構、難色を示しているのが現状なのかもしれません。ですが、株価はバブル経済並みに上がっていることから、好景気の体を成しており、仮に、オリンピック・パラリンピックを断念しても、莫大な赤字を日本が背負うのは事実ですが、痛手は、好景気で何とか、なるのではないでしょうか。

まぁ、我々の存在とはですね。社会が動乱にならなければ、大型政治家も登場しないものです。動乱の時代を迎えて社会が混乱し、少数の大物政治家や財界人が登場するより、恒久的な平和な社会を迎えて、老若男女、小型化した方が社会のためには良いことだとは思えますが、有事というものは、忘れたころに、やってきたりします。コヘレトの言葉ではありませんが、人が此の世に生まれて、社会の中で嘆き苦しみ、死んでゆくのが此の世の定めなのであれば、反出生主義は確かに言えているかもしれません。大体、此の世に生まれれば、死後の世界が絶対にないとは言い切れませんし、死んで地獄に堕ちてしまう死者もでますし、善行に励んだ人々だって、最期どうなるのか、死んで天国・極楽浄土に召されるという保障だってない訳です。只、社会の中で揉まれれば、悶絶することは、強者・弱者に関わらずそうですしね。

だったら、端から子孫を望まない考え方だってあるわけです。政府からは怒られそうですが。少子化対策にはならないと。

ですが、お国のために子孫を増やすという教育を受けている国民は殆ど、他界なされていらっしゃるのが現状です。

No.56 回答者： マジカルプリンセス 回答日時： 2021/01/01 02:15

我々が生存している時代に、認知症を根治できるお薬の開発が可能かどうかは、私も不明ですがね。

健康寿命が叫ばれる昨今、私も今年で五十四歳になりますから、六十五歳という年齢がそれほど、遠い年齢だとも思えないのですが。

六十五歳以上の国民の五人に一人は認知症を患うとの統計は人生百年時代を迎えて、明るい話だとは言えないでしょう。

記憶を司っているのは、主に海馬ですが、認知症患者の多くが海馬に委縮が見受けられ、記憶が混乱したり、無い現実をあったかのように錯覚を起こしたり、それだけではなく、重度化すると、前頭葉が委縮したり、脳も臓器の一つな訳ですが、どうして、脳が重んじられるのか、その人の総合能力、人格などを司り、社会で生活していく上で、脳機能が正常であることが社会生活上、どうしても避けがたい臓器の一つであるからでしょうから。

No.57 回答者： マジカルプリンセス 回答日時： 2021/01/01 02:21

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No.58 回答者： マジカルプリンセス 回答日時： 2021/01/01 03:10

米国は共和党・民主党の二大政党ですから。

保革の拮抗というのは、我が国より、はっきりしていて、ある意味では、haru さんが仰られるよう、一般的には、共和党は、保守党、民主党は、革新政党だとされています。

日本は、保革が拮抗していなく、自民党一党独裁政治が自民党立党してから、長らく続き、社会党との政権交代など、景気に後退が見受けられ、今世紀に入って、民主党が政権を奪取したりなど、バブル経済崩壊を迎えてから、就職氷河期を迎え、世界同時テロ事件を今世紀初頭に迎えて、暴力と破壊の世紀の始まりだとか、不穏な世紀の登場劇となった訳ですが、リーマンショックを迎えて、コロナ危機まで迎える始末になりました。日本の人口動静とはどうしても、景気動静に神経質でもあり、殆どの労働者の実情とは、労働組合も入会できず、国民年金にも未加入な国民層は結構多いのです。それだけ、貧富の格差問題で、日本は深刻の体を成しており、貧富の格差は教育格差に直結しがちです。

まぁ、政府としては、高校の授業料無償化を謳ったのは民主党政権時代からでしたが、矢張り、世情は若かりし頃から学力を基軸とするのであれば、過酷とも思える程の学力競争を若年から強いられる訳です。若年の自殺の動機の第一位は、学力を巡ってでの悩みらしいので、事は深刻です。確かに、私が若い頃は学力大国だとも日本はされていたのですが。研究所では東大は、世界四十位だと振るわず、米国と中国が研究を巡ってでは強いです。日本は高学歴も度が過ぎると、詰り、博士課程まで学歴が上がると、高学歴貧困に至る可能性が高く、学術にあまり、関心度が高い国家だとも言えない訳です。

まぁ、大学を卒業すれば、企業が大卒であれば、企業人として、訓練するのが、企業の有り様であり、日本は学歴社会だともされますが、実情は大学のブランドというものは、一部の官庁・企業を除いて、殆ど、無関係であるのが実情です。

まぁ、君は学生時代までは優秀でした。ですが、企業人としてはどうなのか、と、複雑な人間関係を解決する能力の方が求められがちで、特に空気感、人間力というものを重視されるのが会社員生活の実情ではないでしょうか。

日本は並べて平均を好みがちな国民意識が高い国民層が多く、収入を巡っても、一握りの富豪や貧困層が生まれることはあまり、望みません。

私が生きた時代背景もあるのでしょうが、モラルが最も高い時代とは矢張り、一億総中流社会だとされていた時代で、犯罪率も低かったのですね。

そういった、理想社会が壊れて、貧富の格差が社会問題化してきてから、8050 問題とか、急上昇してきて、社会を殺伐なものへと変貌させてしまいました。

まぁ、どこぞの国家でもそうですが、格差があって、良いことはありませんし、格差があれば、解消の方向を考えるのが国家の指針です。

No.59 回答者： マジカルプリンセス 回答日時： 2021/01/01 03:56

政治家がカネを巡って物凄かった時代と比較すれば、政治家の収支報告書が義務化されている今の時代の方が遥かに政治家はクリーンになりました。

一部の政治家には、政治とカネを巡っては不透明な政治家もいますが。

或る意味ではメディアの発達、特にインターネットが普及してからはメディアの総叩きに政治家も遭遇する機会が増えたことから、あまり、表立って、裏金工作とか闇献金騒動は、私が出生してからは、政治とカネの不透明性も透明化されてはいるのですがね。

政治を信じられないというのは、政治家と国民、双方を巡って、良好な関係だとはとても言えず、政治不信は、国民の疑惑を呼び、最悪は暴動騒動に至るわけですから、経済としてもマイナスに働いてしまう訳です。戦後間もない時は、政治家と暴力団との癒着も悪化していて、政治とカネを巡ってはあまりに酷い関係だと国民がそうおもっていたのも、敗戦に近い世代ほど、政治とカネは国民の不信感の何物でもないことを謙虚に政治家は学ぶべきでしょう。政治とカネにクリーンなことは、自らの政治基盤も盤石にすることを政治家は良く学ぶべきです。政治とカネを巡って、国民はうんざりしていることをもう少し、大衆視点に立って、政治家は一身上の穢れがないように、糾すべきでしょう。

No.60 回答者： マジカルプリンセス 回答日時： 2021/01/01 04:34

朝まで生テレビを観て、感想なんですが、テレビメディアが主ですが、生活保護は国民の権利であって、何ら恥じる必要性のない、国民の最低限度の生活を保障可能と出来る、日本国憲法第二十五条、十三条などがあるから、生活保護制度が日本にはあるのですね。

欽定憲法下ではそんな保障ありませんでした。

日本国憲法では国民主権国家であり、憲法は政府が何を仰られようが国民のための憲法なんですね。

これを政府の独善から改正を促す、国民の負託を受けたから、憲法を改正するとは、数パーセント台の国民が自衛軍に昇格させることを望んでいるのに、負託を受けたかは、疑問視はあるのです。

政治はパワーバラスの賜物であり、賛否両論は免れないわけでもあり、政治家が行政を強制実行に踏み切れば、犠牲となる国民も又、増えてしまう訳です。

一部の人々は政権交代を望む国民も多いのですが、同じ政権交代でも、自民党内での政権交代と、政党という枠組みを超えた政権交代では全く異質です。

例えば、立憲民主党が政権脱臭すれば、日本の景気動向は最早、風前の灯なんでしょうね。そういった危惧・危機感が増したから、与党が野党に下野することに至る訳です。

政争が激しいことは、国民生活は風前の灯火でもあることを如実に示している証左でもあり、激しい政争は、国家としては、パワーオブバランスを欠いた社会動静であることでもあるわけです。

ですので、政局の行方を占うとあっては、政権交代が激しい、今の韓国などは、韓国経済が非常に厳しい状況下に今の韓国はあるのでしょう。日韓問題にしても、政府も民意を取り入れなければなりません。ですので、徴用工の問題にしても、先ず、国民は徴用工の問題ならば、徴用工の問題を是非を問う前に、徴用工問題に関心をもつことが大事です。政府と言っても、日韓関係の悪化を防げるの又、国民意識次第な訳です。民意を無視した政権運営は政府としても採れにくいでしょうから。

No.61 回答者： マジカルプリンセス 回答日時： 2021/01/01 04:44

カネは天下の廻りものであるのが、今の日本でいう消費社会の動静なのでしょうが、国民総生産の七割は、国民の消費生活でＧＤＰを賄っているのが現状です。

日本の将来展望ですが、少子高齢化社会を迎えて、産業の空洞化の問題など、暗い影を社会に落としています。矢張り、女性の社会的立場、地位向上が日本は余りに保守的な国家なのでしょうね。変貌することに疎いことは、平等社会を強く謳いたい国家でも日本はあるという利点も確かに日本人はあるのですが、子を出産するのは男性では出来かねる訳です。例えば、医療技術としては、人工出産は可能であっても、法的には赦されない、法外行為というのはあるのです。日本は法治国家ですから、法治国家を超えたところで、行動に踏み切ると、合憲的、合法的な待遇が受けられなくなる危惧が頭を持ち上げてきます。どう、判断し、どう行動を取るのかは国民の自由意志が尊重されるわけですが、法治国家と言えども、法は生き物であり、法改正もあるわけです。法改正を促せるのも、民意次第はあるわけです。ですから、不断の勉強を国民は怠ってはならぬのです。総理大臣は間接的にしか、国民は選ぶ権利はありませんが、国政議員を輩出させる権利は国民の権利なのです。日本国憲法があるからなのです。