
今まで数多くの天才が学校の教師によって、その才能を潰されて来ましたからね?
___________
https://president.jp/articles/-/35537?page=1
「9歳で数検1級合格」天才小学生が愛用するYouTube
両親「数学の話にはついていけない」
「数検1級」や「英検1級」など、大学生レベル以上の難解な問題をすいすい解く小学生がいる。どうやってそんな能力を身につけたのか。
YouTube先生に教わり、最年少(9歳)で数検1級合格
兵庫県西宮市の安藤匠吾君は2019年10月、9歳(小4)で実用数学技能検定(数検)の1級に合格し(※) 、これまでの最年少記録11歳を大幅に塗り替えた。
※編集部註:主催する公益財団法人日本数学検定協会によれば合格率は5.7%。目安となる学年は「大学程度・一般」。微分法、積分法、確率、確率分布、数値解析、アルゴリズムの基礎などに関する出題がある。
「数学一家」かと思いきや、両親はどちらも文系だという。
「もうびっくりです。わが子の数学の話には、とっくについていけないです」(父・貴弘さん)
1歳の頃から数字を並べるマグネットで遊ぶなど、数に興味を持っていた匠吾君。
「幼稚園のときに、計算式が書かれたボタンを押してから、答えを入力するというおもちゃを買い与えたところ、割り算まですんなりマスターしてしまいました。卒園するころには分数や小数、負の数まで理解していたと思います」(貴弘さん)
小2で数検を受け始め、5級から3級(中3レベル)まではトントン拍子に受かったという。
「3級までは私が教えていましたが、因数分解や連立方程式で私のほうに限界がきてしまいました。その後、海外赴任で2年ほど家を空けることになったので、どうやって教えようかなと悩んでいたところに匠吾が見つけたのがYouTubeの数学解説動画でした」(貴弘さん)
iPadを取り出し「二次不等式 ウェブで調べて」と音声検索開始
二次不等式でつまずいたところから匠吾君のYouTube学習が始まった。わからない内容や、新しい単元に出合ったら、YouTubeで検索して、学習しているという。
「どうやって調べるの?」と匠吾君に聞くと、おもむろにiPadを取り出し「二次不等式 ウェブで調べて」と音声検索を始めた。検索はほとんど音声でやっているという。出てきたのはお気に入りのYouTuber本田剛己さんによる“超わかる!授業動画│数学・英語・化学”というチャンネルだ。図解しながら丁寧に解説してくれるところが好きだという。
「ヨビノリたくみさんの“予備校のノリで学ぶ『大学の数学・物理』”チャンネルも好き。重積分の勉強はこれを見てやりました。『ファボゼロのボケすんな(“いいね!”がつかないようなボケをするな)』っていうのが面白いです」(匠吾君)
今は物理や化学に興味を示し、YouTubeを使って勉強する
動画で見たことは1回でわかってしまうという匠吾君だが、準1級レベルから独学に限界を感じはじめたという。
「やはり、人に教わったほうがいいのではと思い、近所で塾を探しましたが、小学生に準1級レベルを教えられるような先生が見つかりませんでした。大阪に大手の塾があるのですが、小3を遠くまで通わせるのも不安があり、たどり着いたのがオンライン家庭教師の“究進塾オンライン”です」(貴弘さん)
匠吾君の使っているテキストとノート。小学生と思えない丁寧な字で数式が書き連ねられている。準1級から独学での限界を感じはじめたそうだ。匠吾君の使っているテキストとノート。小学生と思えない丁寧な字で数式が書き連ねられている。準1級から独学での限界を感じはじめたそうだ。
究進塾オンラインでは週1回1時間、東京大学理学部数学科(当時)の深澤武志先生に教わったという。
「匠吾が問題集で解けなかったものを私がスマホで写真をとり、先生に送っていました。それをもとに先生が準備をしてくださって、スカイプでお互いの手元の解答を見せ合いながら指導していただく流れです。先生も大人向けではなく匠吾に合わせてやさしく教てくださって、とても親切でした」(母・方美さん)
匠吾君も「二次曲線がわからなかったときに、先生が丁寧に解説してくれて、わかりやすかったです」と満足そうだ。YouTubeやオンライン家庭教師がなかったら、準1級以上は受かっていなかった、と匠吾君。
「数学のノーベル賞、フィールズ賞を取りたい」
数検を取り終えたあとは物理や化学に興味を示し、YouTubeを使って勉強する日々だ。現在は中学受験の塾に通い、国語や理科などを補いながら灘中学への入学を目指している。
No.1ベストアンサー
- 回答日時:
これからではなくとも、10年前にこんな事を言った(実際は発言していない?)と言われています。
米長邦雄永世棋聖
「三人の兄たちは頭が悪いから東大に行った。私は頭が良いから将棋の棋士になった」
https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/65132
No.10
- 回答日時:
>ホームスクールと言っても、親に何もかも丸投げではないです。
それはアメリカでも同じです。例えば、教科書は学校と同じです。その教科書代の費用は国が出すべきです。違います。アメリカのホームスクールは学校の教科書と同じじゃないことも多々あります。
>教育の進捗状況も確認しなければ成りません。例えば中間テストの日には、ホームスクールでも、登校を求め、中間テストに応じる必要が有ります。
違います。ホームスクールではテストも家で受けられます。ただし、地域によっては計画書などを教育委員会から許可を受ける必要があります。
学校ではないが、地域の教育行政の監査を受ける、と言う点なら日本も予算を割くべきだと思いますが、アメリカの場合でも教育費そのものを行政が負担するわけではありません。
>それが、憲法の要求です。ホームスクールでも例外では無いです。
第二十六条 すべて国民は、法律の定めるところにより、その能力に応じて、ひとしく教育を受ける権利を有する。
ええ、ですから権利と費用負担は別のことです。
2 すべて国民は、法律の定めるところにより、その保護する子女に普通教育を受けさせる義務を負ふ。義務教育は、これを無償とする。
「その保護する子女に普通教育を受けさせる義務を負ふ。」これを厳密に解釈すれば、日本での「普通教育」は学校教育ということになります。
なのでやはりホームスクールという自己選択に対して行政が費用負担する必要性は特にない、と言う結論にしかなりません。
少なくとも私は「その保護する子女に普通教育を受けさせる義務を負ふ。」の義務が「学校」から離れてホームスクールという選択肢ができただけでも進歩だと思っています。
そのうえで、ホームスクールを選ぶ家庭の事情は様々なのですから、学校から教科書を配布して、そのカリキュラムをやらせるのでは、天才を型にはめることになり、せっかく「学校に行かない」選択肢をしたのが無意味になります。
個人で選択し、その選択の幅が個々の子供たちに合ったものにするためには、教育費は保護者負担のほうがよいし、アメリカでもそうなっています。
その上で「教育行政に責任を持つ官庁が、ホームスクールの子供たちの学習状況を確認するための仕事を行い、そのための予算が必要」というのなら賛成します。
No.9
- 回答日時:
>日本だけ特別な事をやれと言っていません。
アメリカなど、ホームスクールに予算を付けている国は珍しくないです。その通りですが、意味と歴史が違います。
欧米などでホームスクールが認められてきたのはいくつかの理由があります。
・ぽつんと一軒が多く、学校に通えない子供が多数いたから
・宗教的に学校に通わせない親が居たから
・特に欧州に限っては、貴族階級など伝統的に家庭教師を利用したから
です。
だから、近代的な学校制度が始まった時点でホームスクールという選択肢も最初から用意されていたのです。
日本の場合、歴史的には寺子屋があり、近代的な学校制度も「通う」と言う前提でした。ホームスクールがなかったわけではありませんが、政府は予算をつけていません。
戦後、管理教育や教育ママなどの問題から「落ちこぼれる生徒」が出始め、イジメ問題や校内暴力などの事件を経て、だんだんに「学校に通わない選択」が認め始められているのが、いまの日本の状態です。
ホームスクールは「学校に通わない選択」でしかなく、その選択をするのは天才の子もいるでしょうが、多くはイジメなどで不登校になった子供たちです。
不登校については文科省や各自治体が予算を付けていますが、不登校になる子供の理由も様々で、ホームスクールという選択肢はあるものの、まだまだ地域の学校が受け皿になっている状態なのです。
だから「うちの子は天才だから、うちで英才教育する」と言うなら、保護者が対応すればいい、のです。
質問者様のような意味で「ホームスクールに予算を付ける」となると、それは「就学の最初から、通学と家庭学習の両方の選択肢が用意されている」と言う意味であり、そんな国は実際にはありません。
何処の国も教育機関は学校、その上で宗教や英才教育でその選択をしない家庭は自分達で自由にやってください。ぽつんと一軒家で通えない子供たちには予算を付けて国が面倒見ましょう、です。
ちなみにアメリカで学校に通わない選択をしている家庭は4%弱、親の年収も平均以上の家庭が7割近いです。
ホームスクールと言っても、親に何もかも丸投げではないです。それはアメリカでも同じです。例えば、教科書は学校と同じです。その教科書代の費用は国が出すべきです。
教育の進捗状況も確認しなければ成りません。例えば中間テストの日には、ホームスクールでも、登校を求め、中間テストに応じる必要が有ります。
それが、憲法の要求です。ホームスクールでも例外では無いです。
第二十六条 すべて国民は、法律の定めるところにより、その能力に応じて、ひとしく教育を受ける権利を有する。
2 すべて国民は、法律の定めるところにより、その保護する子女に普通教育を受けさせる義務を負ふ。義務教育は、これを無償とする。
No.8
- 回答日時:
#5です。
お礼ありがとうございます。>子供の教育は憲法に書かれて有ります。政府はその責任を「どんな理由を付けても」放棄できません。
その通りですが、しかしこれは「政府がどのような場合でも予算をつけなければならない」と言う意味ではありません。
昔に比べれば、飛び級もフリースクールも許容されているのですから、だいぶ進歩したと思います。
また「天才」というのはそもそも「基準に当てはまらない人」なのですから、政府が基準を作って予算を組むなら、それは天才ではない、という矛盾も生じます。
保護者が天才を育てる、それが基本です。
No.7
- 回答日時:
No.6です.お礼(補足)の意味が分かりませんでした.家と学校の比較をしているのですよね?
これからはyoutubeが有るので,どんな家庭(保護者)でも才能が潰されないのですか?
これからはyoutubeが有るので、才能が有る子供が、学校にも行かず、どんどん才能を伸ばします。
それによって、今までの学校が、全くダメダメだった事がバレバレに成るということです。
No.6
- 回答日時:
今まで数多くの才人が無理解な家によってその才能を潰されそうになり,学校により救済されて世に出てきました.
害になる可能性が高いのは家(保護者)か学校(教師)か? まともな親と家庭環境の元に生まれて育つ幸運よりも,ダメにする教師を回避してまともな教師と出会う幸運のほうがまだましな確率ではないかと私は考えます.
特定の天才にまずスポットを当ててしまえば確率統計の問題にはならないのでご質問のようにはなるでしょうけど.
昔はyoutube は有りませんでしたから、学校に才能が潰されても、学校に隠蔽されて分かりませんでした。しかし、これからは、そうは行きません。
No.5
- 回答日時:
>日本はホームスクールに予算を付けません。
そりゃ、当然です。
可能性を信じてやるのは親の役目、今の時点で政府が予算を付ける理由にはなりません。
私は子持ちですが、そこまで政府には求めませんよ。
子供の教育は憲法に書かれて有ります。政府はその責任を「どんな理由を付けても」放棄できません。
学校や文科省が憲法すら理解できないのは情けない。
憲法
第二十六条 すべて国民は、法律の定めるところにより、その能力に応じて、ひとしく教育を受ける権利を有する。
2 すべて国民は、法律の定めるところにより、その保護する子女に普通教育を受けさせる義務を負ふ。義務教育は、これを無償とする。
No.4
- 回答日時:
「これからは「馬鹿は学校へ行け、天才は家で学べ」という時代ですよね?」というタイトルですが、その子は灘中に入りたいんでしょ?レベルの違いはあるにせよ、そういう子は時折いますし、学校に言っていないわけではなく、学校で学ばないことを自主的に学んでいるだけです。
学校での数学や英語の授業に期待はしていないかもしれませんけど、それ以外のことは学ぶつもりななんじゃないですか。結局、学校で習わないことを学ぶということにしても、本人からすれば遊びの一環のようなものです。
いずれにせよ、あなたがつけたタイトルは中身とは違っています。
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確かに、将棋や囲碁のプロの殆どは、大学はもちろん、高校にすら行ってないですね。
日本はホームスクールに予算を付けません。
昔はyoutube は有りませんでしたから、学校に才能が潰されても、学校に隠蔽されて分かりませんでした。しかし、これからは、そうは行きません。
これからはyoutubeが有るので、才能が有る子供が、学校にも行かず、どんどん才能を伸ばします。
それによって、今までの学校が、全くダメダメだった事がバレバレに成るということです。
ホームスクールと言っても、親に何もかも丸投げではないです。それはアメリカでも同じです。例えば、教科書は学校と同じです。その教科書代の費用は国が出すべきです。
教育の進捗状況も確認しなければ成りません。例えば中間テストの日には、ホームスクールでも、登校を求め、中間テストに応じる必要が有ります。
それが、憲法の要求です。ホームスクールでも例外では無いです。
第二十六条 すべて国民は、法律の定めるところにより、その能力に応じて、ひとしく教育を受ける権利を有する。
2 すべて国民は、法律の定めるところにより、その保護する子女に普通教育を受けさせる義務を負ふ。義務教育は、これを無償とする。
ホームスクールを認めている国は、アメリカを含めて、ホームスクールに予算を割いています。日本もそうするべきです。