コアラくんからコメント 日本の未来はどうなる？

コアラくんからコメント

日本の未来はどうなる？

No.3 回答者： amabie21 回答日時： 2022/04/25 07:13

異常な長文と毎度お馴染みのリンクを貼り付けて

反日思想を書き込む左巻きの変質者が成敗されますわ。
ホントですわ!!

No.2 回答者： リサガス 回答日時： 2022/04/24 23:24

森林伐採で生態系が維持できなくなると、日本の未来が危ういです。

資源を大事に！

No.1 回答者： ジンジャーハイボール 回答日時： 2022/04/24 21:58

聞かなくてもわかると思うけど。

世界１０か国からカルト指定を受けており、国会でも教団の組織的犯罪行為が問題にされた国際カルト組織「創価学会」はいま、国家転覆、テロ犯罪、市民への犯罪教唆扇動、敵対者への弾圧・誹謗・殺傷をして国内は混乱状態にあります。

以前から、創価学会被害者は毎月のように街宣やデモを実施して非難の声をあげていました。
最近は創価学会などを正面切って批判するNPO団体も出現。
「集団ストーカーのない都政を」と公約に掲げる無名さんが都知事選に参戦。時代を反映してます。
「創価学会　街宣」というキーワードで検索を。

フランス、ドイツ、ベルギー、オーストリア、スイス、アメリカ（下院でカルト指定済）は今頃、「首尾よく政権奪取した、あのテロカルト（創価学会）はついに本性を現したか」と思っているでしょう。

日本のマスコミは自民党・公明党に忖度して、創価学会の事情をまったく報道しませんから、海外ではオウム真理教もどきのカルトという風に報道されていたことを知らないのでしょう。

多くの国からカルト指定されるからにはそれなりの理由があり、
おびただしい犯罪歴、年中誰かしらと争っている好戦的な部分、マインドコントロールされて家庭崩壊、うつ、自殺などに追いやられた信者も少なくなく、
そのうえ教団の体質を批判したり、スキャンダルを暴露したりすると、嫌がらせや暴力という形で反撃してきたり、個人情報を盗み出して追い込みをかけてくるマフィアのような面もあるため、多くの国々+社会に疎くない日本人から嫌悪、忌避される存在になっています。

近いうちに裁判が起こされれば、テロの内情や、テロに加担する企業・行政・市民の多さ、事情を知りながらテロリズムを止めなかった市民の醜悪さなどが法廷で露見し、国内外のマスコミはこれを報じ、
さらに、おぞましい創価学会の過去や、腐れ切った日本の政治・行政の問題など次々とテーブルに載せられ、捌かれていきます。

創価学会をカルト指定した主要１０か国は「いつかはテロやゲリラをやると思った」といいつつも、日本の危機意識のなさ、民度の低さ、テロカルトと手を組む自民党の反社会性に呆れ、海外では話題になります。

おそらく日本では、G７脱退、外資系企業の日本撤退と続き、これ以上は言わなくてもわかるでしょうから省きます。
政権と国民がこういう結果を望んだのですから結末を素直に受け入れましょう。


短期的には、自公政権と創価学会のテロ犯罪が捌かれ、裏事情が広く周知されます。

長期的には、自公政権がやらかした経済破壊とそれに伴う少子高齢化で、預金封鎖、年金制度の崩壊、日本のスラム化、暴動などが起きて、２０５０年には発展途上国入りします。

以上です。

以下、証拠をお見せします。

自公政権発足からいまのいままで全く、経済、産業、技術の発展がなく、世界から置いてけぼりを食らい、韓国にまで抜かされてしまいました。
２０年以上にわたって経済成長、技術革新、国力が停滞していたため「失われた３０年」と呼ばれています。

米CNNは「日本の経済成長は、消費税増税ショックで崩壊」「アベノミクスに試練・GDP失速で」と伝えた。
しかし、日本経済新聞は「景気は穏やかな回復が続く」と伝えた。
御用報道もここまでくると、ただのバカでしかない。
2015年、GDPはマイナス7.1％に下方修正され、実質成長率はマイナス17.1％となった。

2015年以降、日本は後退局面に入り、2022年現在、日本は後進国の仲間入りを果たしたと世界は報じている。

自公政権による経済破壊が進行すれば、薄給、過労を原因とする自殺、病死、過労死などが増え、当然、無職も増えるであろう。

日本は経済破綻寸前の状態にあることを理解してください。

2020年4月度　世界の経済成長率ランキング
経済成長率 ＝ (当年のGDP - 前年のGDP) ÷ 前年のGDP × 100
日本　１０５位 /１９２か国中
https://ecodb.net/ranking/imf_ngdp_rpch.html

週数年前から日本の経済状態などをマスコミが報じるようになり、いざ蓋をあけてみたら、一人当たりのGDPは2位→30位に転落。経済成長率は世界最低。昨年、韓国にも抜かされてしまったのでした。
自民党の悪政+日本に寄生する巨大カルトなどの悪影響+政府の怠慢により日本は後進国入りしたのです。

週間ダイヤモンド2021.8.26号
一橋大学名誉教授によると、2019年にGDP生産性で韓国に抜かれた日本は、
G7メンバーから脱退させられ、日本から韓国に代わる日が来ると予測。
https://diamond.jp/articles/-/280351

週間ダイヤモンド　2020.4.3号
日本の経済成長率が「世界最低」である、バカバカしいほどシンプルな理由戦後、世界で唯一デフレに陥った日本
https://diamond.jp/articles/-/230841?page=2

東洋経済　2020/02/02号
日本がこの先もずっと低成長しか望めない理由　実質成長率はせいぜい0.6％
https://toyokeizai.net/articles/-/327177

プレジデントオンライン　2021/09/16号
｢日本人はすでに絶滅危惧種になっている｣
若さを失った日本では社会保障ができなくなり、勤労世代の減少で地方経済縮小、黒字企業の休廃業、食糧難まで起きる
https://president.jp/articles/-/49556

プレジデントオンライン　2020/05/16号
東京オリンピック強行が｢2040年の日本終了｣をさらに早める理由
https://president.jp/articles/-/35318

日刊ゲンダイ　2017.6.4
内閣府が算出した「最悪のシナリオ」これが33年後の現実だ！日本はあと30年でスラム化する
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/51836?page=3

中日新聞　2019年7月12日
日本は50年後に消滅する！？もはや先進国ではない・・中国で見た現実
https://plus.chunichi.co.jp/blog/odachuu/article …


週間ダイヤモンド　2021.8.2号

「安い国」に成り果てた日本のリアル、給料は先進国最低レベルで企業は外資に大安売り
https://diamond.jp/articles/-/278125

日本人は韓国人より給料が38万円も安い！低賃金から抜け出せない残念な理由
https://diamond.jp/articles/-/278127

「安売り」されている会社ランキング【80社】DeNA、ソフトバンクG…意外な企業続出
https://diamond.jp/articles/-/278129

伊藤忠、ソフトバンク…コロナ前後に外資が爆買いした日本企業ランキング40社【米国編】
https://diamond.jp/articles/-/278129

まじめに働いても貧しい日本が「ギリシャになる」理由【河野龍太郎×めいろま対談】
https://diamond.jp/articles/-/278132

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自公政権は、経済支援や災害支援と称して海外に６０兆円以上をばらまきました。

日刊ゲンダイ
増税した途端…安倍政権“海外バラマキ”累計「60兆円」突破
https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news …

海外に金をばらまくと、自公政権と癒着している企業が、現地で様々な事業を独占的に興すことができるのです。
海外で数兆円規模の利益を出した企業は、自公政権に数百億円の謝礼金を渡す。
自公政権の議員の私腹を肥やすために、６０兆円以上の税金が使われていたのでした。
自公政権のいう、海外への「経済支援」や「災害支援」とは、裏金や賄賂を目的としたものだと思ってください。

経済支援や難民支援をするにしても、常識的に考えられる額よりも２桁（数百倍）は額が多いと思う。


自民党・公明党は、自公政権に投票してくれる大きなカルト団体（創価学会・統一教会・日本会議など）に媚びて特権を与えるなどしてきました。
安倍内閣の全員が上記カルト団体と親交があるという世界が驚くべき状態となっていたのでした。
カルト内閣が、自分たちに票を投じてくれるカルト集団＝お客様に対して、課税や規制をしないため、カルト教団にお金が集まっているという。

サイゾーpremiumでは、国の借金が100兆円を越える昨今「創価学会などボロ儲けの宗教法人（総資産数兆円）にも課税すべきだ」という議論が起きているという。
https://biz-journal.jp/2014/01/post_3803.html

宗教団体に法人税や固定資産税など通常の課税をした場合、およそ4兆円の税収が見込めるとの結果が出ました。
4兆円とは、実に消費税の約2％に匹敵する。かりに徴税が実現すれば、19年秋の8％から10％への消費増税など、まるごと不要になるわけです。」
https://www.dailyshincho.jp/article/2018/0115080 …

自公政権の失策、税金のばらまき、カルト団体への非課税、賄賂、裏金などによって、悪党が私腹を肥やし、国民は貧しくなり、日本は貧困国家へと向かっている。