実を伴わない、社内組織の改変を繰り返す、企業側にとってのメリットとは何なのでしょうか。

たまに、毎年の様に社内の組織改変を行う企業があります。そういった組織改変の多くが、実業の要請から離れた、組織改変のための組織改変のようなものだったりします。

組織変更を繰り返すことは、一般的に危険な兆候であり、対外的な信用を落とすことになる、と聞いたことがあります。

そのことの真偽は置くとしても、組織変更は、例えば名刺の変更、社員の移動など、結構なコストがかかります。
それでもなお、組織変更を繰り返すのは、何か企業側にそれだけのメリットがあるものなのでしょうか?

もし、ご見識のある方がいらっしゃいましたら、教えてください。

A 回答 (3件)

 「社内的な責任が不明確になる」という事ではあるかもしれませんね。

かなりうがった見方ですが、例えば社長が信頼している昇格候補の事業部長の担当する部署の業績に疑問符がつく場合などは、明らかに業績不振になってからでは制裁的な部署の取り潰しになってしまうので、その前にウヤムヤにということはワンマン社長でイエスマンを周りに配置したい場合はないとは言い切れませんね。

 会計操作に関して専門家ではありませんが、通常は会社単位での決算になるので、社内をどういじくろうと関係ないですし、コストもかかるわけですから、その為にする程のメリットはないと思います。連結決算が一般的になった今では少なくなってはいると思いますが、通常はそのような場合は子会社などをちょこちょこ作ったり、連結から外してみたりとかが多いと思われます。(これは正当に使う場合は企業価値向上に大きく寄与する戦略です。)

 ちなみに私の知っている企業は上場企業にも関わらずほぼ毎年あります。住所録ソフトなどに名刺情報を入れると部署名が長すぎて入らなかったりします。(苦笑)
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この回答へのお礼

回答、ありがとうございます。

確かにB/S、P/Lは全社でひとつですから、社内の組織は影響ないというのが原則ですよね。ただ、実質製造原価を管理費につけたりとか、ひどいときには特別損失に計上したりとか、で、最終的な純利は変わらなくとも、細かいレベルでの操作ってありますよね。なんかそういうけち臭い効果があるのかな、と思ったのです。

「上場企業でも毎年ある」ということは、それほど対外的に印象が悪くなるものでもない、ということでしょうかね。話を聞くと、結構事例があるみたいですし。融資とか、与信管理なんかをされている方のご意見を聞いてみたいです。

お礼日時:2005/04/06 10:49

経理メンに関しては、会社全体でひとつの計算になるため関係は無いです。



#1の言われる行事化しているということは十分あります。

まあ、何考えてるのかわからない会社があるのは知ってます。
まあ、思いつきでやってる可能性が高いです。
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 こんばんは


組織改変が行事と化している企業ってありますね。
私の知っている企業でも毎年のように組織改変があり、しかも部署名が異常に長く、かつ、課長がウヨウヨいて課長と部長だけしかいないという怪しい部署がいくつもあります。

 本来であれば事業戦略に即した組織体系を作る事によって指揮命令や機動性、重複した作業を排除する為に行われますよね。

「実を伴わない」という事に限定しているので、「実質は企業にメリットない」という前提ですが、それを行う役員などが「自分の権力を誇示する」「虚構の満足感にひたる」ことと、役職者が増えすぎた為に部署を増やす事によって社員の士気があがる(と思い込んでいる)ことでしょう。

 えてしてそのような企業の経営陣は現場などを全く理解していない場合が多いようです。もちろん部署名などが新しくなる事で対外的に「何をやっている部署か」というのがわかり易くなるメリットはあるかもしれませんが、組織改変が多い企業にはあまり見当たらないですね。
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この回答へのお礼

早速のご回答、ありがとうございます。

役員レベルのポストのやりくりの結果、というのはひとつ大きくあるかなとは思います。ただ、それにしても毎年あるのは少し解せません(実際3年連続で大きな変更をしている企業が身近にありまして。。)。

うがった見方として、例えば合法的な範囲での会計操作に利用されるとかで、赤字の実態を見せにくくするとか、そういう側面ってないのでしょうか?(すくなくとも部署毎の前年対比などは出なくなるので、前年実績への社内的な責任は不明確になりますよね)

お礼日時:2005/04/05 19:45

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 週休2日制(土日休み)の仕事をしており、金曜日が来ると「よし、この2日はこんなことしよう!」と色々計画を立てるのですが、何一つ実行できません。
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Q人事異動の回数が多すぎて悩んでます

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長くて2年半しか在籍してません。
業種の詳細は記載できませんが、PCオペレーター→一般営業→法人営業というような感じで異動してます。その中で、1課から3課といった具合での異動も多々ありました。
こういった異動をしている人は社内で私だけです。
今度行く先は、もともと別会社だったのをわが社が呑み込んだ形になってますが、社員はほとんど定年前後の方々ばかり。いずれ退社される方の業務引き継ぎも兼ねてるようです。
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こう異動が多いと、同じ部署で同じ仕事を続けてやってる方と比べると、評価はまともにされません。
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顔で笑って心で泣いて。男だねぇ。

QWordで、1ページを丸ごと削除するには?

1ページしか必要ないのに、真っ白な2ページ目がその下に表示されてしまった場合、この余分な2ページ目を一括削除(消去)する為に、何かいい方法があるでしょうか?

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<表示されてしまった場合>
これはそれなりに理由があるわけで、改ページや改行によって、次のページにまで入力が及んでいる時にそうなります。
特に罫線で表を作成し、ページの下一杯まで罫線を引いたときなどには、よくなる現象です。

さて、メニューの「表示」で段落記号にチェックが入っていないと、改行や改ページなどの入力情報が見えず、白紙のページを全て選択→削除してもそのままということが良くあります。
1 改行マークが白紙のページの先頭に入っていれば、それをBackSpaceで消してやる。
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Q社員を子会社へ出向させるのは何故ですか

大企業は社員を子会社へ出向させます。そして子会社の社員として働きます。なぜそんなことをするんでしょうか?子会社へ出向させるということは、親会社の社員ではなくなるので、その社員分の給料や経費かからなくなる、だから税金が安くなるということで出向させるのでしょうか?ただ連結決算されるので、いくら社員を子会社へやったところで会社全体の収支はかわらないと思うのですがどうなんでしょうか?

私の知っている上場企業はその企業から子会社へ出向させます。といっても職場は同じです。島が隣にうつったくらいで、距離にしたら2mくらいの場所へ移動しただけです。意味がないと思うんですが、なぜこんなことをするのか不思議です。

Aベストアンサー

子会社への出向は色々な意味合いがあります。
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一般的な理由としては、親会社の社員数を見かけ上減らすことが出来るため、親会社の社員一人あたりの売上高を高く見せる効果があります。
連結決算なので良く調べればすぐ解ることですが、一見少ない人数で、高い売上、利益がある会社ほど高く評価され、株価にも影響しますので、大企業ほど積極的に部門単位で子会社化して、社員を出向させることが日常的に行われております。
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Q民事再生法を、めちゃくちゃわかりやすくご説明ください。

いま勤めてる会社が危ないです。

今月か来月にも、民事再生法の適用を受けるとのもっぱらの噂です。

そこで質問です。

民事再生法とはどのようなものなのでしょうか。

また、それによって、さらなる人べらしは当たり前のように行われるのでしょうか。

いずれは倒産する可能性も大きいのでしょうか。

恥ずかしながらそのあたりの知識がまったくなく、社内でも人によって解釈がちがうので戸惑っています。

わかりやすく説明していただけると幸いです。

どうぞよろしくお願いいたします<m(__)m>

Aベストアンサー

民事再生法。
簡単に言うと、借りた金を約束通り返せなくなったので
いくらかはチャラにしてください。という法律です。

従来の会社更生法と違うのは、経営者はそのまま事業を
継続できる、辞めなくてもいいというのが、一番の違いです。

もっとも、誰も貸した金を返さなくてもいいとはいいませんので、
いくらが条件があります。

一番大きな点は、借金返済のために資金繰りが悪化して潰れそうには
なっているが、事業自体は順調で黒字が出ている。
借金さえなければいい会社なのに。そういう感じです。

今、潰して資産を債権者で切り分けするよりは、
活かしておいて、働かせて借金返済をさせたほうが得だ。
そういう客観的な判断ができるようならば、債権者の同意のもとで
会社、事業の存続と借金の減免が行われます。

当然、債権者はよりたくさん金を返してほしいですから、
従業員の削減、給与のカット、経費削減案、売上アップのためのさらなる具体策など
を求めてきます。もっとも、違法で最低賃金を切るようなことはさせられませんし、
いきなり給料7割カットとか言ってしまうと、優秀な従業員から逃げられて
しまうので、それらには自ずと限度はあります。

民事再生の成功の可否は、事業の健全性(合法で世情にあっていてきっちり儲けられること)と
経営者のやる気と体力、従業員などの同意とやる気をいかに出せるかに
かかってきます。事業が健全でも、経営者の怠惰で失敗するところもあれば、
従業員がやる気をだしてそれなりに成功しているところもあるようです。

簡単な本はでていますので、本屋で一冊読んでみることをお勧めします。

民事再生法。
簡単に言うと、借りた金を約束通り返せなくなったので
いくらかはチャラにしてください。という法律です。

従来の会社更生法と違うのは、経営者はそのまま事業を
継続できる、辞めなくてもいいというのが、一番の違いです。

もっとも、誰も貸した金を返さなくてもいいとはいいませんので、
いくらが条件があります。

一番大きな点は、借金返済のために資金繰りが悪化して潰れそうには
なっているが、事業自体は順調で黒字が出ている。
借金さえなければいい会社なのに。そういう感じ...続きを読む

Q仕切り価格の意味を教えて下さい。

経理の方と話をしていると「仕切り価格」という言葉が出ました。

調べても上手く理解出来ません。
頭の悪い私にでも分かるように具体例を挙げて教えて頂けると大変助かります。


よろしくお願い申し上げます。

Aベストアンサー

売るときの値段です。

定価10,000円だとしたら、
大量に仕入れてくれるA社には仕切り60%、6,000円で販売、
そこそこ仕入れてくれるB社には仕切り80%、8,000円で販売、
一般の方には、仕切り無し、つまりは定価の10,000円で販売。

ということになります。

もちろん仕切りが仕入れ値を割ってはいけません、損しますから。
そんな感じでゆるく考えてください。

Q目処(めど)と目途(もくと)

目処と目途の使い分けについて教えてください。
送り仮名に違いがありますか。
PC辞書で「めど」の変換を探すと目途が入っているのもありますね。
これは明らかに誤用ですよね。

Aベストアンサー

めどはやまと言葉ではないでしょうか。もしそうなら漢字は当て字であり、どちらが正しいというものでもなく、世間で一般的にどう使い分けされているかということに過ぎないと思います。

広辞苑ではめど(目処)もくと(目途)と分けて記載されているだけで説明がなく
不親切です。朝日新聞社の漢字用語辞典では、めど(目処、目途)とあり、私のPCでも、めどで両方が転換できます。

解決のめどがつくとか、目標達成のめどが立ったなどと使われるので、
ものごとがその完成、実現にちかずいたということを意味し、目標とは若干ニュアンスが異なると思います。目標は高くとは言いますが、目途(目処)は高くとはいいませんね(この部分は蛇足です)

Q統計学的に信頼できるサンプル数って?

統計の「と」の字も理解していない者ですが、
よく「統計学的に信頼できるサンプル数」っていいますよね。

あれって「この統計を調べたいときはこれぐらいのサンプル数があれば信頼できる」という決まりがあるものなのでしょうか?
また、その標本数はどのように算定され、どのような評価基準をもって客観的に信頼できると判断できるのでしょうか?
たとえば、99人の専門家が信頼できると言い、1人がまだこの数では信頼できないと言った場合は信頼できるサンプル数と言えるのでしょうか?

わかりやすく教えていただけると幸いです。

Aベストアンサー

> この統計を調べたいときはこれぐらいのサンプル数があれば信頼できる・・・
 調べたいどの集団でも、ある一定数以上なら信頼できるというような決まりはありません。
 何かサンプルを集め、それをなんかの傾向があるかどうかという仮説を検証するために統計学的検定を行って、仮設が否定されるかされないかを調べる中で、どの検定方法を使うかで、最低限必要なサンプル数というのはあります。また、集めたサンプルを何か基準とすべき別のサンプルと比べる検定して、基準のサンプルと統計上差を出すに必要なサンプル数は、比べる検定手法により計算できるものもあります。
 最低限必要なサンプル数ということでは、例えば、ある集団から、ある条件で抽出したサンプルと、条件付けをしないで抽出したサンプル(比べるための基準となるサンプル)を比較するときに、そのサンプルの分布が正規分布(正規分布解説:身長を5cmきざみでグループ分けし、低いグループから順に並べたときに、日本人男子の身長なら170cm前後のグループの人数が最も多く、それよりも高い人のグループと低い人のグループの人数は、170cmのグループから離れるほど人数が減ってくるような集団の分布様式)でない分布形態で、しかし分布の形は双方とも同じような場合「Wilcoxon符号順位検定」という検定手法で検定することができますが、この検定手法は、サンプルデータに同じ値を含まずに最低6つのサンプル数が必要になります。それ以下では、いくらデータに差があるように見えても検定で差を検出できません。
 また、統計上差を出すのに必要なサンプル数の例では、A国とB国のそれぞれの成人男子の身長サンプルがともに正規分布、または正規分布と仮定した場合に「t検定」という検定手法で検定することができますが、このときにはその分布を差がないのにあると間違える確率と、差があるのにないと間違える確率の許容値を自分で決めた上で、そのサンプルの分布の値のばらつき具合から、計算して求めることができます。ただし、その計算は、現実に集めたそれぞれのサンプル間で生じた平均値の差や分布のばらつき具合(分散値)、どのくらいの程度で判定を間違える可能性がどこまで許されるかなどの条件から、サンプル間で差があると認められるために必要なサンプル数ですから、まったく同じデータを集めた場合でない限り、計算上算出された(差を出すために)必要なサンプル数だけサンプルデータを集めれば、差があると判定されます(すなわち、サンプルを無制限に集めることができれば、だいたい差が出るという判定となる)。よって、集めるサンプルの種類により、計算上出された(差を出すために)必要なサンプル数が現実的に妥当なものか、そうでないのかを、最終的には人間が判断することになります。

 具体的に例示してみましょう。
 ある集団からランダムに集めたデータが15,12,18,12,22,13,21,12,17,15,19、もう一方のデータが22,21,25,24,24,18,18,26,21,27,25としましょう。一見すると後者のほうが値が大きく、前者と差があるように見えます。そこで、差を検定するために、t検定を行います。結果として計算上差があり、前者と後者は計算上差がないのにあると間違えて判断する可能性の許容値(有意確率)何%の確率で差があるといえます。常識的に考えても、これだけのサンプル数で差があると計算されたのだから、差があると判断しても差し支えないだろうと判断できます。
 ちなみにこの場合の差が出るための必要サンプル数は、有意確率5%、検出力0.8とした場合に5.7299、つまりそれぞれの集団で6つ以上サンプルを集めれば、差を出せるのです。一方、サンプルが、15,12,18,12,21,20,21,25,24,19の集団と、22,21125,24,24,15,12,18,12,22の集団ではどうでしょう。有意確率5%で差があるとはいえない結果になります。この場合に、このサンプルの分布様式で拾い出して差を出すために必要なサンプル数は551.33となり、552個もサンプルを抽出しないと差が出ないことになります。この計算上の必要サンプル数がこのくらい調査しないといけないものならば、必要サンプル数以上のサンプルを集めて調べなければなりませんし、これだけの数を集める必要がない、もしくは集めることが困難な場合は差があるとはいえないという判断をすることになるかと思います。

 一方、支持率調査や視聴率調査などの場合、比べるべき基準の対象がありません。その場合は、サンプル数が少ないレベルで予備調査を行い、さらにもう少しサンプル数を増やして予備調査を行いを何回か繰り返し、それぞれの調査でサンプルの分布形やその他検討するべき指数を計算し、これ以上集計をとってもデータのばらつきや変化が許容範囲(小数点何桁レベルの誤差)に納まるようなサンプル数を算出していると考えます。テレビ視聴率調査は関東では300件のサンプル数程度と聞いていますが、調査会社ではサンプルのとり方がなるべく関東在住の家庭構成と年齢層、性別などの割合が同じになるように、また、サンプルをとる地域の人口分布が同じ割合になるようにサンプル抽出条件を整えた上で、ランダムに抽出しているため、数千万人いる関東の本当の視聴率を割合反映して出しているそうです。これはすでに必要サンプル数の割り出し方がノウハウとして知られていますが、未知の調査項目では必要サンプル数を導き出すためには試行錯誤で適切と判断できる数をひたすら調査するしかないかと思います。

> どのような評価基準をもって客観的に信頼できると判断・・・
 例えば、工場で作られるネジの直径などは、まったくばらつきなくぴったり想定した直径のネジを作ることはきわめて困難です。多少の大きさのばらつきが生じてしまいます。1mm違っても規格外品となります。工場では企画外品をなるべく出さないように、統計を取って、ネジの直径のばらつき具合を調べ、製造工程をチェックして、不良品の出る確率を下げようとします。しかし、製品をすべて調べるわけにはいきません。そこで、調べるのに最低限必要なサンプル数を調査と計算を重ねてチェックしていきます。
 一方、農場で生産されたネギの直径は、1mmくらいの差ならほぼ同じロットとして扱われます。また、農産物は年や品種の違いにより生育に差が出やすく、そもそも規格はネジに比べて相当ばらつき具合の許容範囲が広くなっています。ネジに対してネギのような検査を行っていたのでは信頼性が損なわれます。
 そもそも、統計学的検定は客観的判断基準の一指針ではあっても絶対的な評価になりません。あくまでも最終的に判断するのは人間であって、それも、サンプルの質や検証する精度によって、必要サンプルは変わるのです。

 あと、お礼の欄にあった専門家:統計学者とありましたが、統計学者が指摘できるのはあくまでもそのサンプルに対して適切な検定を使って正しい計算を行ったかだけで、たとえ適切な検定手法で導き出された結果であっても、それが妥当か否か判断することは難しいと思います。そのサンプルが、何を示し、何を解き明かし、何に利用されるかで信頼度は変化するからです。
 ただ、経験則上指標的なものはあります。正規分布を示すサンプルなら、20~30のサンプル数があれば検定上差し支えない(それ以下でも問題ない場合もある)とか、正規分布でないサンプルは最低6~8のサンプル数が必要とか、厳密さを要求される調査であれば50くらいのサンプル数が必要であろうとかです。でも、あくまでも指標です。

> この統計を調べたいときはこれぐらいのサンプル数があれば信頼できる・・・
 調べたいどの集団でも、ある一定数以上なら信頼できるというような決まりはありません。
 何かサンプルを集め、それをなんかの傾向があるかどうかという仮説を検証するために統計学的検定を行って、仮設が否定されるかされないかを調べる中で、どの検定方法を使うかで、最低限必要なサンプル数というのはあります。また、集めたサンプルを何か基準とすべき別のサンプルと比べる検定して、基準のサンプルと統計上差を出すに必要な...続きを読む

Qビジネスでメール返信しない人、読まない人・・・

今の職場(インターネットビジネス)で働くようになって、メールについての
疑問がいくつか出てきました。

メールを読んでも返事をくれない人がいます。
同僚への報告は社内の人ですし、内容を知っていてくれるなら一方的でも
かまわないのですが、最近仕事上でお付き合いのある広告代理店、制作会社の人、
滅多に返信をくれません。
例えば午前中にメールして、無反応なので夕方か翌日に電話をすると
メールの内容は把握していて、その場で口頭で返事はくれますが、
メールでは滅多にくれませんし、電話もかけてきません。
制作会社にとっては私のほうがお客様になるので、きちんと連絡を
電話でもいいのでしてくれたらいいのですが、読んですぐ忘れちゃう
ものなのでしょうかね。
広告代理店のほうも、そこから頼まれた仕事を私が担当し、指示をいただき、
お客様に返すのですが、連絡がないと私のほうも他の仕事に集中できない
こともありますし、かといって外出していてメールを見ていないなら
話がややこしいし、となかなか電話をかける気になりません。
メールを打つのは時間がかかりますが、電話もしてこないというのは
皆さん、責任感がないのでしょうか。忙しすぎるのでしょうか。
仕方のないこと、と思い、こちらもメールせずにいきなり電話で
相談をしたりしますが、それだと私が相談した記録も残らず、なんとなく
不安だったりします。

皆様の周りにもこういうかたは、いますか?
また自身が「メール返信していない」というかた、理由など教えていただけると
勉強になります。
ちなみにすべて男性です。

よろしくお願いいたします。

今の職場(インターネットビジネス)で働くようになって、メールについての
疑問がいくつか出てきました。

メールを読んでも返事をくれない人がいます。
同僚への報告は社内の人ですし、内容を知っていてくれるなら一方的でも
かまわないのですが、最近仕事上でお付き合いのある広告代理店、制作会社の人、
滅多に返信をくれません。
例えば午前中にメールして、無反応なので夕方か翌日に電話をすると
メールの内容は把握していて、その場で口頭で返事はくれますが、
メールでは滅多にくれませんし、電...続きを読む

Aベストアンサー

>皆様の周りにもこういうかたは、いますか?

はい、私です。
ちなみに女ですけど。

私はメーカーの宣伝担当でして、代理店さんや制作会社さんと日々仕事上のやり取りをさせていただいておりますが、何故即レス出来ないかというと、私の場合はとにかく届くメールの数が多すぎるため、瞬時に処理仕切れないからです。
自分が不器用というのもあるのでしょうが…
ちなみに1日平均200~250通くらい来ますので、まともに対応しようとするとそれこそ1日かかります。
また日中は来客や打ち合わせで席を外したりしますので、日がな一日メールの相手をしている暇は当然なく、メールを処理するのはどうしても後回しになってしまうのが実情です。

ただし、重要度の高い用件に対しては必ず返信しています。レスをする・しないの差は内容次第というのもあるのかもしれません。
私の場合、届いたものを一気に開封、とりあえず全てに目を通して内容を把握し、その上で超重要事項(がーんやばい、という感じのもの)→重要事項(あららという感じ)→普通の用件(あっそう)→どうでもいい用件(送ってくるなよこんなことで…)、というように全てのメールに順列を付け、その順列に従って重要度の高いものから処理していくといった形で進めています。

先日出張で数日間会社を開けていたのですが、メール処理のためだけに、しばらくはわざわざ早朝8時頃に出社していました。
このようにメールは、便利なツールとして機能する一方で、メール処理という余計な「仕事」を創出していることも確かです。いいのか悪いのか…

ご質問を読む限り、ご質問者様はちょっとメールに縛られすぎているような気がします。
マイルールを相手にも押しつけているというか。
メールのやり取りというのも、業界や会社などコミュニティによってもいろいろだと思うので、ご自分のルールに全てをあてはめようとすると、却って余計な気を遣う結果となるのかもしれません。

とはいえ、だからといっていきなりおおらかになれと言われても無理でしょうけれど、一度何でもかんでもメールというのを中止し、電話のみのやり取りに切り替えられてもいいのではないでしょうか。
ご質問者様の取引先の方達はどなたもメールが苦手な方達のようですので、メールと電話いずれでも伝達の質として差のない情報であり、かつ、電話のほうがスムーズにことが運ぶようであれば、電話を大いに活用すべきだと思います。

気を悪くされたらすいません。

>皆様の周りにもこういうかたは、いますか?

はい、私です。
ちなみに女ですけど。

私はメーカーの宣伝担当でして、代理店さんや制作会社さんと日々仕事上のやり取りをさせていただいておりますが、何故即レス出来ないかというと、私の場合はとにかく届くメールの数が多すぎるため、瞬時に処理仕切れないからです。
自分が不器用というのもあるのでしょうが…
ちなみに1日平均200~250通くらい来ますので、まともに対応しようとするとそれこそ1日かかります。
また日中は来客や打ち合わせで席を外したり...続きを読む


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