日本の若い女性が各国の税関で入国禁止

アメリカ本土、ハワイやグアム、韓国、オーストラリア、
フィリッピンでも日本人が売春で逮捕されています

この３０年、日本が貧しくなったのは分かりますが
この実態をどう受け止めますか？

No.10 回答者： wellow 回答日時： 2024/05/20 20:06

そりゃあ、このグラフに騙されるようなら、池上にだまされる馬鹿だってことは誰にだって分かりますよ。

これも印象操作の角度付け報道をするアカヒ新聞の洗脳の結果ですね。

No.9 回答者： 五体投地 回答日時： 2024/05/17 11:06

そりゃあ、このグラフを見れば、外国で稼いだ方が良い事が馬鹿でも分かりますよ。

これも自民党の政治の結果です。

No.8 回答者： wellow 回答日時： 2024/05/16 23:53

税関で？　人間を商品として輸出しているのですか？

＞この３０年、日本が貧しくなったのは分かりますが
＞この実態をどう受け止めますか？

実質的な収入が減ったとはいえ、日本で生活が成り立たない人が海外に出かけるとも思えないし、出稼ぎ売春でとてつもない収入を得られる訳でもない。売春するような人が海外に旅行にでかけているということでしょう。

というわけで、毎度毎度の印象操作の安い誘導は止めた方が良いですよ。
ﾓﾄｺｯｶｲｷﾞｲﾝﾋｼｮという経歴、嘘だと思われるでしょうし、その仕事、馬鹿じゃないとできない仕事と思われます。現役の方はさぞや迷惑だと思います。

No.7 回答者： dpclovefukooka01 回答日時： 2024/05/16 17:29

受け止めようが無いのでは？

日本の公安が、ホストの売掛を稼ぐために売春しているのを知ってもホストの店すら潰さない

悪だと思うなら、悪の根源を潰さねばいつまでも引きずるでしょう

No.6 回答者： seiji91 回答日時： 2024/05/16 17:10

昔から反社やホストが女性に借金させて”泡に沈める”のはよく知られた話でしたが、

東京オリンピックを契機に国内の取り締まりが厳しくなったし、
原因となるホスト側にも責任が及ぶようになったので、
コロナも収まったし海外に・・・って事でしょ。

てか、３０年前に既に”イエローキャブ”って蔑称は一般にも知れ渡ってたはずですが・・・

No.5 回答者： yambejp 回答日時： 2024/05/16 17:04

海外で「日本女をみたら売春婦だと思え」という常識ができあがっているなら、それは日本として反省すべきことでしょうね。

たとえば日本の税関が「日本男は痴漢だ」として入国拒否されない事実から言っても、ミサンドリーの非合理的な主張が海外では通用しないということです。偏見にはそれなりの理由があるのですから、日本の女性は真摯に日頃の行いを正すべきです。

No.4 回答者： ks5512 回答日時： 2024/05/16 16:52

貧しくなったんじゃないよ。

ホストにつぎ込んで、借金が膨れ上がったの。
それで、体売るしか無くなったの。

そういうのを、馬〇女というのでしょう。

No.3 回答者： bimbohjijii 回答日時： 2024/05/16 16:19

パパ活なる言葉が一般化し、売春に抵抗がなくなったからではないでしょうか。

立ちんぼ仲間でこれが良いという情報をもらってやってるんでしょうか。

下の動画の女性を貶めるつもりは無いですが、余りに無防備です。自称「インフルエンサー」と言ってもフォロワーが１０００人とのことでした。インフルエンサーが職業だというならそれで生計をたたてると言うことですが、１０００人のフォロワーではインフルエンサーで生計は立てられません。衣類も沢山持って行ったとのこと。怪しまれて当然です。

もしハワイに女性一人で入国したいなら旅行会社のホテル+飛行機のフリーパックで行くべきです。それなら怪しまれても現地旅行会社がフォローしてくれるんです。ちょっとの費用をケチるからこういうことになるんです。

No.2 回答者： mojitto 回答日時： 2024/05/16 16:18

日本はインバウンドを狙う国になるようで、観光立国を目指しているのならそういう国らしく観光地や宿泊地、リゾート周辺でウロついていた方がいいだろうに…と思います。

相手が現地警察なんですから、そこまで挑戦しに行かなくてもいいのに。

観光地の整備のために現地人は排除、観光ルートには飲食とショッピングと性風俗！
観光の国はこうでなくちゃ。
そういった意味ではまだまだ道半ばと言えます。

No.1 回答者： angkor_h 回答日時： 2024/05/16 16:12

日本の性産業の衰退で国外進出、と言うのではなく、

円安に乗じた、国外性産業者の出現、と言う事でしょう。
ただ、東南アジアでは、国内生産業の保護と言う面が強い、
と思います。