貯蓄があっても医療保険は入るべき？？

Question

以前、同じタイトルで質問させていただきました。いただいた回答からさらに疑問が生じましたので、あらためて質問させてください。

夫婦ともに３０代前半、４月からこどもふたりの４人家族になります。夫は半分アーティストのような自営業です。
現在、資産としては総額４０００万ほどがありますが、外債やドル預金もあり、円の預金は２５００万ほどです。現在はとても安い貸家住まい、当分は引っ越す予定はありませんが、いつかは出なければなりません。またこどもの教育費もかかってくるのもたしかです。
独立系ファイナンシャルプランナーに相談したところ、教育資金や住宅購入資金としてこうしていきましょう、というアドバイスをもらいましたが、死亡保険、医療保険については、どうしても「貯蓄があるのに毎月１万５千円もかけすてるべきなの？？」という疑問が消えません。

保険は「心配」がある限り有効だ、というご意見など前にちょうだいしましたが、あらためてご意見いただければと思います。

rokutaro36 · Accepted Answer

以前にも書きましたが、リスクをどのように考えるか？　ということが重要です。

まず、死亡保障ですが、夫様に万一があった時、ご遺族の生活はどうのようになるのか、というシミュレーションをすることが重要です。
そのためは、キャッシュフロー表を作ることをお薦めします。
これは、毎年の収支と累計の収支を今後、３０年間、４０年間に渡って一覧表にしたものです。
ご遺族の生活がどうなるのか、というシミュレーションをするときに欠かせません。

独立系ＦＰに相談されたのなら、キャッシュフロー表を使ったシミュレーションをされていると思うのですが……（基本中の基本ですから）
それで、死亡保障の必要性を納得できないとおっしゃるのなら、不要なのでしょう。

視点を変えますが、
相続税には、５０００万円＋１０００万円×（法定相続人の数）という控除枠があります。
死亡保険金には、５００万円×（法定相続人の数）という控除枠があります。
遺族の方が３名だと……
合計で９５００万円の控除枠があります。
さらに、配偶者の方には特別控除枠があり、１億６千万円までは、相続税が課税されません。
なぜ、このような金額の控除枠があるのかと言えば、一つには、資産を継続させるためなのですが、遺族の生活を保障するという意味もあることをお忘れなく。

また、独立行政法人労働政策研究・研修機構『ユースフル労働統計-労働統計加工指標集-2008』によれば、大卒男子の生涯賃金は２億９４５０万円です。

現時点において、４０００万円の資産があることは素晴らしいと思いますが、では、十分かと問われえれば、十分とは言えない金額だと思います。

医療保障ぐらいは貯蓄でカバーするとおっしゃるのなら、不要です。

３０歳代、４０歳代での入院の確率は低いです。
でも、高齢になってからの入院の確率は格段に上昇するだけでなく、平均の入院日数も増加します。
なので、老後のことを考えて、今から、終身の医療保険の保険料を一括して先払いするという方法もあります。

どちらが良いのかは、価値観によると思います。
金銭的なプラスマイナスは、亡くなる時にならないとわかりません。

ご参考になれば、幸いです。

Pigeon · Answer

保険をどう利用するかだと思います。
恐らく死亡保障・医療保障の保障料に掛けるコストが無駄ではないかと思っているのではないかと思います。
金融商品の一つですから他の金融商品と比較して利回りがよければ預金ではなく、保険に積むというのも一案です。
一時払終身保険の中には３年据え置くと元本以上に回復し、３年以降は増え続けていくという保険があります。５年、１０年据え置ける金額で他の金融商品より有利なら預け替えも良いと思います。万一の際は預金だとその金額だけですが、若干は死亡保険金として増えて戻ってきます。（預金だと口座が凍結されてすぐには使えませんが、保険だと保険金として必要書類が揃うと３日程度で現金化できます。）
医療保障についても一時払いや前期前納でまとまった保険料を払ったおき、支払額に近い水準の解約金が貯まるような保険だと将来返戻率の高い時期に解約して現金化すると入院や手術を受ける機会がなくても掛け捨てる部分は少なくなります。
預金の預け先を保険にしてみると言う感じですが、誰にでもできるわけでもありません。

>それなりの医療保険や生命保険に入ってるものなのでしょうか？

他の回答にもありますが、相続対策が必要な場合には保険が利用される事があります。
500万×法定相続人数までは非課税あったり、年金保険を利用すると手元の現金減らしができたりします。現金だと相続財産の評価は１００％ですが、年金だと受給権の相続という形で現金より20～70％の評価になり評価が下がる分相続税が減らせます。
税制改正があれば使い方も変わりますし、実現するか分かりませんが無利子国債の特典として相続税非課税が付いたりなどの話もありますので保険以外の金融商品が相続対策で使えるようになってくるかもしれませんね。
その時々で使えるものを使うというところでよいのではないかと思います。

rokutaro36 · Answer

Ｎｏ．１の方への質問なのですが、横から失礼します。

いわゆる「高額納税者」など、実際にお金をたくさんもっている人は、みな保険に入ってるのでしょうか、いないのでしょうか？お金がたくさん入ってくるから逆に月々の保険料はあまり気にならないで、それなりの医療保険や生命保険に入ってるものなのでしょうか？

医療保険はどうか、わかりません。
経験から言えば、両方ですね。
契約している人は、限度額いっぱいまで契約している人がいますが、このような方は、最初から高額な差額ベッドを利用することを考えています。

一方、死亡保険は、契約している方が多いです。
なぜなら、税金対策です。
こういう方は、万一、死亡されたとき、億単位の相続税を払うことになります。
相続税は現金でなければなりません。
しかし、億単位のお金を銀行預金に入れている人は少なく、有価証券や土地などの資産として持っている方がほとんどです。
保険金は現金で支払われるので、相続税の支払いに便利なのです。

kirara3970 · Answer

ファイナンシャルプランナーですが、独立系でもなんでもありません。
医者を腕を評価するのに、大病院に勤務か個人病院かのレッテルは何の意味もありません。設備とは別です。

私は「キャッシュイズキング」という考えで運営しています。
医療保険について言えば、治療費（入院費）として、貯蓄があれば不用です。

普通の会社員であれば、貯蓄が貯まるまで、所得の補償（保障）をつけて、老後は貯蓄で対応するのが合理的です。

がん保険の方が重要です。
俳優で言えば、渡辺謙さんが若いときにがんになっています。

質問者様の場合はむしろ所得の補償が重要だと考えます。
下には自家保険について某保険専門の相談サイトの記事があります。
保険相談ではたぶん、一番有名だと思います。

保険は基本的に自動車保険も医療保険も保険ということでは同じです。
ただし、自動車保険では、賠償が万一の場合1億円ということがありますが、医療保険は1日1万円のタイプであれば、1入院の限度日数と手術費用が限度です。通算でも730日か1095日が限度です。
アーティストの場合の収入を補償するには、特殊な保険だけになると考えます。プロ野球の選手なども同様です。

また、保険以外の収入の手段も考えた方が良いと思います。

参考になれば幸いです。

参考URL：http://www.hoken-erabi.net/seihoshohin/goods/7196.htm

tooma37 · Answer

保険は保険会社という第三者に手数料を払ってリスクを平準化してもらう金融商品です、順当に行けば手数料分損します。入院や死亡などのリスクが発生した場合に経済的に耐えられない、もしくは一定額以上貯蓄を減らしたくない、損してでもリスクを抑えたい、と思うときに使用されるべきでしょう。

＞独立系ファイナンシャルプランナーに相談したところ
　この“独立系”というのがネックです。保険の販売代理業を行っているのであれば実際は保険会社の利害関係者です。要するに保険を売れば儲かります。発言に一定の偏りが生まれるのは覚悟すべきでしょう。

＞「貯蓄があるのに毎月１万５千円もかけすてるべきなの？？」
　医療保険に関してはどうしても貯蓄を削りたくない、といったご事情が無ければ不要だと考えます。死亡保障はご質問の内容だけではちょっと答えきれないです。生活費、奥様の仕事の有無、お子様の教育水準（何かあった時公立でもよいか等）、親族の援助、公的扶助（国民年金は払っていますか？）等の諸要素が関わってきます。一般論としては贅沢しないのであればそんなには必要ないと思いますよ。

貯蓄があっても医療保険は入るべき？？

以前にも書きましたが、リスクをどのように考えるか？ ということが重要です。

保険をどう利用するかだと思います。

Ｎｏ．１の方への質問なのですが、横から失礼します。

ファイナンシャルプランナーですが、独立系でもなんでもありません。

保険は保険会社という第三者に手数料を払ってリスクを平準化してもらう金融商品です、順当に行けば手数料分損します。

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