すみません・・・素人なのでわかりやすく答えていただきたいです。
大恐慌の際にはトランクいっぱいの札束でコーヒーしか飲めなくなった・・・というような話を耳にしたことがあります。そんな時には、土地の価格や株価にも同様なことが起こるのでしょうか。教えてくださいーー。

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コーヒー 値段」に関するQ&A: コーヒーの値段

A 回答 (2件)

質問者の方へ


 再質問がありましたので、お答えさせていただきます。ハイパーインフレーションの下では、株価・地価にかかわらず全ての価格が上昇します。しかし、それは紙幣が価値を失った結果ですので、額面は上がっても実際は何の意味もありません。例えば、第一次世界大戦後のドイツでは1兆マルク札とかいったとんでもない額の紙幣が大量に発行されましたが、コーヒー1杯500兆マルクとかいうように物の値段がとんでもない額になっているので紙幣は何の意味も持たなくなります。(コーヒーの値段は適当です)こういうことがなぜ起るかというと、紙幣というものはそれ自身には何の価値がなく(ただの紙ですし)、政府の信用に基づいているものなので、政府が信用を失ったり、市場に出回っている商品の量に比べて、紙幣がバランスを欠いて大量に発行されたりすると、人々は紙幣の額面を信用しなくなり、馬鹿みたいに高い値段をつけないと紙幣を受け取らなくなり、ハイパーインフレーションになります。これを止めるには、信用のある新しい紙幣を発行してこれまでの紙幣と交換するしかありません。ドイツの場合は、土地を担保にしたレンテンマルク(だったと思う)という新しい札を発行して、これまでの紙幣と交換してインフレを止めました。(例えば、1兆マルクと1レンテンマルクを交換するといったレートを決める)
 第2次世界大戦後の日本でも物資が不足しているにもかかわらず、占領軍の諸費用をまかなうために紙幣が大量に発行されたため、ハイパーインフレーションになりました。日本政府は銀行からの引き降ろしを制限して、紙幣の流通を減らし、これまでの紙幣に代わって新円札を発行してインフレを抑えようとしました。しかし、復興に関する費用はいくらでも銀行から引き降ろしてよいとされたので、人々は復興費用と称して、お金を銀行からおろし、インフレを止めることは出来ませんでした。
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 トランクいっぱいのお金でコーヒーしか飲めなかったというのは、第一次世界大戦後のドイツの話で、世界恐慌の時の話ではありません。

第一次世界大戦で敗北したドイツは多額の賠償金が課せられましたが、戦争で疲弊したドイツがそれを払えるはずもなく、賠償金の支払いは滞りました。そこで、フランスなど連合国の一部が賠償金不払いを理由にドイツ最大の工業地域ルール地方に進駐しました。これに対してルール地方の住民はサボタージュ(仕事をわざと休んで抵抗すること)でこれに対抗しました。そのため、ドイツの工業生産は低下しましたが、ドイツ国内では紙幣の発行はそのまま続けられたので、国内で流通する生産物に比べて紙幣の発行が異常に多くなり、紙幣の価値が下がりました。すなわち、物を売る人はこれまで一万マルク札を一万マルクの価値があるとして受け取っていたのが、額面が一万マルクでも以前の五千マルクとかそういう低い価格のお札として取り扱うようになったのです。その結果、物を売る人は物の値段を上げて少しでも多くの額のお金を手に入れようとしますから、物の値段はどんどん上がり、コーヒーいっぱいがトランクいっぱいの札束と同じといった状況になったのです。このような状況をインフレーションでもひどいインフレーションということで、ハイパーインフレーションといいます。
 恐慌下では、失業者が増大したり、給料の引き下げが行われるため、国民が使うことのできる所得は減少し、人々は物を買うのを控えます。そこで、物を売る人は少しでも多く買ってもらおうと値段をどんどん下げていきます。恐慌下では基本的に地価や株価も下落します。このような状態をデフレといいます。
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この回答へのお礼

ありがとうございました。
大変参考になります。
では、ハイパーインフレーションでは
株価も地価も上がるということですね。

お礼日時:2001/05/30 23:00

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Q不況 恐慌 大恐慌 の違い

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Aベストアンサー

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Aベストアンサー

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Aベストアンサー

 戦前や昭和40年ごろまでなら、通貨減少によるデフレや、お金を損した銀行の倒産で、金融経済が混乱し、円安になる可能性があったでしょう。

 現在では、マネーサプライ=通貨供給量が巨額で<日本では現金通貨(紙幣を含む広義の貨幣)、普通預金、当座預金、定期預金、外貨預金、譲渡性預金(CD:Certificate of Deposit)の総合計の通貨量であるM2+CDが代表的な指標である。>、現金はその一部に過ぎません。

 現金で決済されるのは、小額取引のみで、金額が大きくなれば紙幣は使用されませんし、小額でも電子マネーやクレジットで決済される時代ですから、日本規模の混乱は起きないでしょう。
(現在発行済み紙幣は70兆円以上ですから、一兆円が消えても大勢に影響はないでしょう。数十兆円が消えれば、小額取引が出来なくなり、経済が混乱し、円安になるかもしれません。)


 現実問題として、銀行の金庫室は、密封されており、例え火事になったとしても、中の紙類は蒸し焼きになって炭化するだけで形は残ります。
 燃えた紙幣であっても、原型が確認できるならば、日銀が新札と交換してくれますから、問題は起きません。

*紙幣は、全体の5分の3以上あれば全額、5分の2以上あれば半額と交換してもらえます。5分の2未満の場合は、無効となり全損です。炭化した紙幣を踏みつけたり触って粉々にしてしまえば、大損となります。

 仮に三菱UFJ銀行など、ある大手の銀行一行のすべての金庫室から紙幣が完全に消滅したとしたら、一兆円レベルになるかもしれません。
 復元が不可能ならその分は全損になりますから、その銀行に損失が出ますが、紙幣の形で保有する金額が占める資産は限定的ですから、大損のレベルで済むのではないかと思います。(保険は掛けていないでしょう。)
 金融機関によっては倒産もあり得ますが、過去の金融機関の倒産と同様、預金保険機構や日銀がサポートして、金融危機など、日本全体に影響が及ばないようにすることが可能です。

<日銀の紙幣管理>
 日銀の本店・支店の金庫には、使用前の紙幣が大量に保管されており、一般金融機関から古くなったお札が持ち込まれた場合、新札と交換しています。紙幣の流通量から見て、日銀本店には、一兆円レベルを超える使用前の新札がストックされているのではないかと思います。
 尚、日銀にストックされている未使用紙幣は、ただの紙切れでお金ではありませんから、消滅しても製造費用の損(一万円札で20円程度?)で済みます。それでも一兆円分なら、一億枚×20円=20億円という相当の金額になりますが。

紙幣の流通量
http://www.boj.or.jp/oshiete/money/05100012.htm
http://www.boj.or.jp/type/stat/boj_stat/bnend/bn1004.pdf
 

 戦前や昭和40年ごろまでなら、通貨減少によるデフレや、お金を損した銀行の倒産で、金融経済が混乱し、円安になる可能性があったでしょう。

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1929年の世界恐慌と1990年の初頭のバブル崩壊、去年の経済恐慌。

これらの起こった理由、背景。また、29と90の経済がのちによくなった理由を教えてください!!

Aベストアンサー

素人ですが、回答させていただきます。
1929年と2008年の大恐慌は同じだと考えていいでしょう。1990年のITバブル崩壊は日本だけなのかな?
もともと、株式市場事態が金融なんて言ってますが、額面1000円の株券自体を取引するなんて、ギャンブルです。
1929年のあと、ナチスドイツはこの株式市場なるものを作ったユダヤ人を排斥しました。(多くのユダヤ人はいい人です。)それで、第二次世界大戦の勃発。あの大戦自体は石油の奪い合いのための領土獲得合戦だったんです。結局、どうして景気が回復したのかといえば第二次世界大戦による特需です。真珠湾攻撃も実はルーズベルトは知っており、わざと攻撃させたのです。
勝てば官軍といいますが、勝った国の論理が通ってきたというのが現在です。
1990年のバブル崩壊はIT会社の粉飾決算が表ざたになり、暴落したのです。このときは、国が銀行に公的資金を投入して不良債権を処理させた結果、良くなりました。
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人間はこの教訓を生かして、オバマ大統領はグリーンニューディール政策として石油社会からの離脱を目指しています。自然エネルギー開発、要は新製品開発が景気をよくしてくれるでしょうし、教育が大事だって事を世界の経済学者がわかってきたことは意義が大きいのではないかと思います。

お役に立てたかどうかは疑問ですが、歴史を調べて、そこになぜ?ということを問いかけると、理由はわかってきます。

素人ですが、回答させていただきます。
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1929年のあと、ナチスドイツはこの株式市場なるものを作ったユダヤ人を排斥しました。(多くのユダヤ人はいい人です。)それで、第二次世界大戦の勃発。あの大戦自体は石油の奪い合いのための領土獲得合戦だったんです。結局、どうして景...続きを読む

Q経済恐慌突入の予測ができたのなら・・・

唐突な質問で申し訳ありません。課題で、「もし日本の経済恐慌突入が予測できたなら、あなたはどうしますか?」というものが出されました。お恥ずかしながら考えても全く分かりません。ご参考までに教えていただけませんか?

Aベストアンサー

良い質問ですね。政府国債残高が530兆円に達し、税収40兆円に対し財政支出80兆円ですから、破たんしない方が不思議です。月収40万円のサラリーマンが月額80万円使っていて、カード会社から毎月30万円借りている生活が長続きするわけがないでしょう。

個人の防御策は比較的簡単です。銀行預金、郵便貯金は合計年収1年分程度に押さえ、残りは外貨預金(ドル預金、ユーロ預金など)に回します。並行して、株式投資、不動産投資(貸しマンション、貸家・アパート経営)を進めます。こうすると銀行預金が紙くずになっても、残りの資産で生活できるわけです。(株式投資、不動産投資の特徴はインフレに強いことです。)私個人としては、この対策を実施済みですから政府が、いつ破たんしてもOKです。根が心配症ですから、個人的には財政破綻を非常に心配しています。

国際的金余りと異常な低金利が幸いして、すぐに財政破綻は起きないだろうと考えられています。金利が上昇すると話は変わります。ひとたまりもなく一気に崩壊するでしょう。

国家財政が破たんすると国債の引き受けてである銀行が連鎖倒産して、国債だけでなく、銀行預金が紙くずになる形で国民生活にはねかえってくるでしょう。公務員の給料も支払いが遅れるかなくなるでしょう。ハイパーインフレになってお金の価値が何分の一とか、はたまた何千分の1になります。よって、「現金、銀行預金で資産を保有してはならない」ということが基本的対策になるわけです。

IMFとか世界銀行は、日本政府に資金供給を即座に開始しますから混乱は一時的に収まるはずですが、政府の要職にある人に対する責任追及は厳しく、監獄にぶちこまれることもあり得ます。韓国の場合、財閥の責任が厳しく追及され解体され財閥経営者が数百人規模で監獄にぶち込まれたようです。日本の場合は監獄にぶち込まれるのは政府の要職にある人ではないかというのが私の予測です。

政府、高級官僚は「赤字国債」という麻薬中毒にかかってしまったように私にはみえます。残念ながら、麻薬中毒患者に打つ手はないです。IMFとか世界銀行によって刑務所に放り込まれるまで赤字国債の発行を続けることでしょう。

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個人の防御策は比較的簡単です。銀行預金、郵便貯金は合計年収1年分程度に押さえ、残りは外貨預金(ドル預金、ユーロ預金など)に回します。並行して、株式投資、不動産投資(貸しマンション、貸家・アパート経営)を進めます。こうすると銀行預金が紙くずにな...続きを読む


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