シナジー効果の正確な意味と具体例を教えてください。
ある程度の知識はあるのですが、意味を把握しきれていません。

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A 回答 (3件)

経営学では「2つ以上の関連する要素を結びつけて、各要素の持つ力の総和以上の力を出す相乗効果」と習いました。

いわゆる「3人よれば文殊の知恵」をイメージするとよいらしいです。

例としてはいろいろ考えられるのですが、私が一番理解しやすかったのが、肉屋の経営する焼き肉屋です。
肉屋はやっぱり肉の専門家ですから肉に対する知識は豊富ですし、仕入れルートは肉屋と焼き肉屋がまったく同じとはいかなくても何らかの関連があるでしょう。
また消費者としても「肉屋の経営する焼き肉屋」というと、なんかおいしそうなイメージをもちませんか?

実際に私の近所には肉の専門店が経営するすき焼き屋があって、とても人気です。


余談ではありますが、関連知識として「負のシナジー」というものがあります。
これは「既存の事業の存在が新規事業にマイナスの影響を与える場合」です。

例としては某お菓子メーカーのファミリーレストラン経営です。
お菓子メーカーの名前そのものをレストランの名前に使用したため、消費者は食事をしに行くレストランとして認知してくれず、結果としてファミレス事業は不本意な業績しか今のところ残せていないとのことです。


私は専門家ではないので、例などに不適切なものがあるかもしれませんがとりあえず覚えやすかったものを書きました。
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この回答へのお礼

ありがとうございます。
参考にさせていただきました。

お礼日時:2001/08/05 08:52

コンピュータ用語では「全体が部分の和以上になること」


マーケティングでは「相乗効果」と訳すことが多いようですが
バブル期に代表されるかつての
スケールメリット発想による多角経営化に対して
現在の、コアコンピタンス強化発想による
複数の事業やブランド展開を、こう呼びます。

具体例として分かりやすいのはSONYではないでしょうか?
エンターテイメント・ブランドとして強化すべく
各種ソフト・ハードの複数事業展開を図っています。
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この回答へのお礼

ありがとうございます。
参考にさせていただきました。

お礼日時:2001/08/05 08:52

シナジー効果は、日本語で言うと「相乗効果」と言いますね。



ひとつの企業が複数の事業活動を行なうことで,別々の企業が
別個にそれらを行なう場合よりも大きな成果が得られる、とでも
言いますか。

# ぐだぐだ書いてるだけで、日本語そのままですね (^^;

月並みな言い方になりますが、1+1 が 2 ではなく、3 にも 4 にも
なるようなことですね。

何か共通項が有るような事業の組み合わせがイメージし易い
ですね。

液晶つながりで電卓とビデオカメラとか、食品メーカがやってる
バイオ関連だとか。

# イメージが貧困で申し訳ない
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この回答へのお礼

ありがとうございます。
参考にさせていただきました。

お礼日時:2001/08/05 08:53

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1 1
2 2
3 3

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 y = x

の上に全て乗りますから、「距離」はすべてゼロです。

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x  y
1  1.1
2  1.8
3  3.2

なら、回帰直線を
  y = x
とすれば

x  y   距離
1  1.1  0.1
2  1.8  -0.2
3  3.2  0.2

となります。

エクセルで散布図と回帰直線を作りたいなら、こんなサイトを参考にしてください。(エクセルのバージョンでやり方が多少変わると思いますが、そこは自分で調べてください)
http://hs-www.hyogo-dai.ac.jp/~kawano/HStat/?2010%2F4th%2FExcel2

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日本語では、「たんぱく質 例) ごはん、パン等」など例を入れたいときは、このような方法がありますが、英語ではどのように例を記載するのでしょうか?

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Aベストアンサー

国家が破産するということはありませんが、一般社会では債務が履行出来なくなる状態を破産といいます。ただ、破産そのものは債務が履行出来なくなって初めて生ずる状態ではなく債務超過であれば破産手続きに入れます。しかし、債務超過で破産なら多額の住宅ロ-ンなどを抱えた人は皆債務超過です。それで破産にならないのは債務超過でも履行、つまり弁済が約束どおり為されているからです。
 「国が破産する」と語る人の語る意味がはっきりしませんが、政府が債務超過であることよりも債務の履行が出来なくなること、つまりデフォルト状態になることを意味します。確かブラジルもそうしたことがあったと思いますが。
 政府の借金、つまり国債発行高は驚くべき額になっていますが、それでも日本円が強い、つまり円高なのは、政府は借金まみれでも日本国自体はお金があるからです。政府が借金まみれでも経常収支が黒字であれば円高に働きます。どういうことかと言うと、日本国債のほとんどの引き受け手は日本国内の金融機関で、米国債のように外国政府や外国銀行が多くを持っているわけではありません。外国が多くを持っている米国債は、そのまま米国が外国に借金しているわけですが、日本国債は日本の金融機関がほとんど持っているため、日本が外国に借金していないのです。つまり日本政府の借金は、日本という家庭内で小遣いが不足した夫が妻から借金するのと同じで結局は一つの家計の問題に過ぎません。言うなれば同じ背広の右のポケットから左のポケットにお金を移すようなものです。総財産として見たら持ち主は同じなのです。経常収支が悪くならない限り日本はそんなに心配する必要はありません。

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QZoomBrowser EX ファイル名を撮影月日で取り込む

キャノンの写真取り込みソフト「ZoomBrowser EX」を使っています。
バージョン情報は下記のようになっています。
***
ZoomBrowser EX 4.5
Version4.5.1.148
***

先日カメラを買い替えた時にZoomBrowser EXもアップグレードして、「4.5」になりました。
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<例>20080114_0001
※フォルダ名の設定なら上記のように出来るのですが、私がしたいのは「ファイル名」です。
私が知らないだけなのか、その設定が無くなってしまったのか分からず困っています。
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よろしくお願いいたします。

Aベストアンサー

Ver5.8を使用していますが、メインメニューで写真フォルダを選択してから、「表示/整理」→「ファイル名を一括して変更する」を選択すると、「撮影日+番号」にも変更できるメニューがありますが、取り込み時に予め設定できるメニューはないようです。

Qミクロ経済学の消費者余剰の具体的意味

 ミクロ経済学は売り手と買い手の経済行動をミクロな視点から積み上げていってマクロ経済を読み解くという視点かと理解しています。その理論の一つに消費者余剰、生産者余剰という概念があります。

 生産者余剰は平たく言えば売上高から費用を引いた残りの利益のことを指していますね。この売上高も費用も日常的な感覚や会計の視点からも納得感があってすぐに理解できます。

 ところが消費者余剰になると途端に分かったような分からないような、きつねにつままれたような感覚になります。定義としてはある財について最大限払ってもよいと考えていた金額から実際に買えた金額を引いた残りが消費者余剰ですよ、とされています。生産者余剰における売上高や費用に相当するミクロ経済学的な定義に比べて、消費者余剰における最大限払ってもよいと考える金額という定義はあいまいなものでいまひとつ納得感がありません。

 生産者余剰を分析する際の供給曲線はその本質は別名、限界費用曲線と言われているように費用曲線ということですよね。総費用曲線を生産量で微分した曲線です。ある財を生産する費用は客観的に測定可能です。

 消費者余剰を分析する際は総消費便益曲線を消費量で微分します。それが需要曲線です。需要曲線が右下がりになるのは、微分する前の総消費便益曲線が逓減しているからですね。

 消費者つまり買う側にとっても利益があるよという考え方は経済学特有の思考方法と思います。普通に考えれば買う側には費用のみが発生するのであり、儲けがあるなんて想像もしません。このあたりをどう飲み込むのかがミクロ経済学を理解するポイントのひとつのように思われます。

 買う側にとっての総便益というのは、売る側ににとっての総消費のように客観的に測定できるものなんですか?買う側にとっての総便益曲線が客観的に描ければ消費者余剰も理解できることになるような気がします。そもそもそこは定義の話でそいういうものとして飲み込んで、ミクロ経済学を理解すべき性質のものかもしれません。

 ミクロ経済学は売り手と買い手の経済行動をミクロな視点から積み上げていってマクロ経済を読み解くという視点かと理解しています。その理論の一つに消費者余剰、生産者余剰という概念があります。

 生産者余剰は平たく言えば売上高から費用を引いた残りの利益のことを指していますね。この売上高も費用も日常的な感覚や会計の視点からも納得感があってすぐに理解できます。

 ところが消費者余剰になると途端に分かったような分からないような、きつねにつままれたような感覚になります。定義としてはある財...続きを読む

Aベストアンサー

回答3の「お礼」のところで、労働需要曲線の例をあげて「消費者余剰」を考察されていますが、買い手が消費者であるか、この例のように企業であるかによって、消費者「余剰」の意味が少し違います。買い手が企業の場合は目的が効用の最大化というよりは利潤の最大化だからです。
いま、企業の労働需要がどのようにして得られるか考えてみましょう。簡単化のため労働(だけ)を生産要素として用いて、ある生産物を生産している企業を考ます。いま、労働インプットについて収穫逓減する技術(生産関数)
  
     y = f(L), f' > 0, f'' < 0

を用いるとき、この企業は生産物の価格pと賃金wを所与として利潤

    Π = py - wL = pf(L) - wL

を労働量Lを選択することで最大化する。すると、利潤最大化の1階の条件は

   0 = dΠ/dL = pf'(L) - w

よって

(*)    w = pf'(L)

が労働にたいするこの企業の需要曲線である。wを縦軸に、Lを横軸にとったとき、(*)を示す曲線は右下がりの曲線となる(確かめよ)。この企業が賃金のある値に直面しているとすると、買い手の「余剰」は労働需要曲線の下の部分の0からL(その賃金に対応する労働量)までの面積から、実際に支払われる賃金額wL(長方形の面積)を差し引いた残りとなります。式を用いると、

   余剰 = ∫(0,L)pf'(s)ds - wL = p∫(0,L)f'(s)ds - wL = pf(L) - wL = Π

を得る。つまり、この場合、総便益はLを雇用することから得られる企業の総収入であり、余剰は収入からこの企業にとってただ一つの費用である賃金支払額wLを差し引くことで得られるので、この企業の利潤にほかならないのです。買い手が消費者(家計)の場合は、同じように計算できますが、その場合総便益はある種の「効用」をあらわしていることになります。

回答3の「お礼」のところで、労働需要曲線の例をあげて「消費者余剰」を考察されていますが、買い手が消費者であるか、この例のように企業であるかによって、消費者「余剰」の意味が少し違います。買い手が企業の場合は目的が効用の最大化というよりは利潤の最大化だからです。
いま、企業の労働需要がどのようにして得られるか考えてみましょう。簡単化のため労働(だけ)を生産要素として用いて、ある生産物を生産している企業を考ます。いま、労働インプットについて収穫逓減する技術(生産関数)
  
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