自宅を新築同様の大規模なリフォームをしたいと考えています。ついてはこのようなリフォームができるしっかりした信用できるリフォーム専門会社教えてください。

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A 回答 (2件)

実家も昔tabigarasuさん同様に大改築を行いました。


その時は、最初リフォーム会社に打診したのですが、
ただの壁の張り替えとかに終わってしまいそうな感じでした。

そこで、知り合いの建築家に相談したところ、
それこそ新築並みに生まれ変わったリフォームができたのです。あまり具体的でなくて申し訳ないのですが、昨今は建築家を紹介してくれるサイトもありますので、頼んでみるのも一つの手だと思います。

同様にリフォーム会社を紹介しているサイトもあるので、付けときます。

参考になれば幸いです。

参考URL:http://www.weekend-homes.com/index2.php3,http:// …
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この回答へのお礼

ご丁寧に有り難う御座いました。早速ホームページをひらいて見ました。これから業者を選んでTELします。これからもご助言たのみます。敬具。(;_;)/~~~

お礼日時:2001/06/30 13:38

新聞の広告で「その建て替え待った!新築そっくりさん」と、いうコピーを見たことがあります。


信用できるかどうか?については利用したことないのでコメントはできません。(ごめんなさい、頼りなくて)^_^;
一応、ご参考になればHPをのぞいてみて下さい。

参考URL:http://www.sumitomo-rd.com/sokkuri/sumihome/
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よろしくおねがいします。

Aベストアンサー

>家賃設定を同居親子でもできるのか…

家賃を取ること自体は別にかまいませんが、支払う側にとって家賃そのものが事業の「経費」となるわけではありませんし、もらう側にも「不動産収入」とはなりません。
あくまでも親子間で家計費を出し合っているだけです。
http://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/2210.htm

>リフォームしたことも不動産収入から経費として控除対象になるのでしょうか…

なりません。
そうではなく、子の事業に、減価償却費や固定資産税などを経費として計上することはできます。
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税金について詳しくは、国税庁の『タックスアンサー』をどうぞ。
http://www.nta.go.jp/taxanswer/index2.htm

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>「届出書に記載された贈与者からの贈与については、その贈与者が亡くなるまで相続時精算課税制度の適用が継続されます」というのがネック

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>借りる形がいいと思ったのですが、きちんと返さないとまずいんですよね~
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Aベストアンサー

お早うございます、jixyoji-ですσ(^^)。

(-_-)ウーム,とりあえず新築物権の際に【建売】は気をつけてください。最近話題の【リフォーム詐欺】で以下の3.の事案が最近浮上しています。

1.リフォームを行う業者は建設業法で定められた許可業者である必要があるが,設業法の特別規定(法第3条第1項ただし書)として,受注金額500万円未満の軽微な工事については,建設業の許可がない業者でも受注することができる為,暴力団がらみや悪徳業者などが安易に参入できるので悪徳詐欺が後を絶たない。

2.リフォームの業界では実質的な『価格相場』がない。その為『あなたの家は●●の為これだけかかる』という文言が安易に通じて天井知らずな金額を消費者にふっかける事ができる。例えば施工\500,000-程度のものも\2,000,000-で売買が可能。ましてや先述のように受注金額500万円未満であればどんな業者でも工事ができ,また消費者側の9割以上が素人の為知識による対抗が不可。

3.最近のものすごい新手のリフォームでは築30年の物権でぼろぼろの家を破格の安値でリフォーム業者が買いつけ,基礎と柱を残して壁や屋根を全て取り壊しリフォームして新築として販売しています。これは住居として適さない物権でもリフォームした場合"登記上"新築とみなされる,事になり登記簿でも『新築』になります。これは【登記法】にこれらを規制する為の明文規定が存在せず業者側がこれを悪用してほとんど詐欺に近い手口で広告などにも【新築物権】として記載して営業を行っています。その物権を見た業者もリフォーム転売のものかどうか見抜けないくらいわからないそうです。業者は例えば\5,000,000-程度の物権を\1,000,000-でリフォームして\30,000,000-で売却すれば丸々\24,000,000-が儲けになるというとんでもない話です。

あわせて下記HPもご覧ください。

【リフォーム詐欺】
http://homepage3.nifty.com/ya-mori/new_page_114.htm

【お店選びの最低条件】
http://www.reform-shops.com/before/choice.htm

【住宅リフォームの裏側】
http://www.biwa.ne.jp/~maeba/reform.html

kenken001さんが引き渡し前に【不動産コンサルタント】や【一級建築士】など"プロ"を雇って【監査】を行ってください。一旦引き渡されてしまうと後々問題が出てきた際に購入者が文句を言っても業者が取り合わないケースも多いので気をつけてください。

【一級建築士】事務所は電話帳でも調べれますし下記サイトでも検索できます。

「一級建築士事務所.com 」
http://www.icom-com.com/

建物の構造や耐震診断などは下記なども行っています。

【ktk 建築管理・耐震診断協会】
http://ktk.ne.jp/

不動産コンサルタントでは下記事業者が業界でも有名なようです。

「[デジタル不動産コンサルタントLTD.]」
http://www.din.or.jp/~digicon/

【不動産の達人 さくら事務所】
http://www.sakurajimusyo.com/

【欠陥トップページ】
http://www.hotaya.jp/

【欠陥住宅チェックマン】
http://www.check.co.jp/

【eHomes】
http://www.ehomes.co.jp/

ご自身で勉強するには下記サイトが役立つのではないでしょうか?

【欠陥住宅苦情ネット】
http://www.kekkannet.addr.com/

【The "KEKKAN" busters [欠陥住宅を正す会 TOKYO]】
http://www.path.ne.jp/baumdorf/

【欠陥住宅救急センター】
http://www.jutaku110.com/

これから物権を購入する前に下記法律に一通り目を通しておいてください。

「住宅の品質確保の促進等に関する法律」
http://www.chord.or.jp/shienc/law/hinkaku.htm

それではよりよい住宅環境をm(._.)m。

お早うございます、jixyoji-ですσ(^^)。

(-_-)ウーム,とりあえず新築物権の際に【建売】は気をつけてください。最近話題の【リフォーム詐欺】で以下の3.の事案が最近浮上しています。

1.リフォームを行う業者は建設業法で定められた許可業者である必要があるが,設業法の特別規定(法第3条第1項ただし書)として,受注金額500万円未満の軽微な工事については,建設業の許可がない業者でも受注することができる為,暴力団がらみや悪徳業者などが安易に参入できるので悪徳詐欺が後を絶たない。

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