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ピグーの公正についての考え方では、個人間の効用比較と加算の可能性を前提としていることが問題となっていると考えるんですが、個人間の効用比較と加算の可能性とはどのようなことか、なぜそれが問題になるのでしょうか?

A 回答 (1件)

あなたならあなたという、一人の個人の中ではある財の組(xo,yo)と別の組(x1,y1)のどちらにあなたの好みがあるか、つまりどちらのほうが効用が高いか比較するのに問題はない。

あなたの頭の中にある効用関数に代入して、u(xo,yo)>u(x1,y1)なら、(xo,yo)の組のほうが(x1,y1)の組より、強い好み(選好)がある(反対に不等号の向きが逆だったら選好は逆である)ことがすぐわかる。しかし、その場合でも、前者の組ほうが後者の組よりも何倍好みが強いかをいうのは難しいことは納得できるでしょう。実際、現代の「序数的効用理論」の考え方ではどちらの組のほうが大きいか、小さいか、あるいは同程度であるかがわかれば十分とされ、その序数的効用理論のもとで消費者選択理論は成り立っている。
しかし、任意の組(x0,y0)、(x1,y1)について、あなたAとあなたの友人Bとの間でどちらのほうが好みが強いかいうことはできるだろうか?つまり、uA(xo,yo)>uB(x1,y1)なのか、あるいはuA(xo,yo)<uB(x1,y1)なのかをいうことができるだろうか?これを個人間の効用比較という。まして消費の組(xo,yo)と(x1,y1)について個人AとBの間でAのほうがBよりも好みが何倍強い(弱い)などということができるのだろうか(個人間の効用加算可能性)?
もし、個人間の効用比較と加算可能性が認められるならば、社会的厚生関数は非常に簡単になる。たとえば、社会は個人AとBの2人からなり、Aは組(xo,yo)、Bは組(x1,y1)を消費するとしよう。そのときの、社会的厚生(社会全体の効用水準)はW[(xo,yo),(x1,y1) ]=uA(xo,yo)+uB(x1,y1)と計算できることになる。しかし、現代の効用理論は個人間の効用比較や加算可能性を認めていないので、こうした社会的厚生関数は成り立たないことになる。
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