テレビがどのようにできてどんな影響を社会に与えて来たのか、そしてこれからどのように変わって行くのかをできるだけ詳しく教えて下さい。お願いします。学校のレポートの参考にしたいので詳しく教えて下さると本当に嬉しいです。

A 回答 (1件)

郵政省の関連のページに


「青少年と放送に関する調査研究会 」の資料があります。
参考になるかもしれませんのでごらん下さい。

参考URL:http://www.mpt.go.jp/policyreports/japanese/grou …
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Q携帯電話の社会に与える影響について

すみません、おしえてください。

携帯電話は私たちの社会に恩恵をもたらしています。
携帯産業は活気付き、携帯電話がなくなれば
産業に大きなダメージを与えてしまうと思います。

しかし、他の企業や、家計は携帯によって
営業にダメージを受けていたり、影響が悪く及んでいる
事があると思います。

そのことを詳しく知りたいのですが、関係のある
ホームページや文献を知っている方、教えてください。

Aベストアンサー

http://www.ktv.co.jp/ARUARU/
の検索窓に「携帯電話」と入れると多くの情報が取りだせます。
詳しくはしらないのですが、
年間多分一人当り20万円ぐらいが携帯電話によって消えていっているのではないでえしょうか?
そのうちの半分の10万円が他の消費に影響を与えているとしても大変な額ですね。
当初音楽CDなどの売上もそれによって落ち込んだと聞いています。
インターネットを利用しているとそれと比べて携帯電話の通信料がぼったくりに感じるのは私だけでしょうか?これだけ普及してもなんであんなに通信費が高いままなのでしょうか?
日本の不況が実は『携帯不況』だったりして。。
政府が携帯会社に通信費の低価格化や、インターネットのフレッツのようなものにするようにできないのでしょうか?
すべて、想像と感想にもとずく書き込みでした。。

参考URL:http://www.ktv.co.jp/ARUARU/

Q国民の望む情報を与えているだけ

マスコミ関係者がよく国民の望む情報を与えているだけ
と言ってますが、それなら反マスコミデモが起きるようなことはありえないのでは?
国民が望む情報を与えているだけなら国民の英雄として扱われているはずで、このカテゴリのように社会問題、社会悪としてマスコミが扱われる事は矛盾してしまうと思います

Aベストアンサー

> マスコミ関係者がよく国民の望む情報を与えているだけ

マスコミが、常に「国民の望む情報調査」なんてやってるワケじゃありませんよ。

従い、彼らは「国民がどんな情報を望んでいるか?」なんて把握してません。
マスコミが考える「国民の望む情報」を、一方的に垂れ流しているだけですよ。

与党政治家がよく「これは民意だ!」などと口にしますが、半ば正解であって、残りは間違いです。
与党になった点は民意ですが、議員内閣制における個別の政策には、いちいち民意は反映していませんので。

マスコミも同様です。
マスメディアに成長した点は、資本主義における市場原理に基づき、社会に受け入れられた結果と言えますが、メディアが発信する個々の情報には、必ずしも「国民の要望」などは反映されていません。

彼らが考える「国民が望む情報」など、政治家が口にする「民意」と同じで、何の価値も無いです。
あるいは、メディアも政界と同じく「巨大権力」「特権階級」であって、国民と同じ目線などでは無いと言っても良いです。

その結果、当然ながら「国民が望まない情報」もあれば、「国民が望む情報を報道しない」などもあります。

それこそ「国内でどんなデモが行われているのか?」などは、国民の「知る権利」の範疇であって、望む・望まないに関わらず、メディアは「報道すべき」事柄ではないか?と思います。

しかしメディアは、沖縄基地問題や脱原発など、反体制的・左翼的なデモは報道しますが、反メディアの様な反・反体制とか、反中・反韓デモなどの右翼的なデモについては、「自主規制」と言う美名のもと、報道しないんですよ。

一方、本来は「報道の中立性」などを監督・指導すべき行政(総務省)も、この自主規制はデモを助長せず、「平和で穏健な我が国」を演出するのに一役買いますので、何も言いません。
更には、仮に何かを言ったところで、「言論,思想,表現の自由」を盾に、メディアは公共の媒体を使って、反論しますしね。

これは一部の思想などに対しては、バイアス・偏向が存在している証左です。
右翼思想家であろうが国粋・国益主義者であろうが国民の一部ですが、その一部が望む情報は、意図的に報道していないんです。

他にも、政財官が癒着した利権構造を暴くのが、メディアの本質的な責務ですが、それこそ「地デジ化」などは利権構造の塊なんですよ。
しかし少なくともTVメディアでは、絶対にこの利権を暴く様なことはしません。

最近ネタで言いますと、橋下市長 VS 週刊朝日の話題などは、朝日放送系列はノータッチでしょ?
本来は話題の渦中に最も近いTVメディアとして、一番積極的に報道しても良いと思いますし、国民はそれを望んでいると思います。

しかし商業マスコミは、自社損失に繋がるリスクがある様な、都合の悪い報道は行いません。

「国民が望む情報」など、メディアは流していません。
「メディアが流したい情報を、国民が望んでいるっぽく加工して発信しているだけ」と言った方が正確かも知れません。
極論すれば、メディア権力による一種のプロパガンダですよ。

一方では国民側も、特に無料で手に入るTV情報などに依存する姿勢も悪いですけどね。
ある種の偏った報道をするメディアに対しては、受け手側も警戒心などのバイアスを持って、情報を取捨選択とか判断・分析をせねばなりません。

> マスコミ関係者がよく国民の望む情報を与えているだけ

マスコミが、常に「国民の望む情報調査」なんてやってるワケじゃありませんよ。

従い、彼らは「国民がどんな情報を望んでいるか?」なんて把握してません。
マスコミが考える「国民の望む情報」を、一方的に垂れ流しているだけですよ。

与党政治家がよく「これは民意だ!」などと口にしますが、半ば正解であって、残りは間違いです。
与党になった点は民意ですが、議員内閣制における個別の政策には、いちいち民意は反映していませんので。

マスコミも...続きを読む

QNHKと朝日新聞、これからどうなると思いますか?

番組介入をめぐって、朝日新聞とNHKが真っ向から対立しています。
率直に言って、どっちが正しいのでしょう? どちらの言い分も、お互いの発言を最大に拡大解釈しているような。
また、今後この事件はどう発展していくと思いますか? 私個人としては、朝日離れの読者が増えそうな気がするのですが。よろしければ教えて下さい。

Aベストアンサー

No.4です。
今度は質問を拡大解釈して、この事件から私達が何をしなければいけないのか考えてみました。

マスコミは司法、立法、行政を監視する役目を担っていると思います。
それぞれの権力が暴走しないように監視していると思います。言わば第四の権力です。

ですが、考えてみるとその第四の権力でさえも暴走することがありますよね。
具体的には先の回答での朝日珊瑚事件が顕著な例ですね。

いまや絶大なる権力を持っているマスコミは、時として自分達が正義であると勘違いします。
私達一人一人が複数の情報を精査し真実を見極めた結果、マスコミの勘違いであった場合には
厳しく糾弾しなければなりません。
マスコミを監視するのは私達の義務と言ってもいいと思います。
政治家の監視などはマスコミにやらせておけばいいのです。

いまは、インターネットにより様々な情報を集め取捨選択さえできれば
マスコミのいっていることが嘘かどうかわかるようになりました。
マスコミの方々は第五の権力が監視していることを忘れないで欲しいですね。

Qなんでそんなに簡単に情報を与えることが出来るのか。

今の時代、お金を払ってでも情報を得たい、という側がたくさんあります。
ネットでは溢れるような情報を無料で得ることができますよね。メルマガなどでも、ソレを専門として勉強している方が惜しげもなく自分の知識や情報を提供しています。

情報=価値ある

この図式は今の社会ではほとんど誰もが了解していることですが、本の著者と違い無料メルマガやサイトなどは無料であり、情報提供者に(広告など貼ってあるサイトは除く)お金は入ってきません。

でもそんなところには人はたくさん集まりますし、存分なお金を取る情報サイトは逆に人が集まりづらいというのが一般です。

そして無料で得れる情報に、「本を買ってでもいい」と思えるような本当に貴重な情報も幾らかあったりします。(もちろんそれらの情報提供者は、「本に出来ないから」ネットで自己表現の欲求を果たしている、ともいえるかもしれません)。

わたしは自分にはそれほど貴重な情報を保持していませんが、自分が持っている情報を惜しげもなくネットで提供するにはもったいないと思ってしまいます。

逆にそんな貴重な情報をタダで与えてくれるサイトがたくさんあるので私としてはすごく安価で価値の高いものを得れるので嬉しいのですが、彼らの心理がわかりません。

一般の人が簡単には、またちょっとやそっとじゃ得ることのできないような長年の情報をいともたやすくネットでお披露目してしまう心理が理解できないのですが、この心理のわかるかたいましたら教えて下さい。

今の時代、お金を払ってでも情報を得たい、という側がたくさんあります。
ネットでは溢れるような情報を無料で得ることができますよね。メルマガなどでも、ソレを専門として勉強している方が惜しげもなく自分の知識や情報を提供しています。

情報=価値ある

この図式は今の社会ではほとんど誰もが了解していることですが、本の著者と違い無料メルマガやサイトなどは無料であり、情報提供者に(広告など貼ってあるサイトは除く)お金は入ってきません。

でもそんなところには人はたくさん集まりますし、...続きを読む

Aベストアンサー

情報(技術)に対して報酬を受けることによって生計を立てています。

検証可能な情報源との整合性
適用目的に対する妥当性の検証
再現に必要な前提条件の提示

これらの条件のない情報はただの知識であり,対価を受けるに値しないものです。ただの断片的知識であれば暇つぶしに提供することに何のためらいも感じませんし,知識の体系化のための訓練にもなります。
公開することによる直接の利益としては,別の視点に気づくことと関連情報を得やすいことでしょう。お金と同じでためるだけではあまり増えません。

Q第三次世界大戦はどのような戦いになると思いますか

第三次世界大戦はどのような戦いになると思いますか

Aベストアンサー

第3次世界大戦は極東に於いて勃発します。
即ちバブルが弾け、経済的に行き詰まった中国が独自の繁栄を続ける台湾の併合を目論み、初めて所持した自前の空母を駆使して同地に侵攻、直ちにアメリカがこれに参戦して第7艦隊を派遣、こうして第3次世界大戦の幕は切って落とされます。

同時に失政だらけで国民の支持を失った民主党政権に代わり、国政を付託されていた自民党政権石破首相(田母神防衛大臣)が、改正された憲法9条下初の集団的自衛権を行使して中国に宣戦布告を行い、日本もこれに参戦。

尚この間隙を突いて朝鮮半島に於いては、食うや食わずでやけくそになった北朝鮮軍が中国の食糧・燃料支援の下38度線を越え韓国に侵攻してソウルを制圧。

又カシミール領有問題で恨み骨髄のインドは、パキスタンと中国に照準をあわせて配備していた中距離弾道ミサイルに核弾頭を搭載して発射、当該国も交戦状態に入る。

一方他アジア地域に於いては、中国と南沙諸島の領有問題を抱えるベトナム(嘗て中越紛争で軽く中国の大軍を一蹴した同国は雲南省から進入)・フィリピン・ブルネイ・マレーシアも直ちに中国に宣戦布告。
中国国内ではチベット・新疆ウイグル両自治区に大規模な反乱が勃発して、中国中央政府の支配を離れる。

(空想する事に飽きましたので)以上

第3次世界大戦は極東に於いて勃発します。
即ちバブルが弾け、経済的に行き詰まった中国が独自の繁栄を続ける台湾の併合を目論み、初めて所持した自前の空母を駆使して同地に侵攻、直ちにアメリカがこれに参戦して第7艦隊を派遣、こうして第3次世界大戦の幕は切って落とされます。

同時に失政だらけで国民の支持を失った民主党政権に代わり、国政を付託されていた自民党政権石破首相(田母神防衛大臣)が、改正された憲法9条下初の集団的自衛権を行使して中国に宣戦布告を行い、日本もこれに参戦。

尚この間...続きを読む


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