A 回答 (4件)
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No.1
- 回答日時:
純資産の部から引いてることになります。
例えば、以下だけの貸借対照表があるとします。
建物 1,000,000 資本金 1,000,000
そして、なにも営業活動せず1年後の決算日がきた時減価償却だけはしますよね。
仕訳は、
建物減価償却費 20,000 建物減価償却費累計額 20,000
だったとします。
この場合、損益計算書は、
建物減価償却費 20,000
当期純損失 △20,000
として純損失が出てきます。
これは貸借対照表にも載せるので
建物 980,000 資本金 1,000,000
当期純損失 △20,000
という、貸借対照表になります。
つまり、損益計算書を経由して控除していることになります。
No.2
- 回答日時:
失礼ですが、複式簿記の原理を理解していないようですね。
複式簿記で「右」と「左」が合う、というのは、貸借対照表と損益計算書を合成した上でのことです。要するに全科目が計上されている残高試算表の形です。仕訳は常に残高試算表をイメージして行います(少なくとも私はそうしています)。
減価償却の仕訳は、「減価償却費/資産のマイナス」となります。減価償却費が費用として<残高試算表の>左側(借方)に、資産のマイナスが右側(貸方)に計上されるので問題ありません。
決算整理では、精算表で全科目を貸借対照表と損益計算書に振り分けますが、この際、損益の差額を算出して当期利益とし、その当期利益を繰越利益に組み入れることで、損益計算書も貸借対照表も一致することになります。
参考URLの「簿記の仕組み」で仕訳→残高試算表から損益計算書と貸借対照表が形成されるイメージを把握してください。
参考URL:http://www.just-staff.com/gakuen/index.html
No.3
- 回答日時:
* 簡単に言うと下記のAとBの通りです。
理屈から云うとあなたの言う通りですが、下記のAとBの計算によって合うようになっているのです。この関連が簿記なのです。A 損益計算書作成する際 (1)損益を算出します。
B 貸借対照表を作成するとき(2)資産の部=(3)負債の部+(4)資本の部の(6)除余金へAの(1)損益はここへ表示される事でバラスがとれます。
AとBを踏まえて固定資産の減価償却費はAの計算に含まれている。
Bの計算の際、固定資産減価償却引当金(資産勘定)の計上をします。こうして間接的に減価償却費の分を補充している形になっている。
よって計算上は建物の取得価格また残存価額は減価償却する事で固定資産価値の減少をし一方で費用として計上している。故にB/Sがとれるのです。だから常にP/L・B/Sを関連づけてくださいよ(^・^)
* 解釈すると。
資産 900 資本 1.000 当期損失△100
* 損益計算書で減価償却費として控除されているのです。
* 説明を入れすぎたようにも思ったけれど説明が足りないと片手落ちのようになるので、後は読解して下さい。(^・^)
No.4
- 回答日時:
総勘定元帳で計算することになります。
減価償却費と減価償却累計という項目に記入する。
よって資産の部で減価償却累計額という項目が出来、負債、資産の部が同じ数字となること確認して下さい。
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