No.3ベストアンサー
- 回答日時:
ケインズ以前の経済学者はどんなことを言っていたかというと、
1.生産者が商品を作るとそれを買いたいという消費者がどこかにいる。もし売れなかったら値下げをすれば売れるはずだし、値下げをして売れなかったらもっと値下げをし、売れるまで価格を下げれば必ず売れるはずだ。
これは、セイという経済学者が唱えたので「セイの原則」と言います。
セイの原則によれば、商品は値下げをすれば必ず売れるので、商品が売れ残って不況になるなんていう事態は生じないはずです。
2.労働者は「労働力を売る、労働の供給者である」と考えることができます。セイの原則に従えば、労働という商品も売れなければ値段を下げれば必ず売れるはずです。ですから、労働を売ることができない人(=失業者)は生じるはずがありません。もしいるとしたら、「そんなに給料が安いのならやめてやる!」と言って自分からやめた人のはずです。自分でやだと言ってやめた人を助ける必要なんかないじゃないですか。
だから失業対策なんか必要ない。
と考えていました。
しかし現実には不況は起きますし、失業者もいます。
ケインズはこう考えました。
1.企業は赤字になってまで値下げをして商品を売ろうとはしない。売れなければ生産をやめる。だから、商品の価格はある一定の価格より安くはならない。
2.生産をやめると労働力が余る。このときに、労働力が余っているのだから、給料を安くして労働者の雇用を維持するようなことはせず、労働者を解雇する。だから失業者が生じる。
3.失業者が生じるということは、製品を買うお金がある人の数が減少するということだ。従って、製品の販売数量が減少する。
製品の販売数が減少すれば、企業は生産数を減少し、労働力が余る。
労働力が余るので企業は労働者を解雇する。
労働者が解雇されると商品を買う人数が減る。
という悪循環が起きてデフレが生じる。
4.不況の原因が上記の3であるなら、政府が大きな事業を行なって企業が生産する製品の需要を作ると企業の売上が上がる。
すると沢山の製品を生産しようとして企業は労働力が足りなくなるだろう。
そうすると給料を払って多くの労働者を雇い入れるだろう。
そうすると労働者はお金がられるので買い物をする。
買い物をすれば企業の売上が上がる。
すると企業はもっと製品を作ってうろうとして労働者を雇い入れる。
・・・・
というようにして景気が回復するに違いない。
とケインズは考えました。この考えに基づいてニューディール政策が行われ、アメリカは大恐慌から回復できたのです。
No.2
- 回答日時:
ほんとうに簡単にいうと、
政府が公共投資と貨幣政策で経済に介入して需要をつくり、失業を減らそうと考えた。デフレは絶対に良くないことで、ゆるやかであればインフレは必要悪とも思っていました。
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