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天然ガスが日本の石炭の探鉱をもう少し掘り進めると出るそうですが、その研究がストップしているといいます。

その理由が住民の反対とか研究資金の欠如などといった具合。


ほかにもこれからですが、採掘船のちきゅうが、メタンハイドレートの採掘にようやく着手しだしました。

意外と眠っている資源は多いようですが、水銀なんかも日本はかなりの輸出を記録しているそうです。
使用済み核燃料やプルサーマルなども輸入から得た資源ですよね。

猛毒ですが、逆に利用できたらすごいエネルギーになるのではないか?という角度の考え方です。


この資源というものは、汚い資源ではありますが、クリーンなエネルギーを開発するまでは、こちらの資源を危険を回避しながら実験研究し、これを有効に活用する案件はいかがなものでしょうか?


とくに天然ガスがもうすぐで取れそうだというときに、住民反対などその住民はなにもわかっていないということで、内緒で続けて政府からも政府主導でその部分だけはないと思われます。


そういった中で、した方がいいに決まっている研究まで素直に住民反対ということでなくしていくのはおかしな考えとは思いますがいかがなものでしょう?

A 回答 (2件)

直結の回答をすると、この場合、地域住民の反対ではなく日本政府の弱腰外交がここに響いているだけだと思います。


あと天然ガスがクリーンエネルギーとは言えないと思います。

>この資源というものは、汚い資源ではありますが、クリーンなエネルギーを開発するまでは、こちらの資源を危険を回避しながら実験研究し、これを有効に活用する案件はいかがなものでしょうか?
⇒やろうという意志が政府にあったなら、現在その技術は完成していたはずです。
要するに政府は、クリーンエネルギーは金にならないから推進しなかっただけです。

クリーンエネルギーの完成型は自己完結型エネルギーとなります。
例えば太陽電池、一戸家庭用の風力発電、地域によっては水力発電も可能。

そして、自己完結型エネルギーは資本家にとって儲からない話なんです。


するべき研究や市場化を阻害しているのは、地域住民ではなく政府のほうです。
特に自民党政権ではそれが顕著になります。

例えば、事故が起こるまで日本政府は原子力発電をクリーンエネルギーと教科書に書きこませるほどごり押し推進してきました。
しかし、原子力は最終的に処理のできない核廃棄物が永遠に残り続けます。
永遠に残り続ける核有害物質の問題を無視して原子力エネルギーを推進してきたのは、金の利権が大きく絡んでいるからです。
自民党員は企業の社長などを多くかかえるため、多くの国民の安全よりも一部の金持ちの利益のために動くことになります。

日本政府が進めてきたエネルギーは中央集権的でした。
一人一人の国民は大きな電力会社に電気を頼らざるを得ない状況を作り上げました。

だからこそ、クリーンエネルギーの研究は遅々として進まなかったのです。
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おそらくコールベッドメタンのことかな?


北海道の一部の地域では一時期まで都市ガスとして活用されていましたが、ガスにCOが含まれガス漏れが即CO中毒につながるので現在は使われていないと思います。

こういった非在来型エネルギーは、大抵コスト高です。
海外では採算性が合うケースもありますが、日本の場合規模が小さく採算ラインに乗るのは極めて厳しいでしょう。
しかも家庭用に使えないので、ガス発電所を併設しないと使い物になりません。
ですが日本の小さな炭鉱と海外の露天掘りしている広大な炭鉱と比較してみてください。
一度火力発電所を作るからには数十年使わないといけないのに、それだけでかい炭鉱が日本にあるでしょうか?
住民の反対の以前に、およそ日本で採算が合う代物とは思えないのですが。

この手の研究は二酸化炭素貯留技術と絡むので多分新潟で行われている(これからだったかな?)と思います。
ただそんな夢のようなエネルギーではないし、日本向きではないのは頭に入れておく方がいいでしょう。


海外で新しい技術・エネルギーが開発されるのは、およそこれまで採算性が合わなかったものが原油価格の値上がりで徐々に採算ラインに乗ってくるからなんですよ。夢の技術ではなく、やっとこさ使えるようになった代物というわけです。
それが日本でも採算があるようになるのはさらに原油価格が上がったとき、もう少し先です。
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