北米でSEなどの仕事をすると給料は非常に良いですが、
日本で100円ショップで買えるようなレベルの商品ですから
3ドルショップに行かないと無かったり
給料が良くても日本と同じような品質の商品を買おうとすると割高です。
日本製品などであれば輸入品のため割高なのは分かるのですが、
極々一般的な消費材についても日本と同程度を求めると日本以上に割高に感じます。
自由経済では、原則一物一価則が働き単純に給料が良ければ
日本や北米など地域関係なく良い製品が買える。
このように考えて居たのですが、何故、異なるのでしょうか?
A 回答 (6件)
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No.5
- 回答日時:
>極々一般的な消費材についても日本と同程度を求めると日本以上に割高に感じます。
はいその通りです。その理由は「歴史的文化的にその経済圏で求められる消費財が異なる」からです。
輸送費や為替相場などを折り込んでも、なお吸収しきれない差がそこにはあります。
SEをされていたならご存知だと思いますが、アメリカの一般的なショップには「日本ほど様々な用品が無い」ものです。たとえばLANケーブルはコネクタが両側についた5mものか、100m巻でコネクタ無しの2種類しか選択できないとか、USBケーブルも3mでAAコネクタABコネクタ程度の違いしかない、というのが普通だったりします。
電池などもアメリカでは1メーカー置いてなかったり、やたらに大量のパックしか置いてなかったりします。
日本だとちょっとした電気店なら1m2m3m4m5mぐらいの品ぞろえで、どんな商品でも3メーカーぐらいは選択できるのが普通で、100均ですらUSBケーブルがたくさん売っていたりします。
つまり同じ「消費」でもモノの量や種類の豊富さなどの「求める量」が各国によって相当に異なる、のです。
その結果、日本ではUSBケーブルは100均でも買えるため、電気店でも100円店舗に負けないレベルに価格が下がっていきます。
アメリカは100均でUSBケーブルを売っていなければ今まで通り5mを1メーカーで1種類だけ、で価格を高止まりさせることができるわけです。
このような「消費に求める質や量そのもの」が違うので、値段が異なってくるといえます。
No.4
- 回答日時:
> 自由経済では、原則一物一価則が働き単純に給料が良ければ、日本や北米など地域関係なく良い製品が買える。
《「自由な市場経済において同一の市場の同一時点における同一の商品は同一の価格である」が成り立つという経験則》は存在しないと思います。
同一の商品の価格が、デパートの青果売場、スーパーの青果売場、ディスカウントストアの青果売場、近隣の個人八百屋で違い、しばしば、数割程度価格が異なるのは、主婦などの経験則です。 小物雑貨など1000円未満の商品だと、仮に同一?ぽい商品は、文具店、ホームセンタ、百均、ドラッグストアでも、数割程度価格が異なることは多いです。
同一商品の一つであるガソリンや軽油のガススタンドの単価は、地域、スタンドでやはり数割程度価格が異なり、会員価格は3~5%程度一般価格よりも安いです。
価格はある時間経過で収斂していくのかというと、通常の小売りの市場ではそういうこともないです。
EU経済圏では通貨は1つになり、域内における加盟国間の通商では関税や出入国審査といった障壁が除去されているけれど、物価は結構違いますし、収斂の傾向もないようです。
“同じ価値のモノ”という意味も実際には非常に難しい。日本のみかんと米国のオレンジ、1 リットルの水で、水資源の豊富な地域と砂漠地帯。 風土、気候、特産物、嗜好、文化、産業構造、流通コストなどの価格構造もあるし、高所得者と低所得者では価格水準についての感覚も違います。
“一物一価の法則”が成り立つのは実際には難しいです。
それに、給料が良い:給料が悪いというのは何でしょう。一物一価ではないということでしょう。
たぶん外国でも日本と似たことはあると思うのです。 程度差が日本と外国では違うと思うのですが、パート従業員と化学工業の管理システム運用の日常業務担当者の労働作業実態には、さほどの差はないでしょうが、時間あたり給与はかなり違うと思います。 情報システムが高度化してたいていの仕事は、単純な監視や操作などの低練労働&少知識低判断力の労働者で済む作業になってしまっています。 そうであるにも関わらず、一部の従業員や職員には高処遇が、別の一部の従業員や労働者には不安定な職だったり低処遇になっています。 その上、個人の労働力としての質はどうであれ、結果的に、大企業の(技術者、一般職員)と、下請け小企業の(技術者、一般職員)の、単位労働時間あたりの経済生産性は前者の方が高いです。 単位労働時間あたりの経済生産性高くなる主たる理由は組織力とか設備装置、組織の有する経済力信用が、大企業と下請け小企業では異なるからです。 そのため、労働者・従業員に払う給料の負担能力にも、大企業は余力があり、下請け小企業はその力がないということです。 単位労働時間あたりの経済生産性の違いは、大企業と小企業とだけに起きることでなく、産業間や地域間でも、起きます。 それが、給料が良い:給料が悪いに出てきます。 労働力は一一物一価ではないのです。 労働力の市場流動性は低く、取引裁定は頻繁におきはしません。
デパートでの買い物の多いグループ、スーパーやディスカウントでの買い物の多いグループの個人属性を調べたら、所得が低い層の割合が、スーパーやディスカウントでの買い物の多いグループの方に多いということはあるでしょう。
それやこれやが混じって、一国内でも、同一地域内でも、小売店が対象顧客層をどう設定しているかで、商品価格は変わります。
あとは、No.2の回答者(mig15fagot)さんが述べられてる通りだと思います。
No.3
- 回答日時:
こんばんは!
>極々一般的な消費材についても日本と同程度を求めると日本以上に割高に感じます。
そうですね…、日本は輸出立国として、原材料を輸入して、それを加工して輸出していくことを長年してきましたので、コスト管理が徹底している面があります。
逆に、国内需要だけでやっていけるマーケットを持っている国では、そんなにコスト管理をしなくても、そこそこ需要があるので、国内でライバルと鎬を削る商品でもない限り、日本の同じような商品と比べると、割高感があるかもしれませんねぇ。
お隣の韓国では、メイドイン・コリアを海外で買うと安いが、国内だと逆に高いという不満があるそうです。
また中国では、日本で買うメイドイン・チャイナと、本国で買うメイドイン・チャイナでは、品質に格段の差があって困るという話もあります。
余談になりますが、日本では家電にしろ車にしろ、他の商品もそうですが、国内でライバル会社と鎬を削って、更に海外に出て行っても鎬を削って、シェア争いをしているそうです。
デジカメなんかは、世界シェアの95%が日本製になっています。バイクなんかは、トップ10のうち、ベスト4は日本企業で占めています。
やはり、国内でシェアを争う企業がない商品は、利益幅も多く取っているように思います。(^-^)
No.2
- 回答日時:
1:
流通マージン
たとえば その製品を保管しておく倉庫のコストであったり
各店舗に注文数を確実に提供するための「売れなかったら捨ててしまう」量の分のコストであったり
注文をこなして 商品を発送するまでに必要なマンパワーのコストであったり
実際に店舗まで運ぶための人件費であったり他の形のコストであったり
随所に その国での「人件費」「コスト」が発生していますよね?
2:
販売者側の利益
販売者は
・店舗を維持するためのコスト
・店員さんたちの人件費
・店員さんたちの教育費
・必要な在庫を確保するためのコスト
・売れ残りが出た場合に発生するコスト
が全部必要で
それらを全部経費として差し引いた後に利益が出ないといけませんよね?
3:
為替レート
たとえば
「男性用 Sサイズ 白 コットン100%」のワイシャツ1つを取っても
世界的に標準化されているわけではありませんよね?
各メーカーが様々なものを出しています
到底 国際的な公定価格(つまり市場)なんて 均一化できるわけがありませんよね?
アメリカは そういう消費財をほぼ全て海外からの輸入に頼っていますが
「今はドルが強いからいくらね」
と言うような形で契約してはいません
製造側にしてみたら 為替レートが変動してしまったら逆ザヤになってしまうと困るので
必ず ある程度為替レートが変動しても大丈夫なように契約をしています
こういう 様々な形で発生しているコストの中で
アメリカ国内の労働者に払わないといけない人件費は 当然日本と同金額では済みませんよね?
つまり
「給料がいい国」=「物価が高い国」
なわけです
逆にアメリカのほうが日本より安い物の代表格が
・家電製品
・自動車
・パソコン部品
です
たとえば 日産スカイラインの 日本国内価格とアメリカ国内価格を比較してみたり
AMDのハイエンドCPUの 日本国内価格とアメリカ国内価格を比較してみたりしてください
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