もはや世界中の株式市場のバブルが崩壊したのは誰の目にも明らか。認めていないのは市場関係者

もはや世界中の株式市場のバブルが崩壊したのは、誰の目にも明らかである。認めていないのは市場関係者くらいのものだろう。

日本株に対する株式アナリストの「6つの間違い」

　日本の株式アナリストの間違った議論の例はたくさんある。以下、代表的なものを6つほど挙げ、筆者の見解を示そう。

① 日本株はアメリカ株に比べて下げ幅が小さく底堅い。だから買うべきだ。
　違う。今はドル高円安になっており、ドルベースで見れば、同程度に下がっている。

　日本以外の投資家はドルベースで判断する。今後ドル高が進んでドルベースの日経平均株価はさらに下がることが予想されるから、海外投資家はさらに売ってくるはずだ。

② 岸田文雄首相がロンドンの金融街で「Invest in Kishida(岸田に投資を)」と一席ぶったように、同政権もついに「株式市場フレンドリー」へと政策を切り替える気配が出てきた。「アベノミクスの否定ではなく進化型」という位置づけは、アベノミクスを評価している海外投資家の期待を呼び込む。

　ありえない。岸田政権の「新しい資本主義」も「Invest in Kishida」も、中身がゼロであることが唯一の長所だ。アベノミクスは、海外投資家にとっては、今では日本銀行を追い込んだだけの政策という評価か、すでにアベノミクスなど忘れてしまったかのどちらかだ。

③ 金利差拡大による円安で世間はパニックだが、欧米の年率10％近いインフレと違って、日本はインフレが起きていない。だから、むしろ日本は欧米よりも前途有望だ。

　企業収益で見れば、明らかなマイナス。企業物価は、世界と同じ40年ぶりの10％近い水準。それを消費者に転嫁できないから、消費者物価が上がっていないように見えるだけだ。その分、企業収益が減っており、消費者物価が上がるのは時間差でこれから、というだけだ。

④ 主要国では日銀だけが利上げをしていないし、インフレにもなっていない。それゆえ、日本だけがスタグフレーション(不況下のインフレ)にならない。また、国債とのイールドギャップ(投資利回りから長期金利を引いた差)で見れば、株式の配当利回り・不動産の利回りは有利で、日本株・日本の不動産を買う理由がある。

という情報・主張をどう思いますか。

近々に、世界同時不況や世界同時恐慌になる可能性があるのでしょうか。

それとも、この情報・主張も、人類国民の本当の敵で悪魔崇拝者でもあるイルミナティ・ディープステイト・ㇵザールマフィアが、富裕層に日本株を買わせて搾取するための仕組まれた情報・主張でしょうか。

No.1 ベストアンサー 回答者： sagyoi_inn 回答日時： 2022/05/15 16:31

競馬好きのおっさんの記事ですが、ほぼ、正論でしょう。

ただ、今回は、おっさんも空売りが空売りを呼び込む崩壊相場の時、解決の見通しが無かったみたいで。
ただ、結局は経済基本の実態経済だけに落ち着くのでしょうか。それで欧米の投資家が日本の商社株を買っているのでしょう。
経済教科書からすればインフレなら現金もリスクです。で、実経済に一番近い企業株が安全と言うのが教科書的です。