ジメジメする梅雨のお悩み、一挙解決! >>

一時帰休により給料が6割しか支給されない状態が続き
やむなく退職した場合の失業保険の支給額の計算方法はどうするのですか
失業保険の支給額は退職前の6ヶ月の賃金を基準に計算されるのですが
その直前に一時帰休や賃金カットが有った場合
支給額が極端に減額され一時帰休に入った場合すぐに退職した方が
得なのでしょうか(就職口が有りそうな場合)
教えてください。

このQ&Aに関連する最新のQ&A

A 回答 (1件)

はじめまして



一時帰休が発生した場合の離職時賃金計算方法ですが、
簡単に言うと、その日は除外されて、きちんと出勤した日においての
給料を元に計算されます。
つまり、全く損することは無いと言う事で把握されておいてください。

実際、離職されて、「離職票-2」をもらったら分かりますが、
金額記載がされてある右の「備考欄」に「休業日数○日******円」
となっていて、担当者はこれを除外して算定するようになっています
    • good
    • 0
この回答へのお礼

ありがとうございました
大変参考になります

お礼日時:2002/02/19 12:52

このQ&Aに関連する人気のQ&A

お探しのQ&Aが見つからない時は、教えて!gooで質問しましょう!

このQ&Aを見た人が検索しているワード

このQ&Aと関連する良く見られている質問

Q失業給付と国民健康保険加入のタイミングについて

失業給付と国民健康保険加入のタイミングについて、教えてください。

【状況】
●7月30日に待機期間を終え、7月31日から失業給付を受ける予定でしたが、7月31日に家の手伝いをして収入を得ました(4時間以上、1日のみで継続なし)。
●失業給付受給の間は、夫の健康保険の扶養から外れ、国民健康保険に加入の予定です。

【質問】
1.この場合、収入の申請をすることで、今回の失業給付の支給は8月1日から8月20日(初回認定日は8月21日)になりますか。
2.夫の健康保険の扶養から外れるのは7月31日、国民健康保険への加入は8月1日からになりますか。

過去の質問を読みましたが、あてはまる回答を見つけられませんでした。
よろしくお願いします。

Aベストアンサー

>1.この場合、収入の申請をすることで、今回の失業給付の支給は8月1日から8月20日(初回認定日は8月21日)になりますか。

回答が正しくないと受給資格に影響しますのでハローワークへご確認ください。

>2.夫の健康保険の扶養から外れるのは7月31日、国民健康保険への加入は8月1日からになりますか。

雇用保険と「健康保険の被扶養者」は制度自体が違いますので互いに影響を受けることはありません。

被扶養者削除のタイミングは加入する健康保険(の運営元)の規定によります。「協会けんぽ」の場合は以下のようになっています。詳しくは年金事務所(日本年金機構)にご確認ください。

『従業員の被扶養者に異動があったときの手続き』(協会けんぽの場合)
http://www.nenkin.go.jp/n/www/service/detail.jsp?id=2041

市町村運営の「国民健康保険」は他の【公的】健康保険の「資格喪失日」が自動的に「資格取得日」になります。国民が無保険状態になるのを防ぐためです。ただし、法律上そうなるというだけなので市町村に届けを出さないと加入手続きは行われません。

---------
国民年金の種別変更について

「国民年金の第3号被保険者」の要件は「協会けんぽの被扶養者の要件」と同じです。要件を満たさない場合は合わせて「国民年金の種別変更」も必要です。

「2号・3号→1号」は市町村経由で申請
「1号・2号→3号」は事業主経由で申請

『~被保険者の種別、1号、2号、3号被保険者とは?~』
http://nenkin.news-site.net/kiso/kiso02.html
『~年金が「2階建て」といわれる理由~』
http://nenkin.news-site.net/kiso/kiso03.html
『失業給付3612円以上受給中は、被扶養者になれず』
http://www.office-onoduka.com/nenkinblog/2007/06/3612.html

----------
(補足)

・「失業給付」は非課税所得なので、所得として申告する必要はありません。(健康保険の被扶養者の収入とはみなされます。)

・「国民年金」「国保」の保険料は「社会保険料控除」の対象です。

『国民年金(など)は、節税に使える!』
http://www.kokumin-nenkin.com/knowledge/merit4.html
『所得金額から差し引かれる金額(所得控除)』
http://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/shoto320.htm

(参考)

『(国民年金)保険料の免除等について』
http://www.nenkin.go.jp/n/www/service/detail.jsp?id=3868
『年金の基本!退職者・失業者への特例免除制度とは?』
http://korobehashire.blog86.fc2.com/blog-entry-144.html

※間違いがないよう努めてはいますが最終判断は【必ず】各窓口に確認のうえお願いいたします。

>1.この場合、収入の申請をすることで、今回の失業給付の支給は8月1日から8月20日(初回認定日は8月21日)になりますか。

回答が正しくないと受給資格に影響しますのでハローワークへご確認ください。

>2.夫の健康保険の扶養から外れるのは7月31日、国民健康保険への加入は8月1日からになりますか。

雇用保険と「健康保険の被扶養者」は制度自体が違いますので互いに影響を受けることはありません。

被扶養者削除のタイミングは加入する健康保険(の運営元)の規定によります。「協会けんぽ」の場合は以下...続きを読む

Q失業保険は今現在、どのくらい支給されますか?私の給料が手取りで17万ぐらいでした。

失業保険は今現在、どのくらい支給されますか?私の給料が手取りで17万ぐらいでした。
ご存知の方教えてください。

Aベストアンサー

失業保険は、手取り額ではなくて総支給額から求められます
手取り17万位でしたら・・・
家族構成とかで引かれる保険料等も違うので・・・
解りやすく総支給額が20万として考えますと・・・

20万×6(ヶ月)÷180(日)=¥6666
これが、godhappyさんが過去6ヶ月間に貰っていた一日当りの賃金になります
離職理由や年齢等でこの一日当りの賃金のうち6~8割位の範囲で失業認定日数の基礎金額が算出されます
6割計算だとしたら、¥6666×0.6=¥3999(一日)
基本的に4週間に一回の認定ですから¥3999×28(日)で一ヶ月¥111972位になるかと思います
私が貰っていた時の計算ですので、割合的には多少違っているかもしれませんが
計算の仕方は変わっていないと思います

Q起業準備中の失業手当について

起業準備中の失業手当についてご質問です。

現在派遣会社にて契約社員として就業しておりますが、今月末、契約満了にて退社予定です。
来月から個人事業を立ち上げる予定です。
会社では「契約満了」で離職票を発行してくれることになっておりますが、企業準備期間中は失業手当がもらえないというようなことを知りました。

しかし、個人事業とはいえ、すぐには収入に結びつくこともなく、失業手当がないと結構ツライものがあります。
折角長い間支払ってきた雇用保険ですから、もらえるものはもらいたい、というのが本音です。
どうにかして失業手当(もしくはそれに相当するもの)をいただきながら起業準備をすすめることはできないものでしょうか。

お知恵をお借りしたいです。
よろしくお願いします。

Aベストアンサー

「事業」と呼べるだけの州に優雅得られるようになるまでは、ことさら「個人事業を立ち上げてます」という必要もないのでは・・・・?

失業保険をもらいながら、黙って粛々と事業の準備を進めて、見通しが立った時点で、届け出て失業保険を打ち切ってもらえばよいのではないでしょうか?
皆さん要領良くそうやっているのでは・・・?

忘れずに、勤め先を探している格好は続けておきましょう・・・。

Q失業保険の支給額は・・。

今月、主人が5年勤めていた会社を退職します。 今までの収入が1500万を越えていた場合の失業手当ては、どのくらい支給されるのでしょうか。  もちろん、次の職を探さなければ、生活も出来ませんので直ぐに探すと思うのですが、今までの収入からすると生活も一変するでしょうし…。 私としては、心配が尽きません。  このような、場合をご存知なお方がいらっしゃいましたらどうぞアドバイスをお願い致します。   また、検索するにはどうすればよいでしょうか。 かなり深刻です・・・宜しくお願い致します。

Aベストアンサー

1日いくらという単位で支払われます。(基本手当日額)
基本手当日額は、離職前の直前6ヶ月に支払われた賃金の1日当たりの金額の約45~80%ですが、年齢により最高額が決まっています。

29歳以下:6370円、30~44歳:7075円、45~59歳:7780円です。

詳細はハローワークの頁で確認してください。

参考URL:http://www.hellowork.go.jp/html/info_1_h3a.html

Q「失業者」が増加した原因は何ですか?

「失業者」が増加した原因は何ですか?

Aベストアンサー

労働現場の荒廃です。やる気の減退、あるいは堕落。慣れで見えなくなったものとか時代の閉塞感とか。

Q引っ越し手当の支給期限

お世話になります。地方公務員ですが、2年前に他府県に転勤時、訳あって転居せずに過ごしておりました。状況が変わって今度勤務地の近くへ引っ越しするのですが、この場合引っ越し手当などは請求出来るものなのでしょうか。よろしくお願いいたします。

Aベストアンサー

国家公務員等の旅費に関する法律において、貴方のおっしゃられている「引っ越し手当」だと思われましす。自治体に於いても同様の条例が定められています。

国家公務員等の旅費に関する法律 第2条第7号
7.赴任 新たに採用された職員がその採用に伴う移転のため住所若しくは居所から在勤官署に旅行し、又は転任を命ぜられた職員がその転任に伴う移転のため旧在勤官署から新在勤官署に旅行することをいう。

これは、あくまで命令によって住居を引っ越さなければならない場合に生じるものです(正確にいえば、最初の採用の辞令をもらうための交通費もこれになりますが)。
ですので、国家公務員の場合は「赴任」した時に、直ちに所定の請求書に必要な書類をとりそろえて提出することが必要となっています。(支給規程)、赴任後1年たって出せるのは家族を呼び寄せた場合の家族の旅費等であり、本人が1年たっての請求などできるはずがありません。

「赴任」した際に転居しなかったのはご本人のご都合です。それを今になって転居するから「赴任手当」というのは通らないでしょう。とはいっても、国と自治体とでは違うと言えば違いますので、一度担当係にご確認することをおすすめします。

国家公務員等の旅費に関する法律
http://www.houko.com/00/01/S25/114.HTM

参考URL:http://www.houko.com/00/01/S25/114.HTM

国家公務員等の旅費に関する法律において、貴方のおっしゃられている「引っ越し手当」だと思われましす。自治体に於いても同様の条例が定められています。

国家公務員等の旅費に関する法律 第2条第7号
7.赴任 新たに採用された職員がその採用に伴う移転のため住所若しくは居所から在勤官署に旅行し、又は転任を命ぜられた職員がその転任に伴う移転のため旧在勤官署から新在勤官署に旅行することをいう。

これは、あくまで命令によって住居を引っ越さなければならない場合に生じるものです(正確にいえば、...続きを読む

Q経済の拡大や発展に減税や社会保障の拡大は有効?

減税の効果

経済の拡大や発展のために個人や法人の所得税や消費税や固定資産税や相続税などを減税すると経済が拡大するという説がありますが本当ですか?

減税した場合、減税率が大きいほど政府の収入は減りますが、減税で政府の収入が減る分を補うくらい経済が拡大して、減税前と同じ程度の税収がないと、財政赤字が増えるだけになりそうですが、減税による税収減少分を補うくらいの経済拡大による税収増加はできるんですか?

経済が拡大して税収も減らない(または増える)ような、都合いい税率ってあるんですか?それはどのくらいの税率ですか?


社会保障の効果

減税とは別の政策で、国民の税負担率は高くても、病気の時や、失業した時の生活や再就職や、収入が少ない人のための生活必要経費の補助や、老後の生活に困らない年金など、社会保障を充実させることにより、生活の不安がなくなるので、病気や失業や老後のために貯金する必要が無くなり、消費に支出されるので経済が拡大するという説がありますが本当ですか?

高福祉政策の財源のための高い税率負担しても、国民の消費欲や消費支出が減少せず経済が拡大するような、都合いい税率ってあるんですか?それはどのくらいの税率ですか?

減税の効果

経済の拡大や発展のために個人や法人の所得税や消費税や固定資産税や相続税などを減税すると経済が拡大するという説がありますが本当ですか?

減税した場合、減税率が大きいほど政府の収入は減りますが、減税で政府の収入が減る分を補うくらい経済が拡大して、減税前と同じ程度の税収がないと、財政赤字が増えるだけになりそうですが、減税による税収減少分を補うくらいの経済拡大による税収増加はできるんですか?

経済が拡大して税収も減らない(または増える)ような、都合いい税率ってあ...続きを読む

Aベストアンサー

そのような「学説がある」ということは本当ですが、
「その学説が常に成立する」とは限りません。

そのときの経済環境や社会環境によって、減税が経済拡大に効果的である場合とそうでない場合とがあります。
たとえば現在の日本では、国の累積赤字が大きいため、減税をするためにはそのための財源として国債を発行し、国の赤字をさらに拡大しなければなりません。そうすると、日本国の将来が不安になるために景気が冷え込むかもしれません。
現在の日本の経済・社会的環境で減税が経済拡大に効果的かどうかはやってみなければわからないのです。
いわゆる「構造不況」とそれに続く現在の不況は、減税が効果的であった従来の不況と種類が違うらしい、と言われています。いままで経験したことのない環境なので、その環境で減税が効果的かどうかはわからないのです。


同じように、そのときの経済・社会的環境により、社会保障の充実が経済にとって効果的である場合とそうでない場合とがあります。これも現時点ではやってみなければわかりません。

Q家賃や光熱費、水道代やケータイ代などを引いた給料から何割ぐらい貯金できれば良い方ですか?(社会人一年

家賃や光熱費、水道代やケータイ代などを引いた給料から何割ぐらい貯金できれば良い方ですか?(社会人一年目の給料で)

Aベストアンサー

半分かなぁ・・・
地方か都会か。高卒か大卒か。大手か小民間か。ご実家かマンションか。
公僕か民間か。などによっても違いますが、例えば下記です。

手取り20マイナス
・家賃5
・生活費3
・水道光熱費3
・通信費2  ここで既に13
・小遣い1
・強制的な財形貯蓄2   ここで16.
ーーーーー
御自身の貯蓄が4.合計20   この様な感じです。
ーーーーー
そして自身の貯蓄が年間を通じて増減すると思いますので、年間50目標。とか、60~100とかにすればいいと思います。

また、家賃も我慢して下げるのか、通信費も安く済ますのか、通勤費は定期で半年でOKなのか。などなど年間で考える事で無駄を極力減らす事が出来ます。

参考までに3000円の夏服。これがお盆を過ぎれば半額以下です。1/10も探せばあります。
また、セコハン(中古衣料)にもよいものもあります。
主婦が通うショップも若者メンズ・レディース物の掘り出し物はあります。
イコール他の人間と絶対に被らないファッションコーディネートに繋がります。

お金はそうやって、やりくりする事でお金の神様が必然的に集まってきます^^

半分かなぁ・・・
地方か都会か。高卒か大卒か。大手か小民間か。ご実家かマンションか。
公僕か民間か。などによっても違いますが、例えば下記です。

手取り20マイナス
・家賃5
・生活費3
・水道光熱費3
・通信費2  ここで既に13
・小遣い1
・強制的な財形貯蓄2   ここで16.
ーーーーー
御自身の貯蓄が4.合計20   この様な感じです。
ーーーーー
そして自身の貯蓄が年間を通じて増減すると思いますので、年間50目標。とか、60~100とかにすればいいと思います。

また、家賃も我慢して下げるのか、...続きを読む

Q失業により国民健康保険は免除になりますか?

突然の失業により、国民健康保険が払えない場合は免除になりますか?

但し、退職金等支給されている場合はどうなのでしょう?

Aベストアンサー

>突然の失業により、国民健康保険が払えない場合は免除になりますか?

下記は北海道の例ですが減免になる事由の中に失業に依る生活困窮の場合と言うのがあります。
ただしこれは自治体の条例によるものなので、お住まいの自治体に同様の条例があり役所がそれに該当すると認めれば減免になる可能性があります。

http://www.town.otofuke.hokkaido.jp/soshiki/minsei/jyumin/hokennenkin/kokuho.htm#

>但し、退職金等支給されている場合はどうなのでしょう?

ですからそれもその自治体の条例でどう決まっているかによります。

Q失業手当

先月会社を辞めて、現在失業中です。辞めた理由は公務員試験を受けるために辞めました。現在勉強中なのですが、その場合、失業手当は受けられるのでしょうか?
ハローワークのHPでは、積極的な求職活動をしていないと受給できないと書いてありましたが・・・

Aベストアンサー

雇用保険法で言う失業とは、単に仕事についていない、無職の状態にあるという意味ではありません。
仕事を探しているけれど仕事が見つからない、次の仕事の採用が決まらず職につけない場合を指しています。(病気、妊娠などの理由の場合は別になりますので説明を省略します。)
失業保険は、誠実かつ積極的に、仕事を探しているけれど職に就くことが出来ない場合を対象とされて制定されているものです。

現在の勉強が、将来的には、職業に就くための資格取得を目的とした試験勉強の為であったとしても、失業保険を受給されたい場合は、求職活動をしなければ受給出来ません。
現在は、国庫財政が厳しいですから、窓口での確認がかなり厳しくなっています。最初に手続きをしてから待期期間があり、その後は失業認定日が4週間に1回ありますから、この認定日の時点で毎回、窓口に求職活動をしたことが解る証拠が求められます。つまり、本当に仕事を探しているかどうか。
簡単に言いますと1ヶ月に2回以上、ハローワークに求職活動のために通い、求職活動の状況を確認出来る職安が指定する方法での証明書類等を添付しなければ、認定日に求職活動をしたとは、現在は、認められなくなっています。
質問者様の場合でしたら、現在、公務員を目指しての勉強中であったとしても、その勉強の傍らに、職安が規定する2回以上の求職活動をご本人がしたかどうかが問題となりますよ。

失業保険に関する詳細、手続き等につきましては、すべて住居地の管轄の職業安定所、ハローワークでご確認下さい。

ご参考までに
過去の類似の質問の回答を下記に貼っておきます。

参考URL:http://oshiete1.goo.ne.jp/kotaeru.php3?q=1839570

雇用保険法で言う失業とは、単に仕事についていない、無職の状態にあるという意味ではありません。
仕事を探しているけれど仕事が見つからない、次の仕事の採用が決まらず職につけない場合を指しています。(病気、妊娠などの理由の場合は別になりますので説明を省略します。)
失業保険は、誠実かつ積極的に、仕事を探しているけれど職に就くことが出来ない場合を対象とされて制定されているものです。

現在の勉強が、将来的には、職業に就くための資格取得を目的とした試験勉強の為であったとしても、失業保...続きを読む


人気Q&Aランキング

おすすめ情報