増築部分を登記する -お世話になります。未登記増築部分を登記しようと- 賃貸マンション・賃貸アパート

Q小規模な増築の場合の建築確認申請費用は？

木造2階建(築30年)の既存建物に連結（もしくは分離）して、
約8坪(26.4m2)の平屋を増築予定です。

建築基準法の改正で、平成19年6月20以降、建築確認が厳しくなったようですが、
高さ13m未満、軒の高さ9m未満の場合「構造計算適合性判定の対象にならない」とありました。
増築予定の平屋は１階建なので、高さ13m未満、軒の高さ9m未満の条件をクリアしますが、
木造2階建(築30年)の高さは図面で確認しないとわかりませんが、条件をクリアしてれば
構造計算は不要と考えてます。

従って、増築にかかる初...続きを読む

Aベストアンサー

http://www.pref.chiba.lg.jp/syozoku/j_kenchiku/0_etc/index_tesuu.html（千葉）9000円
http://www.pref.miyagi.jp/kentaku/KenchikuSidou/KenchikuKijun/09tesuuryou.html（宮城）14000円

上記、適当に抜粋しましたが地域により異なります。
「○県建築確認申請手数料」で検索できるはずです、貴方の県也でお調べ下さい。
又、民間機関であれば同様にHPに記載されています。（一般に民間の方が高いです）

地盤調査もスウェーデンサウンディングであればその程度が相場です。

＞地盤調査は増築の位置と図面が揃わないと実施できないのでしょうか？
大よその増築位置は分かっているはずです、増築部が８坪であれ既存部分も調べたい所ですので増築部２点、既存部２点の4点程度、建物隅辺りを狙って計測してもらいましょう。
図面はおおよその物で良い、となります、図面が無くても隣地からの離れさえ把握出来ていれば調査可能でしょう。

構造計算は不要です。
壁量などのチェックは必要ですが建築士に依頼するのでしょうから原則審査機関への提出義務はありません。
ただし今件の場合既存部が古い為、壁量チェック等の提出は求められるでしょう。
・・・これらは建築士の仕事、置いておきます。

＞もし木造2階建(築30年)の高さがオーバーしている場合、どの位
建築確認申請費用が増えるのでしょうか？

木造の適合性判定は未経験ですので良く分かりませんが単純に考えますと、上記千葉の例では10万程度上乗せ、となるのでしょうね、でもそれは無いでしょう。
初期費用はお見込みの通りとしてもその後の既存部の改修費の方が気になりますね。
行政によって、民間機関によって求めるものは結構違うんですよ。
既存部の筋交プラスで済む場合があれば釘から打ちなおせ（金物を現行法規に合わせろ）等と言う言い換えれば増築不可との指導をするところも一昨年位まではありました。
かなりのスピードで緩和方向へ向かってはいると聞きますが、当たり前の話建築士と相談されて下さい。

http://www.pref.chiba.lg.jp/syozoku/j_kenchiku/0_etc/index_tesuu.html（千葉）9000円
http://www.pref.miyagi.jp/kentaku/KenchikuSidou/KenchikuKijun/09tesuuryou.html（宮城）14000円

上記、適当に抜粋しましたが地域により異なります。
「○県建築確認申請手数料」で検索できるはずです、貴方の県也でお調べ下さい。
又、民間機関であれば同様にHPに記載されています。（一般に民間の方が高いです）

地盤調査もスウェーデンサウンディングであればその程度が相場です。

＞地盤調査は増築の位置...続きを読む

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Q土地売買契約書の条文（地積更正登記）について

　現在、業者所有の土地（昨年地積調査済み）の一部を分筆して購入する契約を済ませたのですが、その売買契約書は宅建協会標準の書式を使いました。
　実測清算するという特約がついており、実測に基づき登記しますという業者の説明と宅建協会の書式を使っているということで、納得して契約をしたつもりですが、よく考えてみるとおかしいと思うことが出てきました。
　今回の契約では実測に基づき登記をするという説明だったので、実測と登記の面積は一致すると思うのですが、
　条文の中で、「実測図の面積と...続きを読む

Aベストアンサー

宅建協会標準の契約書式で土地実測用の契約書を使用されたわけですよね。私のいつも使用している協会標準の契約書をによると・・・。
今回問題になっている「実測図の面積と登記簿記載の面積との間に相違が生じても、売主は地積更正登記の責を負わないものとする」という条文の中の「登記簿記載の面積」とは、実測後の地積更正後の登記簿面積ではなく、地積更正前（実測前）の登記簿面積のことです。その条文の他に「売主はその責任と負担において、隣接地所有者等の立会いを得た実測図を作成し、買主に交付しなければならない」というような条文があると思います。
つまり売主には、実測をして隣接地との筆界確認も完了させて、地積更正登記ができるような図面、書類一式を作成し、買主に交付する責任はあるが、地積更正登記をするのは買主である。と言うか、地積更正登記をするかしないかは買主の自由である。ということです。その業者の説明も、慌てて取り繕ったと、いうような感じがしますが。
私の使用している契約書と同じような内容であれば、全体をよく読んでいただければご理解いただけると思うのですが。おそらく、「上記の条文の実測と登記簿の相違があった場合は１m2あたり・・・円にて清算する」というような条文もあると思いますので、それと照らし合わせていただければご理解いただけると思います。
今回のケースは実測通りに売主側で登記をするということですよね。この契約書からすると売主がサービスしている（笑）ということになりますね。本当であれば契約の実態通りに、「売主が実測面積に地積更正登記する」というような条文を入れるべきですね。と言うよりも、業者が標準契約書の内容をよく理解せずに使っているということです。
ここからは余談ですが、実測をして隣接地との筆界確認も揃って、登記簿面積よりも実測面積の方が多いということがはっきりしたとしても、地積更正登記をして登記簿面積も増えてしまうと固定資産税も増えますから、特に必要がなければ地積更正登記まではしない、というケースがあるので、地積更正登記をするかしないかは買主に委ねられているのだと思います。

宅建協会標準の契約書式で土地実測用の契約書を使用されたわけですよね。私のいつも使用している協会標準の契約書をによると・・・。
今回問題になっている「実測図の面積と登記簿記載の面積との間に相違が生じても、売主は地積更正登記の責を負わないものとする」という条文の中の「登記簿記載の面積」とは、実測後の地積更正後の登記簿面積ではなく、地積更正前（実測前）の登記簿面積のことです。その条文の他に「売主はその責任と負担において、隣接地所有者等の立会いを得た実測図を作成し、買主に交付しな...続きを読む

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Q建築確認申請から着工までの期間

工場を増築したいと思いますが、建築確認申請をしてから着工、完成
までの期間は自由に決めることができるのでしょうか。
工場規模は現在700m2、増築面積約350m2、鉄骨造です

質問の理由
　1.材料高騰につき値下がりするのを待つ自由がほしい。
　2.今後の景気の状況を見極める自由がほしい。（1～3年間位い）
　3.建築基準法の耐震強化により許可までの時間が以前よりかかる
　　恐れあるため、とりあえず、確認申請を済ませておきたい。
　

Aベストアンサー

北国の設計屋さんです。
建築確認申請から竣工までの期間は、貴方の自由には決められません。
鉄骨造　増築面積約３５０ｍ2の場合、構造計算適合性判定を受けなければなりません。
増築の形態によっては、増築不可能の場合もあります。
増築部分を全く別の構造形式とし、既存建物に影響を与えない形でない限り不可能です。
建築確認審査期間　約１ヶ月
構造計算適合性審査期間　約１ヶ月
の合計２ヶ月は、最低審査期間としてみて下さい。
書類に不備があると審査期間はもっとかかることとなります。
審査の流れは
建築主⇒建築確認審査機関の受付⇒消防署の同意⇒建築確認審査機関⇒構造計算適合性審査の認定可⇒建築確認審査機関の審査⇒建築主
となります。
工事着工は、それ以降となります。
工事規模から推測すると、工事期間は最低４～５ヵ月みましょう。
ご参考まで

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Q家屋の登記について

　土地の相続手続を終えたあと、家屋が登記されていないことが分かりました。
　家屋の登記手続に必要な書類はなんでしょうか?

Aベストアンサー

以下をご覧下さい。

http://www.tamano.or.jp/usr/karakoto/fudouhyouji.htm

参考URL：http://oshiete1.goo.ne.jp/kotaeru.php3?q=1068617

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Q建築確認申請

手狭になった家の増築をDIYで考えています。
増築部分は4.5坪で計画していたのですが
3坪以上は建築確認申請が必要だと知りました。

確認申請が必要な建築物の規定規模では
・階数が3以上のもの
・延面積500?を超えるもの
・高さ13mを超えるもの
・軒高9mを超えるもの
このうちいずれかの1つ該当するものと
なっていますが我が家はこれに該当しません
我が家の場合も必要なのか教えてください。

物件は、未設定区域、築８年（３年前に中古購入）
木造平屋建て、22坪、田舎です
ちなみにこの前、断熱材なしの手抜き住宅が発覚！

Aベストアンサー

木造の場合の条件のようですが、
法文には、木造以外の場合は2階以上、２００m2以上
と続き、最後に上記以外のもの。となっているため全部の物が対象になります。

そしてその後に、防火・準防火地域以外の１０m2未満の増築は・・・・・

となっております。

なお、100m2を超えると資格のある人が設計をして申請しないといけませんが、それ以下の住宅であれば、資格は必要ないわけですから、一般の方でも図面が書ければ申請は可能ではないでしょうか、
（役所で確認ください）

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Q登記簿や図面などの閲覧

私的にとても気になる土地（更地）があり、値段次第では
購入したいと考えています。
ただ住宅地図を見ても所有者も番地も記載されていませんでした。
（近所の方に聞いても地主不明）
地主さんと交渉したいので法務局で登記簿や図面などの閲覧を
しようと考えていますが、番地、所有者が不明の場合はどのように
申請したらよいのでしょうか？

又法務局に行かずにインターネットで閲覧は出来ますか？

Aベストアンサー

まず　所有者を調べるためには
住所ではなく　土地の地番を調べます
そのためには　法務局に備えてあるブルーマップか
地番検索システムを利用します（パソコンのようなもの）
住居表示から地番が追えますので
その地番を調べて　
要約書か　全部事項証明書を取ります

誰でも申請できますよ
もしわからなければ法務局の人に聞けば
丁寧に教えてくれますので
法務局に行ってみるといいですよ

インターネットで　閲覧はできません
というより閲覧は　今はできません
法務局でも　全部個別対応になっていますので
要約書か　全部事項証明書を発行してもらう形です

ちなみに　地番さえわかれば　インターネットでも
要約書　全部事項証明書を　取ることは可能ですが
penginmanさまの状況だと法務局に行ったほうがいいでしょう

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Q建築確認申請後にローン申請

元々２階建てで建築確認がおりている土地に、３階建てに変更するため建築確認申請中です。建築確認がおりたらローン審査になるのですが、もしローンがおりなければ建築確認申請費用はハウスメーカーが負担なのでしょうか？それとも売買契約した買主側が負担なのでしょうか？
知人にまずローン審査が通って、次に設計、建築確認申請を出したという人がいるのですが、当方が契約したメーカーはまず建築確認、次にローン審査という手順で、これだと一生懸命設計を考えて建築確認はおりてもローンが通らなければ買主側もメーカー側も時間もお金も無駄にしていると思うのですが、建築確認申請後でないと銀行ローンの審査は出せないものなのでしょうか？

Aベストアンサー

よくよくお読みください。
「注文住宅」の段取りは：

建築請負契約　→　ローン仮審査・本審査　→　建築確認申請　→　ローン申請

です。

請負契約の段階では、ローンが通らない場合を恐れる方は「ローン特
約（ローン審査が通らない場合は契約の白紙撤回）」と盛り込みます。
この段階では細かな設計や確認申請書類の作成はしません。

ローンの審査が通ってから、本格的に書類や建築作業に入っていきます。この時点では建築請負契約内容の金額のローンは可能であることがわかっていますから、もはや「ローンが通らない」ということはありえません。

何らかの理由でローンが履行できない場合は、買主の責任ですので、それまでにかかった費用は負担しなくてはなりません。更に違約金などが請求されます。

●ですから、ご質問のようにローン“審査”前に建築確認申請を行うことはありません。

>当方が契約したメーカーはまず建築確認、次にローン審査という手順・・・
●通常の注文住宅ではありえません。ほんとうに注文住宅でしょうか、建築条件付土地にみせかけた実質的な「建売住宅」あるいは「売建住宅」ではないでしょうか？
「建売」や実際に家が建っていなくても建売として契約する「売建」では段取りが全く逆になります。

建売住宅での段取りは：
メーカーが確認申請をする　→　確認申請の終わった商品としての家を販売　→　買おうとする顧客はローン審査を受ける　→　審査が通れば商品をローンで買う

なのです。

●決定的な見分け方があります。売買契約は「土地と建物と同時」でしたか、あるいは土地の契約が先で、後に別に建築請負契約でしたか？
もし「土地と建物を同時に契約してください」と言われたのであれば、メーカーが何と言おうとそれはまさしく「建売住宅」です。そうであれば、ローン審査は建築確認申請の後となります。

●建売住宅の建築確認は買主が行うのではなく、メーカーがメーカーの所有物として行うので、買主に責任はありません。建築確認費用はメーカーが全額負担します。建売住宅は家の引渡し（売買）まではメーカーの所有物であり商品なのですから商品に関わる費用は全てマーカー負担です。たとえ、建売住宅に将来の買主の希望（２階建て→３階建て）が含まれていたとしても、です。

以上のことを是非ご確認ください。契約が「注文住宅」なのか「建売住宅」なのか、で異なるのです。

よくよくお読みください。
「注文住宅」の段取りは：

建築請負契約　→　ローン仮審査・本審査　→　建築確認申請　→　ローン申請

です。

請負契約の段階では、ローンが通らない場合を恐れる方は「ローン特
約（ローン審査が通らない場合は契約の白紙撤回）」と盛り込みます。
この段階では細かな設計や確認申請書類の作成はしません。

ローンの審査が通ってから、本格的に書類や建築作業に入っていきます。この時点では建築請負契約内容の金額のローンは可能であることがわかっていますから、もはや...続きを読む

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Q建物表題登記の図面について

宜しくお願いします
現在新築を建築中で、建物表題登記と保存登記を自分で行う予定です

法務局で必要書類などの説明は受けてきまして、一度下書きも確認してもらい後は数値を書くだけなんですが、細かい確認忘れがあり詳しい方に教えていただきたいのです。
建物図面には隣地との距離を記入しますが、数値はどの単位で四捨五入するのでしょう？
例えば、道路と2658mm壁芯までの距離があるとすると
２．６ｍと記入するか（センチ単位を切り捨て？）
２．６５ｍ（ミリ単位を切り捨て）または２．６６ｍ（ミリ単位四捨五入）
どの記入方法が適切でしょうか？

また、表題登記を出してからじゃないと住所は確定してませんので当然住所は移せませんよね？

融資実行日まで日が無くあせっております。

どうぞ宜しくお願いいたします。

Aベストアンサー

法務局に電話すれば全部教えてくれますよ。
自分で登記したときは、全部法務局に質問していました。

正直な話、私も以前表題登記、保存登記を自分でやりましたが、単位は全てｃｍまででｍｍまでの端数は記入した記憶がありません。

ちなみに両方の登記を終えるのは２週間くらい掛かりますよ。融資実行の日はいつですか？

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Q建築確認申請後(工事中)のキャンセルは可能？

建築確認申請後(工事中)のキャンセルは可能？

現在、増改築中です。増築部分を優先に進めてます。
まだ、既存建物は着工してません。

増築中に、打ち合わせ通りの施工をしてない点がいくつもあり、
不信感をいだくようになりました。必要であればその詳細を記載します。

増築部分だけ完成した後に、改築部分のキャンセルは可能でしょうか？
なお、改築の一部にわずかに増築箇所があります。

既に増改築の確認申請は完了して、建築士への支払いは済んでおります。
後は、完了検査をする予定でした。
キャンセル後の完了検査はどう行うのでしょうか？

もし、キャンセルが可能ならキャンセル料は発生しますか？

Aベストアンサー

争ってもあまり実益ないことになりそうですね。
設計責任と工事請負契約に関しては分離して考えないと
複雑になるので
設計者が請負者がつれてきた人で設計完了+確認申請で業務終了ということなら
責任の所在も明確でなくなりますね。
当該の物がつかないということは配慮していないという設計責任は免れないと思いますが
監理者が設計に不具合があった場合にどうやって納めるかということに関して
施主との協議がなされず勝手に進行したということも問題です。
街場の大工さんにはありがちなことかと思います。
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Q家屋の登記がされていないとどうなるのでしょう？

父の死後、不動産（土地・家屋）を母名義に変更する手続きをしていて、土地の登記簿はあったのですが、家屋の分がなく、もしかしたら、家屋の登記がされていなかったようだといわれました。３０数年前に家をたてたのですが、土地はその前に購入してあったようです。固定資産税については、土地家屋ともに支払っています。家屋の登記がされていないとどのような不都合があるでしょうか？（相続登記をする際も含め）また、今からでもしたほうがいいのでしょうか？登記の方法は？自分でできるでしょうか？

Aベストアンサー

1建物の相続登記をするためには、まず「建物表示登記」を申請した後、「所有権保存登記」を申請することになります。
2これは通常の新築した建物を登記する場合と同様ですが、建物表示登記を申請する場合に「相続証明書」というものが余分に必要となります。なお「相続証明書」とは、相続関係の分る戸籍謄本、遺産分割協議書等のことをいいます。
3土地家屋調査士に依頼して、「建物表示登記」をしますが、建築図面がなければ現状の建物を見て建物図面を作成してもらうことになります。その後所有権保存登記は司法書士の担当になります。
4なお、実際には土地家屋調査士と司法書士は提携している方が多いので、どちらに相談されても両方の手続とも手配してもらえます。

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