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アメリカ人ですらチップ文化が嫌だという人がいるようです。
それなら、チップ不要という店があれば煩わしさがないため利用する人が増える気がしますが、そういた店は無いのでしょうか?
逆に、チップが必要な店はチップを払わない遡行の悪い客が増えて衰退し、アメリカのチップ文化も衰退すると思うのです。

A 回答 (1件)

>チップ不要という店


以前はあったんです。日本同様あらかじめ料金にサービス料を含んでいて、その分は従業員で均等にわけるというレストランが。
例えば私が出張でサンフランシスコに行くときたまにいってたバークレーのメキシコレストランのComal next doorというお店は10年前にチップを完全にやめていました。
でも、COVIDのパンデミックが様相がまったく変わってしまったんです。

感染防止でテイクアウトやデリバリーが主流となり、レストランは多くの従業員を解雇しました。独立系のレイストランの3分の1から2分の1が撤退もしくは閉鎖されました。雇用し続けたレストランでも経済的負担は大きく、パンデミックが収束したからと従業員の賃金を大幅に上げ続ける体力のあるところは圧倒的に少ないです。日本の中小企業の多くが賃上げできないのと同じような構造があるといえばお分かりいただけるでしょうか?
そして今、レストランは人手不足なので働けば働くほどチップが本人に入るというのは時給が高くできない店にとって売りの一つになっています。
なので、チップ不要の流れが残念ながら停滞してしまっているのです。

固定の店を開くかわりにフードトラックで店を出すというところも増えました。こういうお店も電子決済を取り入れているので、初期設定でチップの額を「なし」から「〇〇%」と選べるようになっています。本来、フードトラックはテイクアウトと同じなので、チップはいらないはずなのですが、パンデミック以降チップを払う人も増えました。目の前にスタッフがいるのに「なし」とは選びづらいし、苦しいのはお互い様だからチップぐらい出してあげたいという善意の気持ちの両方が関係していると言われます。

>チップが必要な店はチップを払わない遡行の悪い客が増えて衰退し
最初からチップを払わないとわかっている場合は入店を拒否されます。なぜならアメリカにはチップクレジット制度というものがあり(リンク先参照のこと)、チップをもらうことを前提にサービスをするので、チップをくれないということは一部ただ働きを要求する客ということになり、レストラン側でそういう客へのサービスを断る権利を有するからです。それにそういう客の情報は業界で広まるの早いですからね(日本も同じ)。他の店もその客がきたらサービスお断りとなる可能性大です。
だからチップを払わないということはその客が利用できないレストランが増えるということになるので、店事態の衰退には即つながりません。

※チップクレジット
https://pm-lawyer.com/20220907/
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