経済成長

日本は経済成長してたら、、今どうなってましたか

皆さん経済成長しなかったという失敗した現在については沢山いいますが、あまり「経済成長してたらこうなってた」という話は聞かないような
料理の成功例を示された方が、ビギナーは分かりやすいと思うのですが。
カジュアルに教えてください

質問者からの補足コメント

• 給料二倍に対して物価はどうでしょう
  
  バブル世代以下の庶民で、経済を深く理解してない人は、なんだかんだ30年間上がらない給料で現在まで生活できてしまってるから、現状になってしまってます
  もし、物価はそのまま給料二倍になるのなら、暴動が起きそうですね
  
  給料＝各家庭が教育(習い事)→人材育成に使える量が倍、ってすごい事ですよね

  No.4の回答に寄せられた補足コメントです。 補足日時：2025/05/06 16:51

No.5 ベストアンサー 回答者： chandos 回答日時： 2025/05/07 12:53

経済成長の話を料理の成功例を引き合いに出して説明するというのは、まあ不可能でしょうね（反対に、経済低迷の話ならば可能なような気もしますが）。

で、日本経済がいわゆる「失われた30年」に突入せずに、そのまま順調に経済が伸びていたとしたら、いまよりずっとマシな状況になっていたでしょうね。具体的には、少子化はそれほど昂進せず、貧困率も低く、就職氷河期世代も存在せず、とにかく多くの国民がハッピーになっていたはずです。

設備投資・研究投資も伸びて、国内企業の技術イノベーションも進み、世界をリードしていたでしょう。社会的インフラの整備は順調に進み、国民の生活水準も上方シフトしていったはずです。

そして何より、国民の総意として「未来は今よりずっと良くなっていく」というコンセンサスが形成され、前を向いて生きていく者が激増すると予想します。

もちろん、経済成長だけで社会問題が一掃されるわけではありませんけど、解決に向けてのポジティヴな姿勢が鮮明化すると思われます。

No.4 回答者： -l-l- 回答日時： 2025/05/05 17:12

30年あれば年2.5%の成長としても給料が2倍

No.3 回答者： のなつぺ 回答日時： 2025/05/05 14:55

日本はかつてバブル期に国内産業での経済成長を果たしましたが、バブル崩壊から失われた30年と言われる低迷期に入りました。

ただ、バブル崩壊以降、国内産業が低迷する中、輸出産業が伸び、それまで小型企業であったベンチャーが現在では巨大企業に変わりました。
株式上場する企業で日経平均寄与度ランキングを見ると、50社までにかつてのベンチャーがとても多く構成されています。
例えば、モーターメーカーのニデックは2000年に初めて1000億円を超えた売り上げでしたが、2025年は2兆5000億円に達して、開業時の1973年に最後発のモーターメーカーが現在では世界最大企業です。
ユニクロもソフトバンクも同様にベンチャーからの巨大企業です。
日本が経済成長していないと仰られますが、グルーバル化が上場大手の収益を拡大し、バブルと比較して兆円企業が劇的に増えています。
そのような企業の実態は国内産業が2割以下で海外産業が8割以上です。
資源が乏しい島国で敗戦国日本が、少子高齢化を本格化する今後、国内産業の成長は限界にあり、輸出産業で海外需要を求めなければ残れないのでしょう。
個別にみると成長している企業は多いです。
それによって格差が出来ています。

No.2 回答者： よしいくぞう 回答日時： 2025/05/05 14:37

どこかのくに、インドなどから人員をたくさん日本に流してit企業が成長する

中国は害が大きいので締め出す。

世界的なインタネットサービスを開発する。

インドを優遇し、中国を締め出すので中国が今ほど発展しない

No.1 回答者： それ私がお答え致します。 回答日時： 2025/05/05 14:34

もし日本が経済成長を持続していたならば、国家の安全保障体制も強化され、スパイ防止法が制定されていた可能性があります。

その結果、国内の政治構造にも変化が生じ、気持ちの悪い公明党のような宗教政党は影響力を失い、消滅していたかもしれません。軍事面では、経済的・技術的な余力を背景に、日本が核兵器を保有する選択肢も現実味を帯びていたでしょう。

経済成長を背景に、日本企業は積極的に海外へ進出し、特に中国には製造拠点として多くの工場を建設し、インドにも市場拡大と人材確保を目的に本格進出していたと考えられます。また、台湾との経済連携も深化し、世界トップクラスの半導体企業と日本企業が共同で資本参加や技術共有を進め、グローバル市場での競争力をさらに高めていたでしょう。

さらに、最先端の医療技術や精密加工技術を活かして、アメリカの有力企業を買収するような国際的な動きも活発になり、日本からアメリカへの技術移転や人材交流が進んでいた可能性もあります。これに伴い、日本人のアメリカへの移住が新たな潮流となり、日米関係はより経済的・人的に深く結びつく未来が描かれていたことでしょう。