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資産運用をする上で一般的に年利5%を目指すとよいと聞きました。

先日資産を表にしてみたのですが、

銀行残高
国内株(買って放置中)
積立保険(今年の返戻金額)
積立NISA
積立自社株(株数×現在値)

以上5点の総合計額を出して2022年と2023年の差額をAとしたとき、

(A÷2022年の総合計)×100=約6

でした。
(住宅ローン中の不動産は含みません)


これは単純に全体の資産運用が年利6%であると考えてよいのでしょうか。
個別商品毎の年利はバラバラで放置中の株などは赤字も出てますので、色々考えていかないととは思っていますが、とりあえず現状目標達成できているのかなと知りたかったので。

100万円が100万3000円に増えれば年利0.3%というのは理解できるのですが、分母が増えていく場合の計算方法も基本的にはこれでよいのでしょうか。
それとも投資額から算出しなくてはならないのでしょうか。


また今後まとまった現金が入る予定なので運用を考えているのですが、自分での株取引はもう懲りています。
外貨預金なども考えていますが、この場合証券会社さんに相談すればよいのでしょうか。
それともメインバンク?



頭悪くて苛々させてたらごめんなさい。
詳しい方教えて下さい。

A 回答 (5件)

運用以外での増減を考慮する必要があるでしょう。


運用以外での増減の大半は銀行口座になると思いますが、
給料などの労働所得は運用による益ではないし、生活費等の出費は運用による損失ではありません。
もしも計算するのであれば、
(A-運用以外の増減)/2022年の総合計
で計算する必要があるでしょう。

が、銀行口座の運用益(利息)はほぼ0に近いと思うので、
銀行口座を除いて、
国内株(買って放置中)
積立保険(今年の返戻金額)
積立NISA
積立自社株(株数×現在値)
の合計を出して、そこから銀行口座からこれらの証券会社や生命保険会社への支払(振込や引き落し)を引き、銀行口座への配当金などを足して計算しても良いのではと思います。
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銀行や証券会社などの運用仲介業者に相談しても資金を当てにされるだけで、責任を取るわけではなく、自社の儲かる商品を勧められるだけです。


投資運用って、こうやったら儲かるというロジックはなく、取組結果を踏まえてその都度微調整してゆくことが健全化に向かいます。
単純計算上の利回りがプラスであることは悪くはないも、それが毎年継続する根拠ではありません。
運用結果がプラスでもコストがどうか?
トータルリターンでプラスか?
言い換えれば単年の利回りよりも時価総額ベースや資産ベースで成長がしていないと意味がありません。
個人投資家の株式投資は利益に注目するあまり、元本割れをする投資家が多いです。
富裕層やベテラン投資家で資金をお持ちの方が現物株に注目する場合は、中長期で安定した配当を実施する企業に株価を確認しながら無理なく買い、配当、すなわちリターンを積み上げる方が多いです。
安く買おうとして下落途中の銘柄に手を出すも続落にあい、トレンドフォローをするも材料出尽くし売りにあうとか、資金が乏しいと予測と逆行した場合に無理が出ます。
従って、お金に余裕があるときに無理なく、コツコツ投資してリターン率を高めれば、コストが均衡化し、次第に利益転換します。
これはまさにドルコスト平均法の考えそのものです。
金融投資商品の継続したリターン率を見てタイミングを計って投資をすれば良いわけで、素人が1つの取り組みでの勝ち負けを考えないことで、資産ベースや時価総額ベースで増える投資を意識します。
このような考え方で投資をすれば上下する相場でも資産は概ね成長してゆくと考えられています。
確実なリターンと再投資を考えてください。
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・銀行の残高には毎月の現金収支、キャッシュフローも含まれていると思いますので、この部分は運用益には含まれず、単に資産の元本部分に加算がされるだけです。

借入金の返済などでマイナスになっているなら、ここは元本が減少ということになります。

・支店の証券会社、あるいは銀行は、基本的には顧客のためというよりは自分のところにとってどう利益になるかという視点でもっともらしい提案とかをしてきます。また外貨預金も含めてこうした金融機関の提供する商品はコストが高いものが多いです。

・資産運用の基本はコストをなるべく低くおさえることです。
そういう意味では自分で勉強をしてなるべく低コストで運用できる形をとるのが適当でしょう。

・また、リスクを低減するためには分散・分割が基本です。
まとまったお金が入っても、特定の商品を一気に買うのではなく、投資対象を分割するとともに、積立の形なども含めて資金の投入時期も分割するのがよいかと思います。
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えっと。

。。
これは資産の相談ではなく算数の割合の計算方法の質問ですね。(^^;

(2023年の総資産)÷(2022年の総資産)が1.06なら6%増ということです。

で、投資に関する相談はまずは口座をお持ちの金融機関へ。銀行でも証券会社でもどちらでもよいです。
ご自身がより信頼している金融機関へ相談されるとよいでしょう。
最も多く資産を預けているところがよいかもしれないですね。信頼しているということでもあるだろうし、預けている資産額が多いほど相手は「もっと預けてもらおう」とより真剣に提案するだろうし。
あとはその提案をきちんと理解し、自分なりの判断が出来る経験と知識を持っているかどうかですね。投資が成功するかどうか、最後はそこです。

参考まで。
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一年間の投資収益を計算するときには、年初の投資資金合計を固定して、


その一年間の勤労収入など以外で、投資資金がどれだけ増えたかを計算しないと正しい利回りは出ません。

私の場合は、簡便法で、年末の残高からその年の勤労所得等を差引、その賞味残高が年初から何パーセント増えたかを観ます。
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