先日、歯科医院でパートの仕事をいただきました。
募集広告には交通費支給と記載されてありましたが、
面接の時にどうやら院長と私の話のやりとりで
勘違いがあったようなのです。

その医院は地下鉄の駅のすぐ近くにあるので、交通手段が地下鉄以外も含む人は基本的にお断りしていたようです。
面接の際、院長は私に「最寄り駅」を聞きました。私の最寄り駅は地下鉄が通っている駅なので院長は私の交通手段が地下鉄のみと勘違いして、採用してくださったようなのです。
しかし、私の家は駅から遠いので駅まではバスを使います。私は最寄り駅を聞かれただけだったのでバスを使うということは面接の際言っていなかったのです。

勤めて一日目の今日、私がバスを使うことを知った院長にその勘違いのことを言われ、申し訳ないけれど交通費が一万円を超えた分については自己負担にして欲しいと言われました。私も、その医院は勤務時間帯も希望通りで、職場の雰囲気も良かったために続けたいと思っており、「それでも構わない」ということを言ってしまいました。
しかし、主人に相談したところ、
「向こうの聞き方も悪い。自己負担にされるというのはおかしいから支給してもらいなさい。それが無理なら辞めた方がいい」と言われました。
だいたい、月額七万円強ほどの給料に対して三千円くらいの負担になりますが、私も主人に言われて、やはり自己負担はおかしいかなと思い直し、勤務後院長に電話したところ、非常に渋々ですが、支給してくれることになりました。
しかし、その時の院長の電話の対応が、
私が辞職することを促すような感じだったので、
バスを使うことを言わなかった私にも落ち度があるのかもしれないと思ってきました。
また、無理に交通費を要求したことで今後の関係に障害が出ないかと不安です。
こう言った場合、私が自己負担するべきでしょうか?

みなさんアドバイスお願いします。

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A 回答 (4件)

経営者です。



率直な感想としては、今後の人間関係が心配です。
個人医院ですから、院長の裁量ひとつでその職場は天でもあり地獄にもなり得ます。

サラリーマンの方はたかがバス代と思うかも知れませんが経営者にとって交通費がかかる人とかからない人とは明らかに違います。

私もサラリーマンだったころ交通費なんて沸いて出てくるものだと錯覚していました。でも、そうではありません。給料と同じです。想定し得なかった出費です。

>しかし、私の家は駅から遠いので駅まではバスを使います。

バス使用の方は私のような小さな店なら採用するのはむずかしいです。私自身、駅から自転車30分のところ自転車でバイトへとせっせと通っていました。

おそらく院長も自転車で通ってください、と言いたかったのでしょう。

会社組織ならバス代はあり得ますが、コンビニなどは交通費非支給のところもありバス代までは出ないかと・・・。さらに時給1300円~の派遣のお仕事も交通費は一切支給されないケースが多いです。正社員なら大抵駅からの直線距離2km離れていれば支給されます。

バス代を支給してもらうかどうかはその医院で勤める方の状況を知ってから決めるとよいと思います。

他の人が支給されているのに自分だけ支給されていればしゃくですし、逆にほかの人が支給されず質問者さんだけ支給されていれば影でなにを言われるか・・・?

でも、でも、歯医者は利益がうん千万とあるんだろうから月3千円ぽっち払ってもらってもいいんではないでしょうか?確かに7万円のうち3千円は大きいです。

ただ、あくまでも払ってもらうぞ!と意固地にならず勤務後も良好な人間関係を築ける方を優先したいです。
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この回答へのお礼

ありがとうございます。
やはり、今後の人間関係が心配ですが、院長は交通費を支給すると言ってくれたので、その分仕事を早く覚えるようにがんばろうと思ってきました。
私自身も、私を辞めさせ病院側が再び10万円近いお金を払って広告に募集を載せるよりは、月三千円を支給する方が負担は少ないのではないか、、、、と思うのですが、支給してくれることをありがたく思ってがんばりたいと思います。
それでも職場内で問題が起きれば、その時にまた考えようと思います。親切な回答どうもありがとうございました(^_^)

お礼日時:2003/07/27 21:23

広告に「交通費支給」とあったとのことですが、「全額支給」と書いてありましたか?他の会社の欄を見てみるとわかると思いますが、「支給」「全額支給」「一部支給」「○○円支給」とか、書き方もいろいろとあるかと思います。


交通費がそれ程重要ポイントなら、全額支給なのか一部支給なのか、面接時にこちらからしっかりと質問をするべきだったと思いますよ。院長さんから、ではなく、あなたから、です。
そういう意味では質問者さんに落ち度があったでしょう。
だから、質問者さんはあくまでも「院長の勘違い」とおっしゃってますが、客観的に見て、そればかりだとは思えません。
「勘違い」だったとしてもそれがその会社の規定なら、「じゃあ辞退します」か「それでもかまいません」か、返事はどちらかでしょう。
一旦は了承したのに、再度抗議するなんて…。
私が院長なら、間違いなく「やっかいな人を採用してしまたな」と思うでしょう。
どの会社にもその会社の「就業規則」があって、その中に交通費についての規定も設けられているはずです。他の従業員さんはもちろん皆その定められた規定どおりの待遇なのに、あなただけ特別っていうのはどうなんでしょう。
他の従業員さんはどう思われるでしょうね。
最寄駅から遠い人で、頑張って自転車や徒歩で通勤してる方がいらっしゃったら?
今後の関係に障害が出ないか、とのことですが、退職を促されたのならもう障害は出ているように思いますが。

少しイヤな言い方ですが、人間関係に障害がでようが、院長に退職を促されようが、それ程「本来は認められないもの」が欲しいんですか?
院長が渋々支給してくれることになったのも、一旦採用にしてしまった以上、すぐにクビにはできないからですよ。

>私を辞めさせ病院側が再び10万円近いお金を払って広告に募集を載せるよりは、月三千円を支給する方が負担は少ないのではないか

それは病院側が判断することですよね(笑)。
でも歯科医院と言うことは、なにか資格がなにかをお持ちなんですね?
ぜひ、「入る時は多少モメたけど、良い人材に来てもらってホント、助かってるよ~」と院長に言ってもらえるよう、お仕事頑張って下さいね。

あと、他の人もおっしゃってましたが、パートや派遣社員なんかは交通費はでない場合がほとんどなんですよ。
だからそんな人は、なるべく自宅から近い職場を探すんです。
質問者さんも、次回は(次回があれば)もっと自宅に近い職場を探されたらいかがですか?
交通費支給でもそれは必要経費で収入ではないのだから、それなら通勤時間が少ない方が、自分も楽なのでは。
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この回答へのお礼

回答ありがとうございます。
その後、わだかまりもなく順調に働いています。
ダメだと思ってあきらめてしまうより、
思い切って言ってみて良い関係が築けることもあるみたいですよ(^^;)
どうもありがとうございました。

お礼日時:2003/08/11 15:21

派遣で働いている関係で、色々な企業に出入りしましたが。

。。
交通費に制限を設けていない会社なんて、ほとんどありません。
どこもかなり細かく条件をつけています。
「上限1万円。超える分は自己負担。」このくらいの条件であれば、ザラです。
「電車代は可、バス代は不可」という企業だって多いですよ。
「正社員・職員は交通費支給。パート・バイト・派遣は交通費無し」という所だってたくさんあります。
1万円も出してくれることに、感謝すべきなのではないでしょうか。
自己負担が3,000円だけですむことをありがたく思うべきなのではないでしょうか?
私には、旦那さんの言うことが理解できません。

3,000円を自己負担する気があるのなら、一言謝罪の言葉を言い、当初の約束どおり1万円の負担を願いますと伝えるべきでしょう。
また、交通費として13,000円をもらうのであれば、人間関係がギクシャクしても諦めるべきだと思います。自分で人間関係をおかしくしたのですから、文句を言ってはいけません。
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この回答へのお礼

ありがとうございます。
konkon555さんのおっしゃることはもっともだと思います。
しかし、一番問題となっているのは、採用されてから自己負担のことを告げられた点です。広告には確かに交通費は支給と記載されていたのです。私にとって交通費は大事な問題なので、仕事を選ぶ際に気をつけてチェックしていました。ですから、もし事前に上限が決まっていたりした場合は、この仕事を選ばなかったです。
病院側が面接の際に交通費の確認をしなかった点に関しても、そのくらいの企業はザラにあるものなのでしょうか?また、補足ですが私は履歴書の交通手段の欄に、「バス、地下鉄」と記載していました。にも関わらず、病院側が私の交通手段を地下鉄のみと勝手に判断したことは、やはり病院側のミスだと思うのですが、その辺もよくあることと諦めた方がいいのでしょうか。。。(-_-;)
しかし、私も自分が一度それで良いと言ってしまった点は反省しています。人間関係が多少悪くなっても、がんばって続けて行こうと思います。回答ありがとうございました。

お礼日時:2003/07/27 21:36

お宅の旦那さんは公務員であるとか安泰企業にバブル時代に入社した方でしょうか???


今の時代職を得られるだけありがたい時代です。
確かに待遇面も大切ですが交通費となると・・・
交通費1万円出してくれるなんて御の字ですよ。
月額5000円上限、3000円上限なんて企業いっぱいありますから。
貴女の場合1万円と言われ納得して入ったんですよね?
それを後からガタガタ言われたら辞めて欲しいと思われても仕方がないですよ。 OKをした時点で契約成立している訳ですから・・・・
今後の関係に障害が出るか否か
貴女が卓越した能力を持っており貴女がいないとその歯科医院が持たない・・・というほどであれば障害は出ないでしょう。しかし、そうでなければ出てあたりまえでしょう・・・(さっさと辞めて欲しいから)
だからと言って「やはり1万円で良いです」と言ったところで状況は同じでしょう・・・・

最後になりますが・・・・
再就職口なかなか見つかりませんよ・・・
貴女の夫が言う時代錯誤な意見を真に受けていているようでは・・・
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この回答へのお礼

ありがとうございます。
私の主人は派遣の仕事をずっとしており、その中で多くの理不尽な会社の対応を経験してきた人です。だからこそ、その医院に対してもおかしいと思ったのだと思います。
No.3の方の回答にも記載したのですが、一番の問題は採用されて勤務を始めてから自己負担のことを告げられた点です。ですから、面接の際に一万円と言われて納得して仕事をもらったわけではありません。しかし、確かに、先日、一万円を超える金額に関しては自己負担でも良いと言ってしまった私にも問題があり、その点は多少の人間関係の悪化は仕方ないと思っています。

私の書き方が悪かったのもありますが、主人の意見は決して時代錯誤ではないと思います。確かに今の時代は「職をもらえるだけありがたい」という考えを多くの人が持っていて、雇う側の理不尽な条件に屈してしまいますよね。でも、それではいつまでたっても雇用問題が解決しないのではないでしょうか、、、。
何が「正しい」ことなのかがわからなくなってる時代ですね。回答ありがとうございました。

お礼日時:2003/07/27 21:54

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この15日の他に、別の場所で研修があり、その分の交通費=電車代が別途3,000円かかったとします。

この場合、交通費を給与で支払うとすれば、2,925円+3,000円=5,925円となり、
4,100円非課税+1,825円課税、となるのでしょうか。
それとも、2,925円非課税+3,000円非課税=5,925円全部非課税となるのでしょうか。

よろしくお願いいたします。

Aベストアンサー

研修に伴う交通費は通勤手当ではありません。経費処理される旅費交通費に該当します。通勤交通費2,925円は非課税限度内ですので、全額非課税になります。

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実費相当額に関しては非課税です。
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私有車や徒歩での通勤の場合、
片道2km未満は全額課税、
2kmから10km未満は4,100円
10kmから15km未満は6,500円
が非課税限度額です。
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> 支給月には18万円が交通費として支給される。
> よって、支給月だけを見ると非課税上限の10万円を超えている。
> 「1ヶ月あたりの上限」の意味が支給した月単位で考えるのか、
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あらかじめ労働契約や就業規則で定められた賃金を、所定の支払日に支払わなかった場合には、その使用者は、労働基準法に違反することになります。(労働法第11条、第24条)
 未払賃金があるときは、まず支払われなかった賃金の種類(定期賃金、諸手当、賞与等)、金額、未払の理由、支払の根拠となる規程の有無やその内容を確認しましょう。
未払賃金の対象となる賃金
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※ここでいう退職金とは、労使間において、あらかじめ支給条件が明確に定められ、その支給が法律上使用 者の義務とされているものをいいます。(昭和22年9月13日発基第17号)
※なお、使用者が、社外積立制度(適格退職年金、確定給付型企業年金、中小企業退職金共催等)を用いて退 職金を支払う場合であっても、就業規則等に定めがあって、労働条件の一部として認められるものであれ ば、使用者はその支払義務を負うことになります。
③一時金(賞与・ボーナス)
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⑤割増賃金(労基法第37条)
⑥ 年次有給休暇の賃金(労働法第39条)
⑦その他法第11条に定める賃金に当たるもの④⑤⑥の未払については、労働者の請求により裁判所が付加金の支払を使用者に命ずることができます。(労基法第114条)

○遅延損害金・遅延利息
 賃金などが支払われない場合には、本来支払われるべき日の翌日から、遅延している期間の利息に相当する遅延損害金(年利6%)がつくこととされています。(商法第514条)
 また、退職した労働者の場合には、賃金のうちその退職の日(支払日が退職後の場合には、その支払日)までに支払われなかった部分には、年14.6%の利息がつくこととされています。この利息がつく賃金には、退職金は含まれませんが、賞与は含まれます。(賃確法第6条)
 これら遅延損害金・遅延利息は、民事上の請求権です。

あらかじめ労働契約や就業規則で定められた賃金を、所定の支払日に支払わなかった場合には、その使用者は、労働基準法に違反することになります。(労働法第11条、第24条)
 未払賃金があるときは、まず支払われなかった賃金の種類(定期賃金、諸手当、賞与等)、金額、未払の理由、支払の根拠となる規程の有無やその内容を確認しましょう。
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Q年金事務所の言う「賃金支給明細書」と「給与振込明細書」とは何でしょうか?

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振込明細書があまり分かりません。

その他に賃金台帳などは給与ソフトでプリントする事ができます。
よろしくお願いいたします。

Aベストアンサー

>「賃金支払明細書」とは従業員に渡す給料明細の事で宜しいでしょうか? また「給与振込明細書」とは全従業員が載った会社で作成した毎月の給与の振込明細書の事で宜しいでしょうか?

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決められた非課税限度額以上の額の交通費を
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会社が支給する交通費が6,000円
そのすべてを非課税交通費として支給していた場合です。

前任の担当者が1年未満でコロコロと変わっており、
どうしてそうなったかまでは把握できていないのですが、
どうぞお力をかしてください。

Aベストアンサー

 支給した通勤手当から非課税分を引いた差額に掛かる
毎月の源泉徴収税額が過少であったということで、
厳密にはその部分につき不納付加算税等が課せられる
ことにはなります。
 ただ国税通則法の規定により、早めに税務署に事情を説明し
て不足分につき納付することで、ペナルティの税金を軽減あるいは
なしにできる場合がありますので、所轄税務署にご相談されること
をお勧めします。

参考URL:http://www.nta.go.jp/taxanswer/gensen/2585.htm

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