賃貸マンションの入居審査で年収を詐称？

賃貸マンションの入居審査で、源泉徴収票や収入証明書など提出しますよね？
このような書類をパソコンの画像処理ソフトなどで編集して、
年収を詐称したら、
（１）ばれますか？
（２）ばれるとしたら、どうやって詐称したかわかるのでしょう？
（たとえば、実際に勤務先に確認の電話を入れてくる、とか
収入を電話でしかも口頭で確認するなんて聞きませんけど・・・）
（３）ばれたら、どういった仕打ちが待ち受けているのでしょう？

＊道徳論は期待していません。
「そんなこと考えるなんて、社会人として云々」など。
あくまでも「もし」の質問です。
ちょっと今、ストーリーを考えていて、
なるべく現実にそくした情報を集めています。
よろしくお願いします！

No.1 回答者： sweet76 回答日時： 2010/12/01 01:13

（１）ばれます

（２）源泉徴収票って基本役所でもらいません？
　　　あれって偽造防止のすかしなどが入ってますけど、そこまで偽造するんですか？

（３）賃貸契約ができなくなります。
　　　個人の不動産屋に見えても物件のやり取り（同じ物件を扱ってたり）で横につながってるから、
　　　情報が流れたら、その界隈では賃貸できなくなるかも。

　　　あと、役所の文書なら公文書偽造、会社の文書でも私文書（公文書になるのかしら？）偽造で
　　　うっかりすると刑事罰です。

この回答へのお礼

回答ありがとうございます！とても参考になりました。

お礼日時：2010/12/25 13:34

No.2 回答者： zumichann 回答日時： 2010/12/01 01:36

（１）普通は原本を見せることを要求されるので、即ばれるか、そうでなくても怪しまれると思います。

紙もフォントも違いますよね。社印が印刷に見える、など「これ、パソコンで作れるんじゃない？」と思われた時点で、本物だとしても怪しまれてしまいます。

（２）確かめたい場合は、まず勤務先に電話を入れて、確かに社員であるかの確認（これは会社も答えるでしょうし、うちの会社外部に何も教えないんで、と言っても、では電話が入ることを事前に会社に言っておいてください、と言われると思います）
収入額については、通帳を見せてくださいと言われると思います。
会社からの振り込みを足せば手取り額はわかりますもんね。

（３）工作がばれたら、借りられないだけだと思います。ただしその物件だけではなく、その不動産屋（系列があれば別支店も）の物件全部。

この回答へのお礼

回答ありがとうございます！とても参考になりました。

お礼日時：2010/12/25 13:34

No.3 回答者： kokubosino 回答日時： 2010/12/01 01:51

１．ばれますよ

２、会社などに聞きます、銀行で調べるという手もありますし

３．即日退去

この回答へのお礼

回答ありがとうございます！とても参考になりました。

お礼日時：2010/12/25 13:35

No.4 回答者： in_go-ing 回答日時： 2010/12/01 09:31

１）　源泉徴収票は勤務先の発行ですから一次的にはばれません。

　　　課税証明は役所の発行ですから偽造するには相当な苦労が必要でしょう。

　　　ちなみに、最近では上記の理由で収入の証明としては『課税証明』に流れています。

２）　勤務先への在籍確認は大抵のところがやるでしょう。
　　　
　　　ただ、収入金額の確認まではしませんし、しても「個人情報です。」って断られるでしょう。
　　　源泉徴収票でOKのところで、金額のみ“書き換え”られたらまずばれないでしょう。

３）　即時退去を求められるでしょう。

　　　源泉徴収票の偽造では私文書偽造・同行使の刑事事件に出来ますし、課税証明を偽造したとなると公文書の偽造になります。刑事事犯として捕まるのは嫌でしょうから直ぐに出て行くしかないでしょう。多額の損害金を要求（『脅迫』ではないです）されたって払うしかないでしょう。刑事事犯で捕まっては人生が転換してしまいます。警察に呼ばれて文書偽造で事情聴取されたってだけで会社には解雇の格好の理由になります。

この回答へのお礼

回答ありがとうございます！とても参考になりました。

お礼日時：2010/12/25 13:34

No.5 ベストアンサー 回答者： takapiii 回答日時： 2010/12/01 10:41

宅建業者です。

(1)原泉徴収票は会社が発行するもので、偽造防止等も全くないので、恐らくばれません。なので課税証明を要求する所がほとんどです。特に保証会社を使う所はですね。課税証明はそう簡単には偽造できませんね。仮に出来たとしたら、多分ばれないでしょう

(2)見事な偽造ならばばれる事は無いので、回答無しですが、もし偽造かな？と疑わしい場合は、発行した役所に持ってゆけば多分すぐにばれます。会社に確認にしても年収を答える事はほぼありませんが、中には間抜けな経理担当もいるかもしれませんが。

(3)家賃を払っていれば、追い出す事は無いかもしれませんが、課税証明の場合は公文書偽造ですから大家が刑事告発すれば、最悪、逮捕、送検と言う流れがあります。源泉徴収票なら同じ偽造ですがそこまではいかないとは思いますが。

なお、詐称による契約なので、契約自体が無効と判断された場合は、解約ではないので、当初に遡って契約が無かった事になり、居住権は恐らく認められません。その場合、当初に遡るので敷金、礼金、仲介手数料、住んでいた期間の家賃は還付されるのではと思うかもしれませんが、それ以上の損害賠償請求(機会損失含め)を起こされるので、結構な出費になります。
解約の場合は、礼金と家賃は当然返ってきませんが、敷金は精算されると思います。ただし契約書に違約金等の記載があれば、それに従います。

この回答へのお礼

回答ありがとうございます！とても参考になりました。

お礼日時：2010/12/25 13:34