全く分かり難い、調査捕鯨

過去に本件について投稿させて頂きました
調査捕鯨の意義　http://oshiete.goo.ne.jp/qa/6437476.html

今般のIWCの開幕を受け、菅官房長官が出した昨日のコメント、「国際法、科学的根拠に基づいて鯨類の資源管理に不可欠な科学的情報を収集するために捕獲調査を実施している」、の意味を理解できる方いらっしゃいましたら、ご教示頂けますか？

「科学情報を収集する為」とありますが、何故科学情報を収集する必要がある？
それは日本にとって何のメリットがある？

「日本固有の文化として一部で鯨肉を食するために、コントロールしながら捕獲している」、とした方が、よっぽど分かりやすいのですが、それ以外に目的があるのでしょうか？

調査捕鯨の目的と、それを進めるロジックが破綻している様に思えて仕方ないのですが。。。

No.12 回答者： rokutaro36 回答日時： 2014/09/19 00:29

ご参考に……

http://www.whaling.jp/qa.html#05_01
http://www.icrwhale.org/sitemap_jp.html

ちなみに、私は、この分野の専門家ではないので、
内容について、詳細な検討をしたわけではありません。

この回答へのお礼

資料提供ありがとうございます。拝見させて頂きます。

お礼日時：2014/09/19 09:13

No.11 回答者： rokutaro36 回答日時： 2014/09/18 13:33

（Ｑ）遺伝子組み換えによる穀物類の大量生産

（Ａ）日本の消費者は、遺伝子組み換え農産物を極端に嫌っています。
だから、「大豆（遺伝子組み換えではない）」と原材料にわざわざ
記入するのですよ。

かつて、農作物は、大量の農薬で虫が寄り付かないようにしていました。
それが生産量を増やす、重要な手段だったのです。
今の遺伝子組み換え農産物は、農薬をまかなくても、
虫が寄り付かないのですよ。
虫が寄り付かないような作物を食べて、果たして、大丈夫なのか
という不信感があるのですよ。

（Ｑ）食料事情も20年後には大きく変わっている様にも感じます
（Ａ）ちょっと横道にそれますが、
実は、今のままだと、２０年後には食料自給が
崩壊しかねないということを知っておいてください。
現在の農業をしている人の人口は、２２７万人。
そのうち、６５歳以上の人は、１４４万人（６４％）です。
２０年後には、農民が半分以下になる危険があるのです。
すでに、崩壊寸前なのです。
ちなみに、漁業は１８．１万人で、６５歳以上は６．４万人です。

（Ｑ）養殖業等の発達
（Ａ）もちろん、重要です。
でも、養殖業には、一般的には知られていない問題があるのです。
それは、「場所」です。
養殖をするには、台風などの自然災害が少ない湾内など
適した場所が必要なのですが、
実は、その場所が、足りないことがすでに分かっています。
例えば、クロマグロの養殖をもっと増やそうという話が
ありますが、実は、クロマグロに適した養殖場は、すでに
多くが使われていて、これ以上、劇的に増やすことはできない。

前回はちょっと説明不足だった感もあるので……
（Ｑ）なぜ、捕鯨が食料自給と関係あるのか？
（Ａ）例えば、日本がよく取っているミンククジラは、体重が７トンほどです。
肉が半分の３．５トンだとしても、１万頭とれば、３５万トン。
日本の牛肉の消費量が年間１２０万トンですから、
捕鯨の持つ意味は大きいのですよ。
逆に、米国・オーストラリアにとっては、大問題です。

また、話はそれますが、
昆虫をタンパク源にしようという研究もあります。
昆虫は、食べられる部分が少なく、
小さいので、無視されてきましたが、何しろ、大量にいる
事だけは間違いなく、しかも、成長が早い。
将来は、イナゴのすり身なんて、出て来るかも……

また、日本が世界的にリードしているのが、微生物を
食料にする研究です。
「ミドリムシ　食品」で検索するとヒットします。

この回答へのお礼

またまた興味深いですね、コメントありがとうございます。牛肉は目に見えるから生産のコントロールが利くが、鯨の場合はそうはいかない；そこが議論の本質的な問題なのかもしれませんね。素人目からして年間1万頭のインパクトの意味はちょっと分かりませんが、各国が捕鯨を始めたら乱獲に陥る恐れがある、と言う漠然とした懸念が惹起されるのは無理も無い感じがします。そこに環境団体等のスクリーンが加わると余計話がややこしくなりますね。
因みに、回答者様は本件について非常にお詳しい様子なので、改めてご質問させていただきたいのですが、何故「調査」なのに、捕鯨し（殺さ）なければならないのでしょう？GPSトラッキング等では事足り無いのでしょうか？
また、先に仰ってました「捕鯨調査結果」の在り処も教えて頂けますか？先般のIWCではその調査結果の内容が薄い、と言う事から実質商業捕鯨に近い、と言う様な判断が下された様に覚えてますが。

お礼日時：2014/09/18 15:33

No.10 回答者： seto2004 回答日時： 2014/09/18 11:52

調査捕鯨をなぜ続けるのか？

私にも全くわかりません
関係のホームページを読んでも意味不明の説明文と　参加国の多くが　「それを賛成している」
と説明しているのに　IWCは反対の採択はするし、国際司法裁判所も違法としている。

過去戦後のように日本で鯨肉がとても大切なタンパク源であるならばともかく
現在スーパーで陳列すらされていない。見たこともない。

世界の文化はさまざまで　牛は食べないが犬は食べるとか
キジは食べるがハトは食べないとか
豚は食べないとか　その逆の国もあり、様々な文化があるなかで、
世界からこれほど非難されていれば、日本も意地になって調査捕鯨をする必要が見当たらない。
NZなどは調査してもいいが、せめて殺さないで　！！！といっている。

それでなくても最近日本は性奴隷の濡れ衣を着せられている中で
世界中から野蛮な国と認識されることは慎みたいと思います。

理由が不明ということは　外に強力な利権団体が存在する・・・・・・・・・・・？ということ。

この回答へのお礼

コメントありがとうございます。
色々な方のご意見を読む限り、政治的な意図もあったり、食料資源の確保と言った背景もあるそうですね。国際的批判とのバランスを考慮しても、調査捕鯨は継続しないより、した方がまだ良い、と言う政府判断なのでしょう。

お礼日時：2014/09/19 09:37

No.9 回答者： rokutaro36 回答日時： 2014/09/18 04:30

（Ｑ）死活問題

（Ａ）捕鯨の問題は、食料自給とからんでいるのです。
今でこそ、「鯨の肉？」と食べたことも、見たこともない
という人が多くいますが、かつては、日本の「肉」を
支えていた重要な産業だったのです。
ピーク時には、毎年２万頭以上の鯨を取っていた。
そのころに比べれば、今は、ゼロに近い。

もちろん、この２万頭（ピークでは２．５万頭以上）という数が、
異常だったために、鯨が減ったのですが……

例えば、捕鯨に反対している米国、オーストラリアは、
日本に「牛肉」を売りたがっている国の最右翼です。
つまり、日本が捕鯨をして、肉を確保すれば、
その分、自国の輸出が減るのです。

食料自給問題とも絡んでいるので、
死活問題ではないと単純には、言えないのですよ。

ちなみに、鯨の肉は、低脂肪・高タンパク・低カロリーだそうです。
つまり、肉好きで、メタボが気になる人には、もってこいの食材。
鯨の脂肪は、海水温から自分を保温するためだけでなく、
潜水にも重要な役割があるので、肉の中ではなく、
別に蓄えているそうです。
特に、皮膚に脂肪層がある。
なので、油目的に捕鯨をしたのは、このために、鯨油が生産
しやすかったのも一因。

この回答へのお礼

追加コメントありがとうございます。正直日本の食糧自給政策について全く知識もありませんので、議論できる用意は無い中で敢えてコメントさせて頂くと、食料対策の延長線上に捕鯨が答えにある様に思えないのです。素人考えですが、寧ろ、遺伝子組み換えによる穀物類の大量生産、養殖業等の発達が現実的な感じがします。これは考え方次第なのかもしれませんね。一つの選択肢として捕鯨も持っておくべきと言う議論もありましょうし。
しかし、今後移民政策が大きく変わらない限り、日本も人口が減少していくわけですから、食料事情も20年後には大きく変わっている様にも感じます。

お礼日時：2014/09/18 08:34

No.8 回答者： rokutaro36 回答日時： 2014/09/17 17:58

ここでは、回答者に別の回答者が質問することは違反です。

なので、Ｎｏ．６の方の質問に答えるつもりはありませんでしたが、
質問者様が、同じ疑問を持っているというので、
あえて、私の答えを書きます。


（Ｑ）日本捕鯨調査協会は情報収集を何時までやるのか
（Ａ）少なくとも、商業捕鯨が再開されるまでは継続されます。
それが目的の調査ですから。
なので、期限が切れるはずがない。
もちろん、商業捕鯨の再開を断念すれば、そのとき、
どうするか、検討されるでしょう。

尚、調査結果そのものは、ＩＷＣに報告されています。

（Ｑ）鯨肉など我々大多数は欲していないにも拘わらず、補助金を注ぎ込んでいるのは納得行かない、農水省役人と外郭団体の生き残り政策では。
（Ａ）鯨肉を食べたことがないという人が多くいるので、
ニーズがないのは当然でしょう。
今後、ニーズが増えるのかどうかは不明。
今、ニーズがないから将来もないとは言えない。
また、調査捕鯨で販売は認められているが、商業捕鯨ではないので、
大体的にＰＲして、全国展開の活動をするという訳にはいかないでしょう。
ジレンマですね。

調査捕鯨が目的なので、商業ベースには乗りにくいので、
補助金があるのは、ある程度、仕方がない。
外郭団体の食い物になっているのではないか？
という指摘は、詳細をしらないのでわかりません。
その可能性はあるでしょう。
補助金というのは、常に、その危険がある。

東日本大震災でも、復興予算がとんでもないことに
使われていたということが起きている。

補助金自体がダメだと言い出したら、きりがない。

（Ｑ）鯨肉の輸入は問題有り日本の立場を不利にしているのでは
（Ａ）その可能性はある。
ＩＷＣは、鯨の貿易に関しては、規制する立場にない。
誰が、何のために輸入したのか、わかりません。
そもそも、日本の鯨肉の在庫は、毎年増えている。

この回答へのお礼

ご丁寧に対応頂きありがとうございます。ここのルールは分かりませんが、自分の質問については柔軟に対応していきたいと思います。
色々議論を頂いている中で、やっぱり現国際社会に対して(国際社会が正しいかは議論の余地があるのは分かりますが)説得力のある日本の説明ができて無い様に感じます。死活問題でもなさそうですし、調査捕鯨を死守する必要がまだ見えないです。或いは、問題の本質があまり大きくないのでしょうかね。

お礼日時：2014/09/17 21:35

No.7 回答者： hekiyu 回答日時： 2014/09/17 16:48

”「科学情報を収集する為」とありますが、何故科学情報を収集する必要がある？”

　　　　　↑
これは、捕鯨禁止運動の歴史を紐解けば理解できる
と思われます。

当初は、禁止の理由として、クジラは頭が良いから
という主張がなされました。
しかし、何を持って頭が良いとするのか、明確では
ありません。

脳と体重比なら、クジラはブタや犬よりも劣ります。
それに頭が悪い動物は殺してもよい、ということに
なり、これは西欧人がアフリカ人を殺戮、奴隷化した
歴史を彷彿させます。

それで、頭がが良い、という理由は公式の場では主張
されなくなります。
次に主張されたのが、資源論です。
クジラは減っているから捕るな、という主張です。

しかし、日本の調査ではクジラは増えています。
この調査結果が、科学的情報、という訳です。

ちなみに、捕鯨反対派はこれを認めようとしません。
じゃあ自分たちで調査すれば、と思いますが
それもやりません。
ただ信用できない。
クジラは減っている。
だから捕るな、と言うだけです。


”それは日本にとって何のメリットがある？”
　　　　↑
クジラが資源問題化したのは、欧米が乱獲したからです。
自らの手で減らしておいて、減少したから捕るな、という
のはあまりにも身勝手ではないでしょうか。

こんな主張を許していたのでは、ことはクジラだけには
終わりません。
事実、最近はマグロも俎上に挙げるようになりました。
つまり、日本の漁業問題でのメリットがあるのです。

この回答へのお礼

コメントありがとうございます。外交の場での意地の張り合い、外交舞台におけるプレゼンスの維持、既得権益（と言えるか？）の維持、が背景にあるかもしれない、と言うのは何となくわかります。

お礼日時：2014/09/17 17:09

No.6 回答者： sinran1q43 回答日時： 2014/09/17 14:36

【Ans No4さんに質問】

ＩＷＣの目的は、鯨資源の保護と利用です。

（Ｑ）「科学情報を収集する為」とありますが、何故科学情報を収集する必要がある？
（Ａ）商業捕鯨を再開するための情報収集

Q：日本捕鯨調査協会は情報収集を何時までやるのか、永年調査捕鯨を実施しているが明快な調査報告がなされていない。


（Ｑ）それは日本にとって何のメリットがある？
（Ａ）商業捕鯨の再開を認めさせるための根拠となる

Q: 鯨肉など我々大多数は欲していないにも拘わらず、補助金を注ぎ込んでいるのは納得行かない、農水省役人と外郭団体の生き残り政策では。

アイスランドでは絶滅危惧種のシロナガスクジラを捕獲して日本へ輸出している。
現地では小型の鯨を食用にしているが、シロナガスクジラは輸出用に捕獲しているそうです、
この様な鯨肉の輸入は問題有り日本の立場を不利にしているのでは。

この回答へのお礼

私の持っている疑問をご質問頂いて、ありがとうございます。

お礼日時：2014/09/17 17:24

No.5 回答者： Mac-Papa09 回答日時： 2014/09/17 13:41

日本の漁業権という考えが根底にあると思います。

もし私が今日から漁師になりたいと思っても漁業権がないからなれないんですね。
各地漁協に認められて自治体から許可を得られないとなれないんですね。

漁業権を持っている人は、昔からしている人、親の代からしている人、漁業権を持っている人に雇われ実績を積んで漁協に認められた人に限られます。

つまり日本の考え方では、一旦中止すると漁業権が無くなるという事になります。

アメリカに関して書けば、漁業権という考え方は無くやりたい人は誰でも今日からでもなれますので、対外的には通用しない権利ですが、自国の法律を優先しているのだと思います。


クジラが増えると水産資源が減る・・・と言いますが、自然の摂理で水産資源が減るとクジラも少なくなりますので説得力があるとは思えません。

クジラは頭が良い高等動物だから食べてはいけないと言う捕鯨反対の論理には反対します。

賛成・反対どちらの論理にも矛盾はあると思います。
まぁ、私にとってはどうでも良いのですが。

この回答へのお礼

コメントありがとうございます。単に一部漁業者の既得権益の維持が背景と言う事であれば、中々世界を説得しにくいでしょうね。無論、漁業者からして見れば死活問題であり、軽視して欲しく無い問題でしょうけど、鯨の実需要を考えたら、厳しい戦いでしょうね。

お礼日時：2014/09/17 17:14

No.4 回答者： rokutaro36 回答日時： 2014/09/17 11:53

ＩＷＣの目的は、鯨資源の保護と利用です。

（Ｑ）「科学情報を収集する為」とありますが、何故科学情報を収集する必要がある？
（Ａ）商業捕鯨を再開するための情報収集

（Ｑ）それは日本にとって何のメリットがある？
（Ａ）商業捕鯨の再開を認めさせるための根拠となる

（Ｑ）「日本固有の文化として一部で鯨肉を食するために、コントロールしながら捕獲している」、とした方が、よっぽど分かりやすいのですが、それ以外に目的があるのでしょうか？
（Ａ）鯨資源の保護と利用が目的なので、文化的な即面は関係ない。

要するに、
日本は商業捕鯨を再開したいのです。
でも、それに反対する国が多く、
妥協の産物が、調査捕鯨です。

鯨資源の保護と利用が目的なので、
鯨が増えて、取っても大丈夫ということになれば、
商業捕鯨が再開される……はずなのだが、
そもそも、捕鯨をしていない国がＩＷＣに属していることが問題。
そして、その国が多数を占めていることも問題。

にもかかわらず、日本がＩＷＣに属しているのは、
国際的な責任からです。

脱退することは可能ですが、そうすると、日本の信用を失うという
デメリットが大きいので、調査捕鯨と言う妥協の産物が生まれた。

シーシェパードのような文化的な面から捕鯨に反対する団体とは
根本的に異なる。

この回答へのお礼

コメントありがとうございます。将来の商業捕鯨の為、と言うのは分かりやすいですね。
ただ、No6さんと同じ疑問もあります。商業捕鯨の実需要があるのでしょうかね。

お礼日時：2014/09/17 17:16

No.3 回答者： KappNets 回答日時： 2014/09/17 11:46

日本の立場は：クジラは食べるものであり、現在捕獲を減らしているが、資源（頭数）が増えれば再び捕獲数を増やせると考える。

そのためにクジラの頭数など資源管理に不可欠な科学的情報を収集する必要がある、というものです。いわゆる捕鯨反対派の意見は表向きは資源の減少ですが、むしろクジラは whale watching の対象であり捕鯨は一切禁止したいという本音が見え見えです。国債司法裁判所の判決の趣旨は日本の調査捕鯨は調査にしては頭数が多いというもの、従って頭数を減らしてでも継続すべきものと考えている。

＜何故科学情報を収集する必要がある？＞

現在国際的には建て前として資源の減少が理由で捕鯨が禁止されています。言い換えればどの位捕って良いかは科学的議論によって決められるべきもの。全く捕鯨なしで頭数を推定出来る方法を考えろという意見もありますが、いずれにしても科学的根拠を集めて議論すべきというのが日本の立場です。単に「調査を止めろ」と言わんばかりの論理にはついて行けないわけです。

＜日本にとって何のメリットがある？＞

日本の建て前は「固有の文化」だから捕りたいのではなく、大事な食料だからです。ただし味がどうかと言うと（我々の口に入る機会が現在ほとんどないのでインターネット情報に頼るしかないのですが）総じてクセが強く、現代人の口に合うかはやや疑問があるようです。戦後は代用食として用いられました。従って捕鯨が解禁されても流通量が大幅に増えるかどうか疑問はあります；やってみないと分かりませんが。

結局のところ議論が科学的でないと言うのが日本の不満なのですね。ニュージーランドなども whale watching の対象などということを議論のベースに出来ないため、頭数が多すぎるとか、二次的な理屈を付けて攻めて来るわけですね。ウクライナを欧米とロシアが取り合っているのと似た論争とも言えましょう。「調査捕鯨の目的と、それを進めるロジックが破綻している」というなら「捕鯨禁止を進めるロジックも破綻している」のです。

この回答へのお礼

コメントありがとうございます。わかりやすいですね。「従って捕鯨が解禁されても流通量が大幅に増えるかどうか疑問はあります；」、この点はポイントですよね。ここが崩れたら、それこそ商用捕鯨、如いては調査捕鯨の根拠が日本政府として崩れますね。

お礼日時：2014/09/17 17:21