A 回答 (15件中1~10件)
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No.1
- 回答日時:
とりあえず、鉄に限った話をします。
まあ、いいことではないのですが、戦争末期の連合軍の空爆によって、製鉄所など主要な製造能力が破壊されたため、新しく作る必要がありました。
そのため、当時最新の設備(正確には製造方法)を導入することができ、「皮肉にも」アメリカやその他工業国で作られる鉄鋼よりも、高品質で大量に供給できたので、日本が急成長できたといわれています。
鉄鋼関連の設備は一度作ると50年から100年は使うといわれています。このことも、日本が急成長できた要因ではないでしょうか。
ただ、高度成長と重なって公害問題が取りざたされるようになりましたが。
No.2
- 回答日時:
自分の理解はこの程度ということで述べれば、直接的にはアメリカに占領されたためであると言えます。
ほかの国によって占領されていたらまったく別の結果になっていただろううと思います。アメリカが直接的な軍事を引き受けたかたちで、それまで戦争に費やしていたいろいろな能力を別の形で発揮することになったということではないでしょうか。しかしさかのぼって考えてみれば最も信頼できる説明として明治維新のおかげであったと言えないでしょうか?No.3
- 回答日時:
自分の理解です。
(長文ゴメン)まず、日本が太平洋戦争に敗れたのはいくつかの理由が重なったためです。
1.日露戦争以後、大陸の利権にこだわって当時の最先進国の英米を敵に回したため技術の移入が止まった。
2.貧弱な財政基盤の上で、軍事優先の予算を組み、国家の基盤整備を怠った。
3.領土拡大政策のため、近隣の国家を敵に回した。
戦争に負けたことにより、以上の理由が消滅しました。
#1、#2さんの指摘にもありますが、英米からの最先端技術も再度輸入が開始されました。戦前の日本はアジアでは先進国でしたがとても工業国ではなく、基幹産業は軍需産業を除けば軽工業が主でした。これは国家の実力というよりも当時の日本政府および軍官僚の実力で、国力は軍事力だけでなく経済力やその他のものも複合した国力という認識をもてない為でした。
アメリカは第一次大戦以降、大幅な軍縮小を行い、人員・予算を国家基盤の整備に投じました。このころ大恐慌が世界を襲いましたが、多くの国では今の公共投資を行い国家のインフラ整備を行いました。アメリカのフリーウェイ、ドイツのアウトバーン、イタリアのアウトストラーダなどが作られました。しかし日本はそれを行わず公共投資に振り向けるべき予算を軍(海軍は軍艦建造、陸軍は大陸出兵)に消費し国家基盤の整備を行いませんでした。その意味では東條はムソリーニよりダメダメ指導者です。
太平洋戦争に負け、アメリカの押し付け憲法で軍を制限されたため、軍に使っていた資金を国家整備にやっと投資できるようになりました。
ただ、太平洋戦争で作った莫大な借金(戦時国債)がありましたので、敗戦後5年間はものすごいインフレ(6年間で物価は200倍)になりました。ちょうど今の日本のようです。その意味で近いうちに日本はハイパーインフレになると思っています。(東條なみの石頭総理がおなじような国債を解消できるとは思えませんからね。)
ハイパーインフレにより国債を解消し終わったときに、タイミングよく朝鮮戦争が勃発し、物資を生産することが出来ました。
#1さんのコメントのように、爆撃で各種設備を破壊されたため設備の更新が必要でしたが、アメリカが日本の復興に力を注いでくれたおかげで最新型の機械を導入することが出来ました。
また、日本も戦争中に遅まきながら技術開発に力を注いだため、アメリカの最新設備と日本の新しい技術が合わさって工業立国を成し遂げられたと考えています。(例えば溶接船を主とした造船技術や自動車産業に流れた旧飛行機会社のエンジニヤなど)
インフレのおかげもありました。そのため円が他の通貨に比べて大幅に値下がりしたため輸出がしやすくなりました。今の中国のようですね。
これらの複合のため、奇跡のような戦後復興となりました。
以上が、自分の分析?です。
でも、これからはこれらが逆になりそうです。また戦争かな?自民党は軍隊を作りたがっていますからね。長引く不況で老朽化した設備にインフレに軍事化なんてゴメンです。
No.4
- 回答日時:
戦後の日本は荒廃し誰もが貧乏でした。
そんな時外国(米国)映画を見ると車や若者の格好など豊かな姿をうらやましく見ていました。
自分たちもあのようになりたいという欲望を国民皆が持ちました。その欲望が活力となり、まじめに働いた結果だと思います。
No.5
- 回答日時:
皮肉な話ですが、国土特に都市部が空襲で徹底的にやられたから、という点も見逃せないと思います。
焦土と化した都市部再建のため、土木関係を中心に大規模な都市開発がすすめられましたから。
これが、ほとんど空襲を受けず戦前の古い町並みが残ったまま終戦となっていたら、あそこまでの高度成長はなかったと思います。
あとは、オリンピックかな。
新幹線をはじめ、高速道路などオリンピックを意識した開発も多かったのではないでしょうか?
No.6
- 回答日時:
「官に逆らった経営者」がいた
日本の戦後復興政策をフランス、イギリス、ドイツと較べてみると、日本では川崎製鉄の西山弥太郎、ソニーの井深大、本田技研の本多宗一郎、ヤマト運輸の小倉昌男など、官に逆らった経営者が出るほど自由経済だった。
フランス、イギリス、ドイツは社会主義政党が政権をとったりして、経済政策は社会主義だった。「日本株式会社」などと言って、あたかも政府主導の経済政策が成功したかのように言う人もいますが、それは視野狭窄。ヨーロッパ諸国に比べれば日本は自由経済だったと言うべきです。「官に逆らった経営者たち」及び「ヨーロッパ 西も東も社会主義 」で検索してみてください。
No.7
- 回答日時:
軍事費を極端に押さえることができた。
GNPの1%以下という条件から.経済の発展を軍需費が押さえることがなかった。
軍事費は経済の発展を押さえる作用があります。
不況のときは.無駄遣い.再生産されない消費が必要ですが.好況の時の軍需火は経済発展の妨げにしかなりません。
同様に像税も上げられます(消費ぜい増税で不況になったことを思い出してください)。
No.8
- 回答日時:
今までの皆様とは別の視点からで、
日本人のせこせこと、リスの様にお金を溜め込む性質から考えてみたいと思いますw
日本人の貯蓄率が高いことは有名です。
現在世界の先進国の総貯蓄のおよそ6割は日本であるといわれているほどです。
しかしそれは今に始まったことでは無く、
高度経済成長の時の日本も、国民の貯蓄率が猛烈に高かったのです。しかも政府も健全財政主義という政策を採用し、政府も貯蓄を行う黒字財政を行っていました。この結果日本は高貯蓄率を実現していました。つまり、国内に資本が無い場合、海外から資本を得る為に、海外から借金しなければならないのですが、
それが国内に貯蓄と言う形で存在しました。
ですので、国際収支が-になりませんでした。
また高度経済成長の時は、
消費の伸び率が著しく、この消費の高い伸び率が、
需要面から成長を支える要因となっていました。
普通消費が拡大すると貯蓄が減るとんじゃないかと、思うわけですが、この時期には大きな消費の拡大にも関わらず、所得の伸び率の方が高かったために、貯蓄率も上昇していきました。
そして、この高い貯蓄水準が産業の資本となり、
経済成長を促進するという好循環を生みました。
すなわち、国民の高貯蓄が資本ストックの増強となって高度経済成長を生み、更に増加した所得がさらに消費水準を高めながら高水準の貯蓄を生み、
その高貯蓄が投資となってさらに経済成長をうながしたという状況を生んだと言えます。
貯蓄という一面から見ましても、
これだけの長文になってしまいます。
日本の高度経済成長の理由は色々な理由が、複雑に絡み合って結果的に奇跡が起きたわけです。
出来れば皆様の色々な見方、考え方をお聞きしたいので、この質問は興味があるので暫く拝見させて頂きたく存じます。
おそまつさまでした。
No.9
- 回答日時:
米国の庇護を受けられたということも大きいと思います。
ソ連・中国という二大社会主義国の勃興に危険を感じた米国は、地理的に防波堤になりうる日本に安定した自由経済国を成立させたかったのです。
日本の基幹産業である自動車工業などは米国への輸出抜きには発展できなかったと思いますが、アメリカは自国の自動車工業がかなり斜陽になるまで厳しい輸入制限をせず、結果として日本の自動車工業を育成してきたと思います。
通信やコンピュータ関連で日本発の規格が世界標準になろうとするたびにアメリカに潰されてきたことを思うと、これはかなり意図的な優遇策と考えていいのではないでしょうか。
そういった優遇策が転換を迎えたのがプラザ合意であり、実質的にそこで経済成長はストップし、バブルとそれに続く転落の時期を迎えた、というふうに考えられます。
No.10
- 回答日時:
マクロ経済学的な模範解答(結構つまらない感じ)的な答えをしましょう。
まずは、当然、みなさんがお答えのように、
世界平和と自由貿易体制をアメリカなどが中心として確保してくれたことが、決定的に必要(十分ではないですよ)であることは言うまでもありません。
次に、日本は技術加工貿易立国という感覚があります。それ自体は間違ってはいないのですが、
そのイメージ「だけ」では、全体を見失いますね。
アメリカ同様に(アメリカについては、クルーグマンが分かりやすいので、見てみてね!)、
日本も巨大な国家であり、
輸出は大体 GDP の2割くらい。
つまり、国内成長が、経済成長で大事だと言えます。
で、もちろん、人口が増えたことも、GDP が増えたすごく大きな要因です。アフリカの一部みたいな絶望的な場所ではなくて、普通の国ならば、よほど特別な事情がない限りは、一人当たりの GDP が激減することはないので、人口が増えれば、それだけGDP も増えます。特に、日本のように住宅事情が悪いようなところでは、住宅投資の効果などは絶大ですね。
でも、やはり、一人当たり GDP の増加は、人口増加をはるかに上回る。これを説明しましょう。
で、簡単にソローの成長モデルみたいな感覚で述べれば、
1) 教育などの人的資本への投資 と
2) (バブルでない)旺盛な消費
3) 企業の高い再投資の比率
あたりではないかと思います。
1)については、各種統計で示されるように、つい最近まで、日本は初等・中等教育において、世界のトップを走っていました。そこで、初等・中等教育の質がそのまま労働生産性に直結するような職種においては、それだけの教育投資をする国が経済成長をして当然ですね。今日、日本は、所得が世界でもトップレベルにあり、職種も、相当程度高等教育が必要とされるようなものに、ますますウエイトが移行してきていると思います。したがって、高等教育には明らかに弱い日本が成長率が鈍化していることは、このことからもうなずけますね。
2)消費が旺盛。もちろん、日本は加工貿易なので、日本製品が海外で売れること自体は、大変に大きなプラスです。しかし、それ以上に日本人も物などが大好き。三種の神器その他、日本人の物欲はとどまるところを知りません。こうした物欲に企業が働きかけ、また発掘して、日本経済は成長してきました。加熱しすぎると、バブルを誘発しそうで怖いですけど、日本の場合は、それこそバブル時代までは、高い貯蓄率で財テクということも無かったので、国内で資金調達がまかなわれ、うまくいったのです。
現在のアメリカなどは、成長率はまあまあでしょうけど、だれもがバブルと思っていますよ。それは、消費が外国からの借金に依存しているからです。
3)とりわけアメリカの企業は伝統的に配当支払いの圧力が株主から伝統的に高いと思います。つまり、発想が短期なんですね。それに対して、日本の株主は、どちらかといえば、おおらかで、むしろ株価の上昇によるキャピタルゲインによって利益を得て、配当にまわす利益がでたら、企業がそれを研究開発などの再投資にまわすことを望んだわけです。この辺の、株主の感覚の違いは、大きく成長率に反映しますね。もっとも、もちろん、再投資はあほな財テクではなくて、実業で、「その企業の強みが生かせる」ところでないと意味がありません。でなければ、再投資は、配当還元した後、株主本人に任せるべき。この大失敗の典型例が、バブル時代の日本ですね。
マイクロソフトがつい最近まで、一回も配当を出さなかったように、アメリカでも、とりわけハイテク産業などでは再投資の考え方が浸透してきていると思います。だから、企業によっては、ものすごい成長率を記録しているでしょう?アメリカも、日本のいいとこどりをしているんですね。
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