会社を辞めたい時は

会社を辞めたいときは精神的に病んでからじゃないと駄目ですよね？

No.14 回答者： 辛辣な錆び氏 回答日時： 2024/04/30 10:52

辞める理由は精神的な病む以外にもあるでしょ？

給料安いとか
休み少ないとか
残業が多いとか

No.13 回答者： himawari223 回答日時： 2024/04/30 10:52

いいえ、

「一身上の都合により退社します。」住所・氏名・はんこ・辞める日

を紙に書いて社長に書き留めで送れば、辞められます。権利です。

その日から出社しなければ良いです。会社から借りている物があったら、箱に入れて、同時に送る。書き留めで。

頑張って下さい。

No.12 回答者： zircon3 回答日時： 2024/04/30 10:14

単に次の仕事を見つけて辞めればよいだけかと。

ある程度の貯えがあってすぐに生活に困ることがないのであれば、辞めてから次を探すのでも問題無いでしょう。

ちなみに心を病んでからでは遅いと思います。
本当に限界になる前に「このままではダメだ」と辞めないと。

参考まで。

No.11 回答者： 2347nanasei 回答日時： 2024/04/30 09:48

会社を辞めたいと思った時が、やめる時よ。

No.10 回答者： yajyokitahoy 回答日時： 2024/04/30 09:28

理由は何でもいい。

No.9 回答者： yokohamahope 回答日時： 2024/04/30 09:11

自分にとってメリットが無くなったら辞めれば良いでしょう。

No.8 回答者： wellow 回答日時： 2024/04/30 09:09

病んでからじゃ次の就業先を探すにも大変だし、病んで辞めて静養していたらマイナス要因にしかならない。

病ませる会社に義理立てしたところで、病ませるぐらいなんだから補償も補填もある訳がない。

自分が原因で病みかけているなら、こなす仕事の質や量の面で、既に同僚に迷惑をかけているはず。そうであるなら、自分が原因だから一刻も早く辞めよう。

No.7 回答者： と.げ.と.げ 回答日時： 2024/04/30 08:37

それが本当だったらみんな仕事できてませんよ。

日本終わってます。

No.6 ベストアンサー 回答者： youarenotalone2 回答日時： 2024/04/30 08:33

なわけないじゃん。

民法627条で、「労働者は雇用の期間の定めのない限り、退職の旨を伝えた日から2週間後に退職できる」と定められています。 なので、あなたはいつでも自由に辞めることができます。


よく、会社の就業規則で退職の申し出は1ヶ月前にと定めている会社が多いようですが、会社の就業規則なんかよりも法律が上です。


会社側、上司はめっちゃ説得してくると思いますが関係ありません。会社がどうなろうが労働者には一切の責任義務はありません。会社法で全ての責任は経営者が無限責任を負い、株主が有限責任を負う定められています。何があろうと労働者に責任はありません。職を失うだけです。




⚫︎ どうしても辞めるのがしんどいなら退職代行サービス使え


●退職代行のメリット

・精神的に楽。　全て代行してくれて、会社へ行かずに済むので精神的解放感がエグい。
・退職の旨の申し出を代わりにやってくれる。
・依頼すれば、すぐ明日から会社へ行かなくて済む。
・面倒なことは全て退職代行の弁護士さんがやってくれる。
ガチで自分は何もしない。離職票や源泉徴収票、私物など全て自宅へ郵送してくれる。　逆に健康保険証や身分証明書なども会社へ郵送するだけ。


●要点一覧。退職する旨を伝える前に準備しておいた方がいいこと。

・できれば、転職先を見つけてから辞めること。

・できれば、初出勤日から12ヶ月経過してから辞めること。12ヶ月未満だと雇用保険の給付を受け取れないから。


・できれば、タイムカードなど出勤退社時間を証明できるものを集める。

・もしパワハラ、セクハラ等を受けている場合は証拠集め。ICレコーダーの音声証拠がベスト。

・会社に置いてある私物の回収。

・できれば、クレジットカードを作っておく。　

・できるだけ医療機関に掛かっておく。

※もし、上記の要点をやる余裕がないくらい追い詰められている、今すぐにでも辞めたいという場合はそれでも可。退職代行ですぐに辞めれる。



●上記の補足説明
・タイムカードなど、実際の労働時間を証明するものがあれば、時間外などの未払い賃金を請求できるから確保しとく。　もちろん無くても自分で書いたメモなども裁判で使えますが確実性に欠ける。残業代の請求は過去2年前まで遡って請求できる。

・私物の回収について。　もし回収し忘れたものがあっても、退職代行に言って送ってもらえるようにするだけ。

・できるだけ医療機関に掛かっておく。　すぐに再就職できるならいいけど、辞めてから就職活動する場合は、その期間中は健康保険がないため全額自己負担となって金の無駄だから治せるものは治してから辞めて。

・ICレコーダーについて
やっぱり、音声は最も強力な法的な証拠。セクハラやパワハラ、また退職の旨を伝えると急に豹変して暴言、暴力、恫喝、人格否定などをしてくる上司がいるから、そうなった場合も後で訴訟を起こせるから証拠は取っておけ。　もちろんこれも具体性なメモなどで記録を残しておけば裁判で使えるけど、やはり確実性に欠ける。

“法テラス“で弁護士への無料相談ができる。簡単に訴訟手続きができ、時間外の未払い賃金や慰謝料を請求ししっかり徴収して。　他にも“日本労働弁護士団体“という労働者の立場に立ってくれる弁護士団体もある。

※ちなみに。よく気が弱い人は、訴訟を起こさなかったり、後で面倒になったらどうしようとか、自分にも悪い部分があったしな〜など、あれこれ馬鹿なこと考えて訴訟を起こさない人がいるけど、それは間違い。日本国籍を有する全ての日本人に平等に法律が適応されてるから。法に基づいて民主主義の手続により全ての問題を解決するのが法治国家であり、民主主義社会だよ。あんたの会社の定款や雇い主、上司に何の権限もない。天皇陛下じゃないんだから。判断すんのは司法権を与えれれている裁判所が法律に基づいて判断していく。何度も繰り返すけど、あんたの雇い主、上司は何の権限もないから。あなたは自由に会社を辞めれるし、自由に裁判を起こす権利が日本国憲法で定められてるよ。労働者は退職する2週間前（土日含む）に退職したい旨を会社側に伝えれば辞めるから。2週間と言っても有給を全て消化して一切行かなくていいし、有給が足りなければ休職扱いで一切行く必要ない。
　
自分の思い込みで勝手に判断するんじゃなくって、きちんと弁護士に相談しろ。病気になったら医者に掛かるのと同じこと。

※その他
よく「自分が辞めたら会社が大変になる」、「損害賠償請求させるのではないか？」、「引き継ぎをしろと言われた」などなど、不安になられる人いるけど、そんな法律ないんで気にする必要なし。むしろ、あなたのような従業員さんに対して辞めたくなるようなマネジメントしてきた会社、雇い主、及び経営幹部の責任。会社法では会社の所有者（社長などの経営者）が無限責任を取る。そして株主がいる場合は株主は出資した額の範囲のみの有限責任を負うことになってる。ほいで労働者には一切の責任はない。職を失うだけ。だから、いちいち会社に気を使う必要はない。あなたには自由に辞める権利がある。考えてみて。もし会社が自由に労働者に対して損害賠償なんかできるようになったら、いくらでも難癖付けて吹っ掛けてくるだろ。そんな馬鹿なことまかり通るわけないじゃん。そうならないように労働者には責任がないだよ。

　●弁護士の退職代行がおすすめ。
弁護士や何の資格もない代行業者など様々。口コミを見て問題なさそうなら、どちらでもいいと思うけど、弁護士なら何か問題が生じた場合すぐに相談できるから安心。あと弁護士が来るとなるとビビる会社も多いし。　また、弁護士は日本弁護士会に登録されているんでHPを確認すれば本当に弁護士なのか確認できるから変な業者じゃないのか？など不安になることもない。
自分の場合は変な業者に当たりたくなかったし、確実性を重視したので弁護士の退職代行に依頼した。弁護士は無資格の業者よりも費用が高いけど、その価値は十分にあったよ。

No.5 回答者： bakaesaki 回答日時： 2024/04/30 08:31

辞めたいという希望だけなんですよね？であればいつでも構いません。

単なる希望ですから。