日本の食料自給率 カロリーベースは日本だけ

■日本の食料自給率
http://www.maff.go.jp/j/zyukyu/zikyu_ritu/012.html
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記事のあるとおり、日本の食料自給率は65％です、

しかし、政府は摩訶不思議なカロリーベースでの報告で39％です。

キャベツや白菜などのカロリーゼロ野菜は、いくら食ってもカウントされません。

和食は野菜あってなんぼだと思います。
これらの豊富な野菜はカウントされなくていいのでしょうか？

また食料自給率65％なら高いのでは？

日本はこんなに国土が狭い島国なのに、世界の農業国順位は第９位ですｗｗ
■世界の農業生産額 国別ランキング
http://www.maff.go.jp/j/zyukyu/zikyu_ritu/012.html

実はめちゃめちゃ農業国として強かったりします。

世界200カ国仲9位ですからね。

なんでTPPで恐れているのでしょうか？

世界で水道水飲めるのは日本ぐらいのものです。

それらはとうぜん、農業にも生かされていて・・・他では水道水は飲めません。
そんな水で育てた野菜が安全でしょうか？

少なくとも美味しいとは思えません。

知り合いの英国人が、涙目で、日本の野菜は旨いと絶賛していました。
なぜ、日本はもっとアピールしないのでしょうか？

No.1 回答者： ふーさん 回答日時： 2015/04/30 02:59

キャベツは生で100ｇあたり23kcal、白菜は14kcalとカロリーゼロではありません。

あなたは主食がキャベツだったとして、それに耐えられますか？

朝は、鮭の焼いたのとホウレンソウのおひたしと、豆腐の味噌汁とキャベツ
昼は、カレーにキャベツ
夜は、ハンバーグとトウモロコシを茹でた物とニンジンと、レタスのサラダとコーンスープとキャベツ

マクドナルドに行ったら、チーズバーガーはキャベツに挟んであって、回転寿司はキャベツの上に魚の切り身が乗っています、etc.

主食を特定の品目だけで計算すると、日本では米が主食、海外ではパン食なので小麦が主食、芋が主食の国もありますから、それらと比較する事ができなくなります。

パン食の文化の中では米はサラダの一部と同じ扱いです

他国と比べて判りやすい指数がカロリー計算なんです。

特定の品目だけを比べると比べられないから

野菜（キャベツも白菜もこの中に含まれます）の自給率は７９％です、それもちゃんと調べられています
見てないんですか？あなたが示したURLを

＞また食料自給率65％なら高いのでは？

あなたは、ご飯（朝ごはん、昼ごはん、晩ごはんという意味）が２／３（６５％）になっても耐えられますか？
お腹が減りませんか？

朝、ご飯に味付け海苔をつけて食べようとしたら、ご飯が２／３しか入っていないんです
昼のカレーも、ご飯もカレーも２／３です、値段は同じです
７５０円で量が２／３
夜も、ご飯が少なくハンバーグも少なく、スープもキャベツも付け合せの野菜も２／３です、少ないんです

ダイエットしてる人はいいかもしれませんね

食料の自給率とは、こういうことなんです、６５％が高いと思いますか？



＞実はめちゃめちゃ農業国として強かったりします。
そのURLは、どこにあるんですか？


強くても自給率が低ければ、困るんですよ
６５％の自給率ということは、残りの３５％を輸入で頼るしかありません、ガマンできるのはダイエットしてる人だけ

輸入に頼ると１００円で買えてた物が１０００円（１０倍）になったとして、あなたはそれが払えますか？
日本は金持ちだ、５０円の物を６００円で売っても買ってくれるだろう
という国もでてくるでしょう

給料が３０万円で家賃とか教育費とか光熱費とか払って食費が４万円だったのが４０万円になったら、どうしますか？給料は３０万円しか無いのに、キャベツで補いますか？


水道水？
なんで、これが出てくるんだ？？
水道水で野菜は育ちませんよ
育つのは理科の実験と家庭菜園まで、イギリス人でも喜ぶのは、豊富な天然のミネラルが含んだ水であって水道水ではありません

今の最新の水道水は魚も住めない（死んでしまう）酸素が含まれていない水道水なんですが知っていましたか？

そんな水で野菜は育ちません、だから飲めるというのは自慢にもなりません

この回答へのお礼

回答ど～も

面倒なので補足しません。

お礼日時：2015/04/30 04:10

No.2 ベストアンサー 回答者： koiprin 回答日時： 2015/04/30 15:28

政府の発表は、すべて圧力団体と関係があります。

自給率を発表していたのはそもそも農家を保護するための方便です。消費者物価指数も日本独自に操作して発表していますし、財務省が国の借金を家計と混同させて消費税増税に誘導しているのも同じです。当然政治は金が必要ですので、企業や団体からの献金を誘導するために、こういった政策進められています。すべて裏があります。
あなたのようにちゃんと調べればわかるんですが、そこまで時間を取れる国民も少ないので、為政者の、というよりも官僚の好きにされているだけです。マスコミは総務省には刃向えない、つまり国に刃向えないし、スポンサーにも刃向えないので、事実が公にされることはありません。出版物をちゃんと発表したり、ネットで訴えるという人が一部にいるだけですね。

この回答へのお礼

間違いじゃなかったんですね。

回答ど～も

お礼日時：2015/04/30 16:15