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購買力平価説に従えば、アメリカの物価水準が2倍になり、日本の物価水準が3倍になるとき、
円ドル間の名目為替相場は何倍になるか?
⊿ε/ε=⊿P¥/P¥―⊿P$/P$より
2-1=1
よって2倍になる
これで合ってるのでしょうか?

A 回答 (8件)

これはちょっと酷くない?


いま、ビックマックがアメリカでは1個1ドルで、日本では100円で、この世界にビックマックしか財はないとする。購買力平価説にしたがえば、インフレの起きる前の為替相場は1ドル=100円。アメリカで買っても日本で買っても、ビックマックは同じ値段になるように為替レートが定まるというのが購買力平価説。いま、アメリカではビッグマックの値段が2倍の2ドルになり、日本では3倍の300円になったら、2ドル=300円になる、つまり、為替レートは1ドル=150円になるというのが購買力平価説による結果。つまり、為替相場は100円から150円へ50円の円安、150/100=1.5倍になる。
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この回答へのお礼

それは絶対的購買力平価ではないのでしょうか?
私は相対的購買力平価で考えました。
確かに、絶対的購買力平価ではそうなります。

お礼日時:2020/10/20 15:06

うーん



私も質問者さんとおなじかなあ

てか絶対的購買力平価と相対的購買力平価ってそれ編入レベルですかね?違いを教えていただけませんか?

あと、ここまで来たらH31Y国大のマクロの問題も頑張って打ってくださいww
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たとえば、アメリカの物価が20%上がり、日本の物価が50%上がったとする。

日本の物価はアメリカにくらべて何倍あがったか?
1.50/1.20=1.25倍上がったということです。同様に、アメリカの物価が2倍に、日本のそれが3倍になったら、日本の物価はアメリカにくらべて3/2=1.5倍上がったということでしょう。2倍ではありませんよ!
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私の考え



Δpj/pj=(3x-x)/x=2
Δpa/pa=(2y-y)/y=1

x.yは任意。上昇前の価格

Δe/e=1
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No3に関して補足(参考)


以下のような質問がある。回答者はごらんなように私。

https://oshiete.goo.ne.jp/qa/11956747.html

この問題にあなたならいくらと答える?あなたの質問と関連があると思うけど。。。
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この回答へのお礼

名目=実質×GDPデフレ

変化分にすると

⊿名目/名目=0.02+0.01=0.03

200・1.03=206です。

gootarohanako様の回答も納得できますが
相対的購買力平価でも私のようになると思います。

お礼日時:2020/10/21 10:10

小学生はそんな変化分の公式なんか知らないよ。


実質GDPが1.020倍、デフレータが1.010倍になったのだから、名目GDPは
1.020×1.010=1.0302倍
になったと答えるでしょう。したがって、名目GDPは3.02%増えて、206.04になると答えるでしょう。実際この答えのほうが正確なのです。上昇率を合計する計算は近似計算なんです。変化率が大きいときは誤差が大きくなる。たとえば、実質GDPが10%、デフレータが50%増えたとする。あなたの名目GDPは10+50=60%増えると答えるんでしょうが、正確ではありません。
1.10×1.50=1.65で、65%の増加がより正確で、あなたの計算には5%の誤差が出る。あなたは小学生に負けますね(笑)。変化率が大きいときは変化率の和で計算すると誤差が大きくなるので、注意しないといけない。

同じようにして、アメリカの物価が2倍、日本の物価が3倍になるとき、日本の物価はアメリカの物価の3/2=1.5倍になるという計算が正しく、あなたのように200%-100%=100%つまり、アメリカの2倍になると計算するのは正しくありません!近似計算が不適切な状況下で、近似計算を適用するという間違いを犯している!
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この回答へのお礼

まず、小学生とかって何ですか?
何を言っているのですか?

お礼日時:2020/10/21 19:59

>まず、小学生とかって何ですか?



No6はNo5へのあなたのコメントへのresponseです。No5で引用したリンク(↓)をクリックしたんでしょう?

https://oshiete.goo.ne.jp/qa/11956747.html

そこの質問への私の回答を当然読んだものとして、それを踏まえて言っているのです。読んでいなかったら、リンクを再掲したので、その回答を読んでください!
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No6への追記です。

「近似計算が不適切な状況下で、近似計算を適用するという間違いを犯している!」と書きましたが、補足的説明しておきましょう。
いま、一般的に
Y=PX                             (*)
という式があったとしましょう。たとえば、Yは名目GDP、Pは物価(GDPデフレータ)、Xは実質GDP。両辺の変分とると
ΔY=XΔP+PΔX+ΔPΔX
となる。両辺をもとの式で割ると
ΔY/Y=ΔP/P +ΔX/X + (ΔP/P)(ΔX/X)              (**)
となる。
ΔP/P、ΔX/Xが小さい値のときは、右辺の第3項はゼロに近い値になる(いわゆるsecond order magnitude)ので無視してよい。つまり、左辺は右辺の第1項と第2項の和に近似的に等しく
ΔY/Y≒ΔP/P+ΔX/X                      (***)
としてよい。たとえば、ΔP/P=0.01、ΔX/X=0.02なら、(ΔP/P)(ΔX/X)=0.01×0.02=0.0002≒0なので、
ΔY/Y=0.02+0.01=0.03
としても、(**)を適用した正確な値
ΔY/Y=0.01+0.02+(0.01×0.02)=0.0302のほぼ正確な近似だ。しかし、
ΔP/P=0.10, ΔX/X=0.50のような大きな値のときは近似式(***)を使うと
ΔY/Y=0.10+0.50=0.60
となり、正確な値
ΔY/Y=0.10+0.50+(0.10×0.50)=0.65
の近似とはいえない。


(*)は二つの変数の積の形をしているが、商の形をしていても同じだ。

Y=X/P                             (+)

このときは

ΔY/Y=(ΔX/X-ΔP/P)/(1+ΔP/P)                (++)

となる(確認してください)。ΔP/P≒0とゼロに近い値であれば、上の式
(++)は

ΔY/Y≒ΔX/X-ΔP/P                      (+++)

と、Xの変化率とPの変化率の差として表しても誤差は小さい。しかし、変化率が大きいときは誤差が大きくなる。

いま、この質問の問題にあてはめると、Xが日本の物価、Pがアメリカの物価、Yは日本の物価のアメリカ物価にたいする相対的大きさ。いま、アメリカの物価が2倍、日本の物価が3倍になったとすると、ΔX/X=2(200%の上昇)、ΔP/P=1(100%の上昇)のような大きな値をとるとする。あなたがやったように、近似法(+++)を用いると

ΔY/Y=2 -1 = 1 (100%)

という答えが出る。しかし、正確な(++)を用いると

ΔY/Y=(2-1)/(1+1)=1/2 (50%)

となる。これは前に説明した「小学生の答え」に一致する。

もう一度言う、あなたやis-youさんの答えは「近似計算が不適当な状況下で近似式を適用し間違いを犯している」典型的例であるといってよい。この問題は購買力平価説、相対的購買力平価説とは全く関係ない問題です。
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